2012年11月

2012年11月12日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら


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今週のトピックは、

~性格特性でストレスマネジメントは変わる~

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 世界でもトップクラスの勤務時間や自殺率ゆえに、しばしばストレスフルと形容される日本社会ですが、今回は「ストレスと、そのマネジメント」に焦点を当てていきたいと思います。具体的には、企業の規模という視点からストレスを、そして、パーソナリティーの立場からストレスマネジメントを考えていきます。まずは、中小企業のメンタルヘルス対策に関する日経新聞の記事をご紹介します。



中小の傷病手当金支給、精神疾患が最多、昨年26

 中小企業が加入する全国健康保険協会(協会けんぽ)は、病気やケガで会社を休んだときに支給する傷病手当金の給付状況をまとめた。2011年は精神疾患で給付を受けた会社員が一番多く、全体の26%を占めた。2番目はがんの19%で、循環器の疾患が11%で続いた。鬱病やストレスで会社を休む人が増えており、中小企業のメンタルヘルス対策が急がれる。

 協会けんぽが1110月に傷病手当金を受け取った約78千人を対象に調査した。精神疾患は1995年には全体の4%だったが、07年に約20%となり、11年には全体の3割弱を占めるまでになった。がんも95年の14%から増えている。一方、循環器系や消化器系の疾患は減少傾向にある。がん検診などの浸透で早期に病気を発見し、予防する意識が高まっていることが背景にあるとみられる。

(日本経済新聞 1023日朝刊5面より抜粋、加工)

 


 記事には「中小企業のメンタルヘルス対策が急がれる」とありますが、まずは企業の規模という視点からストレスを考えていきましょう。弊社は、独自の人材測定プログラム「市場価値測定テスト」の中でストレス度を測る項目を設けています。これは、最大30点で、現在の肉体症状としてのストレス度を測り、数値に応じてストレスレベルを分けるものです。これまでの「市場価値測定テスト」受検者のストレス度平均を、勤めている企業の規模別に表している下図をご覧ください。(今回は299名以下を中小企業、300名以上999名以下を中堅企業、1,000人以上を大企業と定義させていただきました。)

1

中小企業のビジネスパーソン平均が、最も高い7.02点となりました。これは、その他のビジネスパーソン平均を約0.5点上回る結果です。これに対して、30点中の0.5点という差異に意味はあるのかとお考えの方がいらっしゃるかもしれません。

 


みなさんは、ご自身も気付かないうちに、ストレスが溜まっていたということないでしょうか。これは、多くのビジネスパーソンが経験されていることだと思います。自分自身でストレスだと認識していなくとも、潜在的にストレスに反応して身体には変化が現れます。この変化を見逃さない事が重要です。そのため、たった0.5点であろうとも、今後本格的なストレスになりうる潜在的ストレスとみなし、対処していかなければなりません。

 


では、中小企業のビジネスパーソンが、より多くのストレスを感じているのはなぜでしょうか。企業の規模が小さいため、責任、やりがいと同時にプレッシャーのかかる場面も多いことでしょう。中小企業の方がよりダイレクトにストレスを感じるケースが多いものと推察されます。

 


 「市場価値測定テスト」では30点中10点未満の方は大きな問題はなく、11点以上の方は、ストレス状況に陥っている可能性が高いと言えます。中小企業に勤務されているビジネスパーソンの平均ストレス度は、7.02ですが、その内27%の方のストレス度は11点以上、つまり、中小企業に勤める3割近くのビジネスパーソンがストレス状態にあるのです。いかに多感なストレスをマネジメントしていくかが、ビジネスパーソンにとって重要であるかが分かります。

 


同じく弊社の「市場価値測定テスト」内に、メンタルマネジメント能力という項目があります。これは、ストレスに上手に対処し、いかなる状況でも平静を保ち、冷静な意思決定ができる能力のことを表しています。先ほどと同じく、大企業、中堅企業、中小企業という企業の規模別で、メンタルマネジメント能力平均を表したものが下図になります。

2

ご覧の通り、メンタルマネジメント能力は、中小企業のビジネスパーソン平均が最も高くなっています。上述のように、責任感ややりがいを感じる反面、プレッシャーのかかることも多い分、メンタルマネジメント能力に長けているのだと考えられます。

 


人は、その人の持つパーソナリティによって、ストレスを感じる原因が異なります。弊社では、パーソナリティを分析する際に、エゴグラム(人の心を以下5つに分類する手法)を用いています。例えば、正義感や使命感の強い方は頑張りすぎによるストレスに警戒です。論理的な方は考え過ぎによるストレスに注意が必要です。日本人に最も多い、協調的な方は我慢し過ぎによるストレスに要注意です。

