2012年06月

2012年06月11日


市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今週のトピックは、

日本とシニア社員

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日本は年金問題や教育問題などの多くの問題を抱えていますが、日本の人口の減少傾向、そして少子高齢社会への移行は、企業にとって最も影響を与える事象なのではないでしょうか。そんな、労働力人口が減少傾向の時代の中で、新入社員・中途採用社員だけでなく、シニア社員に目を向ける企業も増えてきました。

 

シニア社員にキャリア研修

50代以上のシニア社員の働き方を労使で考えるキャリア研修制度を取り入れる企業が増えている。デンソーやオリックスは50歳時点で全社員が研修を受ける制度を導入した。年金支給開始年齢が段階的に上がり、労働力人口が減少するなか、今後役職を持たないシニア社員の急増が予想される。働き方の多様化に向けて企業も社員も手探りで動き出した。厚生労働省の調査によると、11年の60歳以上の常用労働者は約230万人で、05年に比べて約125万人増えた。役職ポストが限られるなか、60歳以降の雇用が広かることで処遇は多様化せざるを得ない。長年の経験や技術、人脈などを生かすことが企業の成長や活力にもつながるため、各社は研修制度などの取り組みを強める。

(日本経済新聞 2012519日 夕刊1面より抜粋・加工)

 

シニア社員の増加を見越して、社員と会社がともにこれまでのキャリアの見直し、今後の働き方について新しい枠組みを考える必要性があることでしょう。

 

――ここで弊社が実施している市場価値測定テストの結果を見ていきましょう。



無題


 

上図は、50代以上の方とその他の年代の方のビジネス基礎力の要因の一部を取り上げたグラフであります。

 

グラフからも読み取れるように、リーダーシップ能力・ストラテジー策定能力が高く、シニア社員の方の強みになっていることがわかります。社長の方々の年齢層が高いのも、こういった能力の高さが要因となっているのではないでしょうか。

 

特筆すべき点は体力・健康維持管理能力が上回っている点です。シニア社員の方ほど、自身の体力の衰えを自覚し、健康維持管理に努める方が多いのでしょう。

 

逆に、パソコン活用能力・情報収集能力や異文化適応能力では下回っています。若者たちのインターネット環境が身近であることや、手軽に海外に行けるようになった世代であることが能力の差につながったのでしょう。

 

次に性格特性に関して見てみましょう。

 


無題2


 

50代以上の方は指導性、論理性が上回っています。先程の能力別に見たリーダーシップの高さの要因は、指導性や論理性の高さが要因になっているのかもしれません。

 

 日本は少子高齢化社会という問題を抱えながらも、成長を続けなければなりません。そのためには、シニア層を含め、今ある経営資源を活かすことが必要不可欠です。若い世代の方は混沌とした社会で即戦力になりうるような「できる」人材、シニアの方はポストがない中での新たな就労形態に適応していくような「できた」人材、そんな人材が求められるようになるでしょう。

 

 

※データ標本数:9885

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2012年06月04日


市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
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今週のトピックは、

~女性のキャリアアップ支援~

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昔は、「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という伝統的な考え方があった日本の社会ですが、法の施行や改正、多様な価値観が生まれ、それが受け入れられてきたことによって、「妻が外で働き、夫が家庭を守る」といったような考え方も出てくるようになりました。今では、特に女性の社会進出が目立っており、そのための制度、支援などが強化されています。本日紹介する日本経済新聞の記事は、そんな女性への支援をビジネスとして行っている「ポピンズ」社長、中村紀子社長の記事です。

 


逆風ばねに働く女性支援  ポピンズ 中村紀子社長

「真剣にキャリアアップを目指す女性をどう支援するか」。保育サービス大手、ポピンズ(東京・渋谷)社長の中村紀子の目線は常にここにある。病気の幼児を預かったり、企業内保育所を運営したり、新たな領域を切り開いてきた。社員は現在2000人、手がける保育所は110か所以上に達する。中村自身、働きながら子供を育てる苦労を経験してきた。テレビ局のアナウンサーを結婚を機にやめ、娘が生まれると育児に専念。3年後にフリーとして仕事を再開したが、テレビの収録時間は不規則なうえ、1985年に成立した男女雇用機会均等法。当時司会を務めていた有名経営者たちの勉強会をヒントに、女性管理職300人を集めてキャリアアップを考える場として日本女性エグゼクティブ協会(JAFE=ジャフィ)を立ち上げた。ただ、勉強会を催す一方で痛感したのが、実際に家庭と仕事を両立しようとすれば、必要な支援の不足だ。社会の理解はまだ進んでおらず、自ら両立の苦労を味わった中村は「行政がやらないなら私が」と、87年に会員の子育てを支援するジャフィ・サービスを設立した。滑り出しは順調に見えたが、幾度も困難に見舞われた。自治体や社会福祉法人が保育施設を運営することが多かった時代に株式会社という異質な存在だったこともあり、規制や既存の保育業界からの風当たりも強かった。そのたびに「なぜ、どうして」と怒りを覚え、「それをエネルギーに変えてきた」。創業から25年間赤字を出したことはない。働く女性の増加で急成長を遂げるとともに、同業他社との競争は激しさを増している。ポピンズは近年、在宅ケアなど介護分野にも事業を広げている。高齢化社会の中で女性がビジネスキャリアを積んでいくには、育児だけではなく介護の支援が欠かせないと考えたからだ。「最高のサービスで応える」。中村が創業時に掲げた信念に揺るぎはない。(相模真記)

 


2012528,日本経済新聞11面より抜粋・加工)

 


この記事では、社会に進出する女性に対する支援サービスを行っている会社「ポピンズ」の設立経緯と、その創業者である中村紀子社長の取り組み、苦悩、そして、女性のキャリア支援に対して変わることのない信念が書かれている。経営環境が悪化する中で、企業は女性の社会に進出することに対して、育児や介護等によってそのキャリアアップの機会を損失させてはならないという意義とは別に、どういった価値があるのかを考えていきたいと思います。

 


弊社が実施しているビジネス基礎力(=仕事力)を測定するMVAテストがあります。こちらによれば、男性と女性の仕事力を比べた時、一般的にどちらの仕事力が高いかを知ることができます。下記のグラフをご覧ください。



 仕事力ー各能力平均値


仕事力の平均で男性と女性を比較してみると、パソコン活用能力を除いてすべての項目で女性の方が男性よりも上回っています。異文化適応能力、メンタルマネジメント能力、ビジョン概念化能力は男性の仕事力平均よりも特に高い値を示していました。さらに下記のグラフをご覧ください。

 



 仕事力ー全体平均値


 


これは仕事力全体の平均です。30点以上の仕事力全体の差が男性と女性の間で生まれているということです。

現代社会と照らし合わせた時に、ビジネスの世界におられる女性は十分な仕事力を有しています。会社にとって貴重な資産、人材であることを今一度認識され、戦力として如何に有効活用すべく施策を考えていくことが重要と言えるでしょう。



 女性仕事力全体 平均 年別推移



 


最後に、上記のグラフを見ても分かるように女性のビジネス基礎能力は年々伸びてきています。これらの人材を確保していくためにも、企業側は女性のキャリアアップに対する支援を強化し、この「人材」を会社に留めておくほうがよいのではないでしょうか。少なくとも、少子高齢化社会の中で、企業が育児や介護の支援を強化していくことは必要不可欠であり、社会的責任の一部としての意味合いをより一層強くしていくことを言うまでもないでしょう。そういった社会に適した従業員のための取り組み自体が企業価値を高めていくことにつながることを忘れてはならないでしょう。

 


※データ標本数:9885

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


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