2013年03月

2013年03月25日

市場価値データバンク
 
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、各業態・業種・企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。
 
※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
 
MVAに関する説明はこちら

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今日のトピックは、
 ~シニア層のビジネススキル~
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日本において高齢化が進んでいるという事実を知らない方はいらっしゃらないでしょう。内閣府の2011(平成23)年のデータによると、65歳以上の高齢者人口は過去最高の2,975万人となり、総人口に占める65歳以上人口の割合(高齢化率)は23.3%となりました。今後も、高齢化は進むと予測されており、2060(平成72)年には高齢化率は39.9%に達し、2.5人に1人が65歳以上になるとされています。

このような高齢化と、近年の経済の低迷による不況のあおりを受けて、早期退職制度を採用している企業もあるようです。早期退職制度とは、業績が悪化した企業が人件費削減のために一時的に早期退職をする従業員を人員数限定で募集し、応募者に割増退職金を支払って退社してもらう制度を指します。株式会社東京商工リサーチのリサーチ結果によると、2012年の上場企業の希望・早期退職者募集は、日本電気、シャープをはじめとする62社が募集に踏み切り、募集実施企業数が3年ぶりに前年を上まったそうです。

 これからますます高齢化する日本の現状を考えていくと、このようなシニア層を有効活用していくことが重要と考えます。日本経済新聞にも関連した記事があったので、そちらをご覧ください。

シニア技術者 インドヘ
ホンダ向けの物流業務を手がける内部トレーディングは、自動車関連のシニア技術者をインド企業に派遣する事業を始めた。人材大手と組み、大手メーカーの早期退職者などを紹介してもらう。近く第1弾の派遣が実現する見込みだ。
現地の自動車部品会社と折半出資で、ニューデリーに事業会社を設立した。経済成長が続くインドで高度な技術を持つ人材が不足しており、技術者派遣の需要が見込める。一方、日本では大手メーカーの工場統廃合などに伴い早期退職する技術者が増えている。(2013年3月4日 日本経済新聞 朝刊11ページより抜粋、加工)

 こちらの記事からも、シニア層の技術力が、グローバル展開をする上で役に立つものであることがうかがえます。

 では、具体的に、早期退職者を含めたシニア層の方は、若いビジネスパーソンに比べてどのようなスキルにおいて優れているのでしょうか。ここで、弊社独自の市場価値測定テストの結果を見てみましょう。この場合のシニア層とは、60歳以上のビジネスパーソンを指します。

 
130325データバンク130304高橋










 上のグラフを見ると、シニア層の方は60歳以上のビジネスパーソンの方に比べて全体的に能力が高いことが分かります。特に、ストラテジー策定能力(計画力)、リーダーシップ能力(統率力)、タイムマネジメント能力(時間管理力)、そして体力・健康維持管理能力(健康管理力)が高いことが分かります。これは、長年ビジネスパーソンとして働いてきた経験の賜物と言えます。

一方で、パソコン活用能力と異文化適応能力は、60歳未満のビジネスパーソンの平均値よりも低い結果となりました。しかし、このパソコン活用能力と異文化適応能力は時代性が反映される能力なので、当然の結果と読み取れることができます。但し、記事にあるように、縮小化する国内市場から、成長していく海外市場へと人材がシフトしていくことを鑑み、能力開発を意識すべきでしょう。

専門特化した技能が十分あるシニア層がITリテラシーおよび語学力を含めた異文化適応能力を習得できれば鬼に金棒です。例えば、欧米に比べ、人件費が低いフィリピン人講師のオンライン英会話サービス等の普及により、従来に比べ、価格も劇的に安くなりました。十分、自己投資できる範囲内です。

英会話もパソコンも「習うより慣れろ」の部分が強い能力です。ご自身でパソコンを使う時間を増やしたり、1日30分間でも英語でコミュニケーションを取る習慣を作ることが肝心です。シニア層もまだまだ仕事力開発の余地があるのです。

