2017年05月22日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

                          

※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

~混迷する時代を切り拓く経営人材を確保するために~

 

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経産省、経営幹部育成で指針 「横並び待遇は障害に」 

 経済産業省は企業の経営幹部の育成に向けたガイドラインをまとめた。経営トップが幹部育成の方針や計画を策定し、社外取締役や株主が進捗をチェックすべきだとした。新卒一括採用に基づいた横並びの昇進や待遇制度が経営人材を育てる障害になりうると指摘した。

 経産省は経済団体などを通じてガイドラインの活用を企業に働きかける。ガイドラインは(1)幹部に必要な素養(2)明確な評価制度(3)育成計画(4)計画の再評価――の4つを幹部育成に必要な要素とした。育成計画では海外子会社のトップに就かせたり、不採算事業の整理を担当させたりして会社経営につながる経験をさせるのが有効とした。

 経産省が194社を対象とした調査では、将来の経営人材の確保・育成に「不安がある」との回答は62%にのぼった。企業が幹部候補を選抜するのは30代後半から50代前半が約75%を占めており、30歳前後からの選抜が必要であるとした。

 政府は企業統治の重要性を強調し、日本企業でも経営陣を厳しく評価する機運が高まってきた。一方、経産省は経営陣の育成は手薄とみており持続的な企業成長につなげるよう促す。

(日本経済新聞 電子版 42日 抜粋)

 

上記の記事から、企業のみならず国としても、経営人材の育成を注視していることが分かります。

 

現代の経営者に求められている資質や能力は過去と比べて格段に高度化してきています。

例えば、かつての日本の経営は、高度経済成長期に拡大する市場の中で、従来のやり方を改善・拡大するのみで十分でした。そのため、社内の経営層の選定は年功序列の制度を基になされてきました。

 

しかし、人口減少による国内市場の縮小やグローバル競争の激化により、従来の経営方策では国内ののみならず、海外市場でさえ生き残ることは困難になっています。現代に求められる経営者は激動する環境に適応するためにクリエイティブ、かつ積極的なリスクテイカーとなる必要性が高まりつつあります。

 

では、経営層の重要性が高まる現代において、経営者にとって本当に必要な能力とは一体何でしょうか?

 

下のグラフをご覧ください。
262ブログ資料

 


 

 



  これは、経営層と一般社員のビジネス力の平均値をグラフ化したものです。

弊社の考える基礎ビジネス力を測る指標は上記の10項目からなっていると考えています。

 

グラフより、経営層と一般社員の仕事力を比較すると総合的に経営者の能力が高いです。やはり、会社の経営を担う存在として総合的な能力が必要であるようです。

 

一方で、両者の能力の開きから経営層の人材を育成することがいかに大変かを表しているとも言えます。

 

一般的に将来の経営人材として選抜を始める時期が30歳から50歳の間だと言われていますが、企業の3割は5年後には適当な経営層を任せる人材が不足すると答えています。

 

では、これからの日本の市場で、会社の舵を取ることのできる優秀な経営層の後継者を獲得するためにはどうすれば良いのでしょうか?

 

解決策は、経営人材の選定と育成を早期に行うこと、経営幹部候補の採用に注力することの二点が考えられます。以下のグラフをご覧ください。

 262ブログ資料a
262ブログ資料b

グラフより、ビジネス基礎能力とビジョン概念化能力の間には相関関係があることが見て取れます。加えて、弊社が考案した人材能力を視覚化したセブンレイヤーズモデルにおいてもビジョンの概念化能力がビジネススキルの基盤となっています。

 

つまり、優秀な経営人材を確保するために、ビジョン概念化能力を基にして経営人材の選定、および経営幹部候補の新卒採用を行うことが一つの有効な糸口となります。

 

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市場価値測定研究所(株式会社企業変革創造 内)

ベンチャー企業 新卒採用支援プロジェクト 小石宛

153-0062 東京都目黒区三田1-4-4 恵比寿ビュータワー13F

[TEL]03-5424-1317  [FAX] 03-5424-1318

[E-mail]info@v-change.co.jp  [HP] http://www.v-change.co.jp

 

※データ標本数:13219

 

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

 

 

(執筆者:白田)

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藤田 聰mvajnet at 06:00│コメント(0)トラックバック(0)
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