2011年05月
2011年05月16日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社30万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト
市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点満点)。現在、MVAをご利用になられた方は30万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
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今週のトピックは、
~若手社員の海外派遣への展望~
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海外への販売拡大に向けて、若手のうちに海外へ派遣する企業が増えてきています。企業のグローバル人材への育成に向けた最近の傾向を日本経済新聞の記事より引用しました。
ゼブラは若手社員を海外の現地法人に短期派遣する「海外トレーニー制度」を年内にも導入する。派遣期間は1年程度を想定し、公募も受け付ける。(中略)30代前後の若手社員から選抜し、年3~5人をアメリカ・ニュージャージーと中国・深圳の現地法人に駐在させる。(中略)海外人材の育成を急ぎ、現地法人との人事交流も活性化させて事業拡大に備える。
(日本経済新聞5月2日 朝刊 16面 より)
筆記具を販売するゼブラの海外売上高比率は4割程度とパイロットコーポレーションの約6割、三菱鉛筆の約5割に比べて出遅れています。そうした中、語学力の高い社員が少ないために、海外人材の育成を目指した格好での新制度の導入を図りました。
さて、若手社員の今後の海外人材育成への展望について、弊社MVAを用いて検証してみたいと思います。
上の図をご覧ください。これは、「30代前後(25~35歳)」のビジネスパーソンと全体でのビジネスパーソンのビジネス基礎能力の平均を比較した中で差が顕著に現れた能力を羅列した図です。これを見ると、全体のビジネスパーソンよりも秀でている能力-情報収集能力・パソコン活用能力・異文化適応能力は、ビジネス基礎能力の中でも「実務的」な能力です。つまり、若手社員の傾向としまして、他の世代と比較して実務能力が強く、管理職前ということもあり、リーダーシップ能力やマネジメント能力がやや低くなっています。
この図は、30代前後のビジネスパーソンと全体のビジネスパーソンのビジネス基礎能力のバラつき具合を表したものです。人を統率する上で欠かせない能力であるリーダーシップ能力やマネジメント能力、更にはグローバル人材としての適性の指標にもなる異文化適応能力について、他の世代よりも標準偏差が高くなっています。特に、異文化適応能力においてはできる人とできない人の差が歴然としています。これが示すことは、「30代前後の社員は、グローバル人材として、適する人と適さない人の差が激しい」ということです。
若手人材育成の課題としては、この異文化適応能力を全体として底上げし、平準化していくことがグローバル展開していく上での生命線となるということです。
この問題はゼブラだけでなく、特に海外進出を狙う企業の共通課題となりそうです。
※データ標本数:
全体:8918 30代前後のビジネスパーソン:2850
※このデータは標本より抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。
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2011年05月09日
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今週のトピックは、
~業界比較特集!ソフトウェア編~
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今週はソフトウェア業界を特集します。
今では、プライベートにおいてもビジネスにおいても、私たちの生活においてパソコンというものは非常に大きな役割を果たしています。この不景気の中でも一定の需要があり、安定していそうなソフトウェア業界ですが、中小ソフト会社にとっての経営状況は厳しさを増すばかりです。
国内の中小ソフトメーカーなどでつくるMIJS(メイド・イン・ジャパン・ソフトウェア・コンソーシアム)は、共同で加盟各社の人材育成を今年度から始める。新人社員研修や社員向け講習などを共同で実施。人材育成コストを低減し、社員が交流する機会も増やしてソフト販売や技術などでの協業につなげる。
(日本経済新聞4月25日 朝刊 13面 より)
では、このようなソフトウェア業界で活躍している人材の特徴はどのようなものなのでしょうか。また、今後求められるのはどのような人材なのでしょうか。弊社のMVAテスト受検者データより検証しました。
まずビジネスパーソン全体と比較して、突出していた能力はパソコン活用能力でした。
ここでいうパソコン活用能力とは、パソコンを駆使した課題解決および表現力の高さの事です。マスターすべき機能として、Microsoft Officeに準えれば、 Word, Excel, Power Point,それに加え、データベース、Eメール、インターネットの6つがあげられます。グラフからは、ソフトウェア業界の方々はビジネスパーソン全体よりもパソコン活用能力が高いことがわかります。また、ソフトウェア業界の中でも、事務の方々のパソコン活用能力は51点、技術者の方々のパソコン活用能力は53点と2点しか変わらないため、業界内での差はあまりないように見受けられました。これはやはり、日頃からパソコンを扱う仕事をしているためであり、パソコンに関しての専門的な技術とは関係なく、パソコンの最新の機能を使用しているからだと考えられます。
また、年配の方々よりも若い人の方が機械に強いという風に思われがちですが、ソフトウェア業界内ではどうなのでしょうか。ソフトウェア業界内の年代別の各ビジネス基礎力は以下の通りです。
パソコンを扱うソフトウェア業界において、年代によって能力の差が著しくなることが予想されましたが、グラフに表れているとおり、全体的にどの年代も同程度の能力を保有していることがわかります。特にパソコン活用能力においては、20代の方々よりも50代の方々の方が少々上回っていました。このことから、ソフトウェア業界内においては年齢は関係がない事がわかります。毎日パソコンを扱っている仕事であるからこそ、年数を経て経験が蓄積されていくためとも考えられます。
次に、今後ソフトウェア業界において求められる人材は、どのようなものなのでしょうか。
ビジネスパーソン全体と比較し、平均値の差が大きな能力として、上記3つの能力であると考えられます。前述のとおり、パソコン活用能力は優位になっています。しかし、ビジョン概念化能力と異文化適応能力は、ビジネスパーソン全体の平均をそれぞれ5点と6点ずつ下回る結果となってしまいました。ビジョン概念化能力とはビジョン(理想像や目的地)に辿りつくためにきちんとした道筋を立てる能力です。また、異文化適応能力の低さは今後の海外進出を図る際、ボトルネックになる可能性が大きいでしょう。今後ソフトウェア業界において、この2つの能力を高められる人材が求められるでしょう。
※データ標本数:ビジネスパーソン全体:8960 ソフトウェア業界:1399
※このデータは標本より抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。
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