 今後、シニア層の能力は、労働力人口が減少していく日本において、より必要なものになっていくことでしょう。シニア層の方々は、ご自身の能力に満足することなく、能力向上に努めていくようにしましょう。

※データ標本数:10772名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:高橋)
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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2013年03月18日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、各業態・業種・企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

 

市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

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今日のトピックは、

~賃金格差に見る性別の公平性~

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これまでのデータバンクでも何度か取り上げられてきた女性の活用。直近の記事「世界を巻き込むウーマンノミクス」には、「日本でもこれまでの古い価値観を捨て、フェアに能力を評価する時代になっていくことが望まれる」とありました。そこで今回は収入という視点から、性別に関する公平性を考えます。

 

女性の賃金最高更新、昨年男性の7割に差縮む、子育て支援なお課題。

 女性の賃金が増えている。厚生労働省が21日発表した賃金構造基本統計調査によると、2012年のフルタイムで働く女性の平均賃金は前年比0・5%増の月額23万3100円と、2年連続で過去最高を更新した。男女間の賃金格差も過去最小に縮まった。賃金の伸び率では女性が男性を上回っており、女性の活用がデフレ脱却をめざす安倍晋三首相の経済政策、アベノミクスのカギを握りそうだ。

 首相は経済界に賃上げを直接要請したほか、女性と若者雇用に力を入れる考えを示している。女性の就労を増やすには、保育所の整備など女性が働きやすい環境をつくる必要がある。日本では働く女性の6割が出産後に退職する。20代後半から30代の女性が仕事から離れる割合は先進国で突出する。女性を労働市場につなぎ留められれば、国内総生産を1・5%押し上げるとの試算もある。

 子育てと仕事の両立を支えるため、企業が社内などに設ける「企業内保育所」は4千カ所以上に増えた。だが大半は認可外で国の助成金は受けられない。企業の間では「認可基準が厳しすぎる」との声が出ており、規制改革の争点の一つになっている。

2013222日 日本経済新聞 朝刊1ページより抜粋、加工)

 

記事より、女性の賃金が上がり、男性との格差が小さくなっていることが分かります。女性の雇用を促進するアベノミクスにとって、このニュースは大きな第一歩と言えるでしょう。そもそも、男女間の賃金格差は、総合職と一般職というような処遇体系を分けているために起こると考えられます。今回はその現状をデータから分析していていきます。

 

下図は、弊社の市場価値測定テスト(MVAテスト)を受検したビジネスパーソンの現年収と、MVAテストを基にした推定年収を男女別で比較したものです。「現年収>推定年収」ならば市場価値以上の賃金を得ていることになるので「年収過多(=もらい過ぎ)」、逆に「現年収<推定年収」ならば市場価値だけの賃金を受け取っていないので「年収過少(=もらい損ね)」と表しています。

 

 male




 

 









female












弊社の市場価値測定テストを基にしたところ、男性ビジネスパーソンの約
7割が市場価値以上の年収を得ている一方で、女性ビジネスパーソンの約7割は市場価値に見合う賃金を受け取ることができていないことが読み取れます。このデータは、個々の能力がフェアに評価されていないために男女間の賃金格差が起こっていることを示していると言えます。

 

しかし、日経新聞の記事に「男女間の賃金格差が縮小している」とあるように、日本にも「これまでの古い価値観ではなく、フェアに能力を評価する時代」が少しずつ近づいていると考えられます。これは、企業がビジネスパーソンの能力をフェアに評価するという明るいニュースであると同時に、ビジネスパーソンが愚直に自身の能力を伸ばしていかなければ、この社会で生き残れないという警鐘ではないでしょうか。

 

自分の能力(市場価値)を過大評価することもなく、過小評価することもなく、適切に棚卸しすること。そして、強みは更に伸ばし、弱みは平均レベルに。当たり前のことを「行動習慣」と言えるまで徹底することで、ご自身の能力を高め、フェアに評価される時代を勝ち残れる人材を目指しましょう。

 

(執筆者:鷹野)

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