 


ご自身のパーソナリティを理解した上で、ストレスをうまくマネジメントすることで、公私ともに充実した生活を送れるようになりましょう。

 


※データ標本数:10439

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2012年11月05日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
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今週のトピックは、

~緊急課題・グローバル経営へ
  日本の現状分析から

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 日本の景気は後退局面――今春から景気の後退局面入りしたという見方をする悲観論が一部エコノミストの間で広がっているというニュースがありました。(日本経済新聞 1027日 電子版より)そんな状況の中、日本企業はどうすればよいのでしょうか。対策として最もポピュラーかつ最もハードルの高い成長戦略に経営のグローバル化があげられます。
 そこで、今回は日本の現状を分析するとともに、なぜグローバル化が必要なのかを明らかにしていきます。もちろん既に御存じの方も多いかと思いますが、改めて自分を、そして自社を見直すきっかけにしてください。まずは先日、日本を代表するリーディングカンパニーである日立製作所の経営グローバル経営化に関する記事が日経新聞に掲載されていましたのでご覧ください。

海外人材の育成 急務に

日立製作所は12月、インドのデリー近郊で取締役会を開く。海外での開催は102年の歴史で初めてだ。日立は組織や人材の「内なる国際化」を急ぐ。その一つが取締役会の改革である。日立は20123月期で4割強の売上高海外比率を、早期に5割に高める計画だ。そのため、グループ32万人のうち11万人いる海外の従業員を、さらに5万人弱上乗せする必要がある。意思決定の遅さを象徴する「日立時間」の汚名を返上した社長の中西弘明。経営グローバル化のスピード感が問われている。
(日本経済新聞 1027日朝刊12面より抜粋、加工)
 日本企業が海外で取締役会を行う例は、あまり見ないのではないでしょうか。グローバル化の重要性は認識していても、なかなか実践まで落とし込めている企業が少ないことを表しています。そしてグローバル化の実践に関する問題は、先に述べた今春の景気後退説と合わせて日経平均株価の価格推移に影響を与えています。
 無題
上図は、20124月から201210月までの日経平均株価の推移を表したものです。ご覧の通り、緩やかな下降傾向にあることがわかります。 
無題3
次に、世界の市場拡大規模の比較をご覧ください。発展途上国に対して拡大規模が低いことは納得できますが、先進国と比較しても大きく差があることがわかります。日本の景気後退説が浮上するのも当然であると言えます。

 以上2
つのグラフより、日本国内のみでは成長見込みが薄く、厳しい状況であることが読みとることができます。日本企業はグローバル化が必然であることが、これらの結果からも再認識できるかと思います。日本の中だけに目を向けているのでは企業拡大の見込みがあまりにも少なく、企業衰退も時間の問題となるでしょう。その弊害は既に日経平均株価には反映されております。早急に対応し、グローバル化に向けて修正していかなくてはなりません。

次に弊社独自の市場価値測定テストの結果を見ていきましょう。―――

無題4
上図はビジネス基礎能力の全体の平均値を表したものです。全10項目の中でも異文化適応能力の低さは際立っており、早急に改善すべき項目であることがわかります。 無題5
上図は、年代別異文化適応能力平均を指したグラフです。20代の平均値は他の年代に比べて少々高くなっています。しかし、それは100点満点中40点に満たない結果であることからも、年齢問わず、底上げの必要性があることが分かります。
以上のデータからも日本人のボトルネックは異文化適応能力であることが弊社テストからも読み取ることができます。英語への苦手意識や、抵抗が強く世界水準からも大きく後れをとっていることが分かります。

以下は、英語力の判定テスト「TOEFL」の平均得点の順位を示したグラフです。
無題6
 スイスの経営開発国際研究所(IMD)によると、企業ニーズに適合した語学力を獲得できているかというランキングで、日本は調査対象の59カ国・地域のうち58位だった。企業はグローバル化に活路を見いだそうとしているが、ビジネスマンの言語能力は追いついていない。(20111218日 日経新聞電子版より加工抜粋)

 こうしたデータからも日本人は異文化適応能力が乏しく、英語力の水準も最下位グループであることがわかります。そんな中、日立製作所のように思い切ったグローバル経営戦略を取れるかどうかは、今後の企業成長のカギになるのではないでしょうか。

日本の景気は後退局面にある――
日本の市場拡大規模は低い――

 これらの事実を重く受け止めましょう。自然と今やるべきことが見えてくるかと思います。異文化適応能力を高めることは今後のグローバル成長戦略に必要不可欠です。


※データ標本数:10438
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
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