2013年07月

2013年07月29日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、

~自立した「人財」になる 
     ベンチャーマインドを高めよ!~

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米VC、日本人ベンチャーに熱視線 出資相次ぐ 大量データ分析やネット販売

日本の起業家が米国で設立したベンチャー企業に、米国のベンチャーキャピタル(VC)が出資する事例が増えてきた。ビッグデータ分析やチケットのインターネット販売などを手掛ける企業が相次いで数億円規模の資金を獲得した。米VCはベンチャー企業の早期育成で実績を上げており、こうした流れが加速すれば日本の起業環境の改善にもつながりそうだ。

クラウドコンピューティングを活用して膨大な量のデータを保管・分析できるサービスを提供している米トレジャーデータ(カリフォルニア州)はシエラベンチャーズなどから500万ドル(約5億円)を調達した。トレジャーデータは芳川裕誠最高経営責任者(CEO)がソフト開発の米レッドハットなどを経て2011年に起業。顧客企業が2400社に到達するなど、業容を拡大している。シエラは米シスコシステムズが23日に約27億ドルで買収したセキュリティー関連企業の米ソースファイアなどを育てた実績がある。

米VCによる「日系企業」への出資が相次いでいる背景には、日本人による米国での起業が増えたことがある。各社は米国に本社を置く一方、日本にも子会社を設置。実績豊富な米VCから事業運営の助言も得ることで、日本国内の事業も加速させる。

2013725日 日本経済新聞 朝刊10ページより抜粋、加工)



今後の日本企業の競争力を支える大きな要素の一つとして、新興企業の台頭というものがありますが、今回の記事では、日本の起業家が米国で設立したベンチャー企業が相次いで出資されていること、またその理由として日本の起業家が米国においての起業が増えたことが述べられています。ぜひ日本国内でも大きな志を持つベンチャー企業が台頭し、市場へ新陳代謝と競争力をもたらすことで、活性化してほしいものですが、日本のビジネスパーソンのベンチャーマインドというものはどのようになっているのでしょうか。弊社が実施しているビジネスパーソンのビジネス基礎力(以下仕事力)を測るMVAテストというものがあります。そこで、ベンチャーマインドについて見てみましょう。


①










ベンチャーマインドは不況の波を受けてか、2010年から減少傾向にあることが読みとれます。アベノミクスによって市場の期待感が高まっている今であれば、ベンチャーマインドも高まっているのかもしれませんが、まだデータには表われていないようです。次に、どのような人々が高いベンチャーマインドを有しているのか、企業規模別、そして職位という2つの側面から見てみましょう。


②












企業規模別に見てみると、99名以下の企業がベンチャーマインドは高く、1000人以上の企業は低い値を示しています。ベンチャーマインドというのは、事業を起こそうと考える人のみならず、大企業において仕事をする人にも必要な要素となります。なぜなら、企業において、他社に依存するのではなく、自主的に考え、行動に移すことがこれからますます求められるからです。ベンチャーマインドというのはビジネス・プロフェッショナルとしての自立度を測定するための尺度と言っても良いでしょう。それでは、次に社内においてどのような人のベンチャーマインド(自立度)が高いのかを見てみましょう。

③












こちらを見てみると、職位が上がるにつれて、ベンチャーマインドが上がっています。職位が上がり、権限の裁量が大きくなることで、組織において自立し、ベンチャーマインドが高まるのでしょう。また、職位が低い方、また権限を持っていない方は、非常に低い値を示しています。後者の方々は、依存度が高く、指示待ち族であることが推測できます。そういった方々は、洞察力や先見性を磨き、自分から仕事を見つけ出せるような能力を高めていくことが重要でしょう。


 帰属社会から契約社会へと変わりつつある中で、また、企業のさらなる成長を後押ししていく為に、ベンチャーマインドは必要不可欠な要素であります。周囲に依存するのではなく、個人が主体的にアクションを起こしていく姿勢が求められ、それを可能にしていける人が今後の市場において価値ある人財となるでしょう。


※データ標本数:10249

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


(執筆者:江頭)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2013年07月22日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、

~メンタルヘルス向上を目指して~

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 誰もが一度は悩んだ経験をお持ちであろうメンタルヘルス。最近では社員のメンタルヘルス対策に乗り出している企業もあるようです。そこで、今回はビジネスパーソンのメンタルマネジメントについて考えていきたいと思います。まずは、以下の日経新聞の記事をご覧ください。

メンタルヘルス対策で相談窓口、第一生命、企業を支援

第一生命保険は月内に、企業のメンタルヘルス対策を支援するサービスを始める。精神面の不調を訴える従業員や人事労務担当者向けに相談窓口を提供し、企業が適切に対応できるようにする。今後も企業向けの健康管理事業を拡充し、本業の保険契約の増加につなげる。

まず無配当の団体保険を契約する約100社を対象に導入する。従業員から対面や電話でメンタルヘルスの相談を受けるほか、人事部門に心に不調を来した社員の処遇などをアドバイスする。

2013715日 日本経済新聞 朝刊5ページより抜粋、加工)
 
 記事にある「メンタルヘルス」ですが、最近のビジネスパーソンのメンタルヘルスはどのようなものなのでしょうか。弊社は、ビジネスパーソンのビジネス基礎力(以下、仕事力)を測る市場価値測定(MVA)テストというものを実施しています。今回はこのMVAテストを用いて、近年のビジネスパーソンの実状を探っていきたいと思います。下図は、MVAテスト内の項目「ストレス度」と「メンタルマネジメント能力」平均点を直近4年間で経年比較したデータです。ご覧ください。

databank1











 ストレス度は最大30点で算出され、累積平均は6.7点です。上図より、ストレス度の経年比較において大きな特徴は見られないと言えます。ストレス度は個人の精神的なところによるものが大きいため、一部の高得点の方(=アッパーストレスの方)とその他の標準的な方に分けられるでしょう。おおよそですが、28位でしょう。

 databank2












直近4年間、ビジネスパーソンのメンタルマネジメント能力は微増傾向にあります。冒頭の日経新聞の記事で紹介した企業努力に加えて、個人レベルでも何かしらの心掛けをしていきたいものです。そこでストレス量を適切に保つ3つの方法に触れたいと思います。おそらく日常的に誰しも行っていることだと思いますが、改めて意識していただきたくためにご確認いただくと宜しいでしょう。

 第一は、ストレスの原因そのものを解消する方法です。例えば、隣の部屋の人がうるさくて眠れないときに、静かにしてくれるよう言いに行ったり、防音設備のある部屋に引っ越したり、直接的な解決を図ることです。例は少し極端すぎますが、ときにこのような解決法が有効になるかもしれません。

 第二は、自分自身の考え方を変えることです。先程と同じ例にすると、隣の部屋の人がうるさくて眠れないときに、「隣人の騒音によって私の忍耐力が高まっている!」と考えるようにするというものです。ポジティブ・シンキングができる人には向いている解決法と言えるでしょう。

 最後は、人に助けを求める方法です。3つの中で最も一般的に行われている解決手段だと思います。周囲の人に愚痴を聞いてもらったり、何かしらの意見やアドバイスを貰ったり、ときには実際に物理的な援助をしてもらったりすることです。

 毎日の生活を心身ともに健康で過ごすことはビジネスパーソンの土台となります。今回紹介した3つのメンタルヘルスケアを組み合わせて、毎日を楽しんでいけるビジネスパーソンを目指してみましょう。

 
※データ標本数:5297
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 


(執筆者:鷹野)

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