2013年08月
2013年08月12日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト（MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト（MVA）とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております（各能力については100点 満点）。現在、ＭＶＡをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
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今日のトピックは、
～仕事力が優位である女性の戦力化に向けて～
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潜在労働力の発掘が課題―介護・看護師も人手不足
保育に限らず、女性がサービスの主要な担い手となっている業種では人手不足が課題となっている。介護はその代表例。介護福祉士の国家資格を持ちながら従事していない人は20万人ともいわれ、保育所と同様、人事制度や勤務体系の改善が始まっている。
有料老人ホーム大手のメッセージは介護職員の技能の熟練度に合わせた10段階の昇給制度を取り入れた。技術を持って来れば年齢や勤務年数に限らず昇給できる。結婚や出産を理由にして休職しても、以前の給与水準から仕事を再開できるようにした。
訪問介護最大手のニチイ学館は社員が介護福祉士資格を取得する費用を全額負担する制度を設けた。女性が7割を占める薬剤師も出産や育児で休職する例が多く、調剤薬局チェーンやドラッグストアも勤務時間の短縮や待遇改善で復職を呼びかけている。医療分野でも結婚や出産を理由に退職した潜在看護師が約70万人いる。
安倍政権は25～44歳の女性の就業率を2020年に73％と、12年から5ポイント程度引き上げる目標を掲げている。保育や介護、医療関連サービスで潜在労働力を掘り起こすことは、政府の成長戦略にも合致する。
（2013年7月30日 日本経済新聞 朝刊11ページより抜粋）
昨今の日本社会では、人材のダイバーシティー（多様性、つまり、女性や高齢者、外国人の積極的な活用）が漸く叫ばれるようになりました。その一方で、いまだに多くの企業に改善の余地が残されている分野、それは女性の労働力、すなわち女性のビジネス能力の活用の分野です。
今回の記事では、看護資格や介護資格といった国家資格を持ちながら、結婚・出産後に職場復帰につかない女性が20万人といわれていること、保育・医療分野では女性の潜在労働力が埋もれている状況が見受けられる事を述べています。
しかし、看護や介護、保育といった仕事に限って女性の能力が埋もれてしまっているわけではありません。結婚・出産によってビジネス能力がありながら、仕事復帰につながらないケースが多いのが現状です。そこで、女性の社会復帰をさらに促すためにも、女性の潜在ビジネス能力を測定する必要があるのではないでしょうか。
ビジネス能力に関して弊社が実施しているビジネスパーソンのビジネス基礎力（以下、仕事力）を測るＭＶＡテストというものがあります。そこから、女性のビジネス能力についてみていきましょう。女性が持つ潜在能力には国家資格のみならず、ビジネス能力を持っている女性がいることがMVAから見て取れます。
まず、異文化理解能力に関して、2012年、女性が平均41.2点であるのに対して、男性は31.3点と約10点高位になっています。グローバル化が進む中で異文化理解が求められますが、人材としてグローバル展開を行っていく際には、異文化適応能力を秘めた女性人材がいることも念頭に置いておくといいのではないでしょうか。
次に、ビジネス基礎力を分野別に見ていきます。専門性を高める基礎能力に関して６つの評価項目がありますが、パソコン活用能力以外の5項目で、女性の能力値が高い結果となっています。
もちろん、結婚・出産後の潜在的なビジネス能力を持った女性をMVAによってすべて推し量ることは難しいです。しかし、結婚・出産は女性がライフサイクルを過ごす内で切り離すことが出来ないものです。すなわち、結婚・出産後も企業にとって有益な人材を職場復帰に結び付けていく上で市場価値を測定しておくことは有効な女性の社会復帰ツールとなるのではないでしょうか。
女性の潜在的なビジネス能力に関して述べてきましたが、契約社会へと変貌を遂げている現在、性別に関係なくビジネス基礎力の向上につながる対策が必要となっています。企業が更なる成長続けていくために埋まっている女性の活用が問われている時代でもあると思います。
※データ標本数：10249名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
（執筆者：白倉）
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mvajnet2013年08月05日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト（MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト（MVA）とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております（各能力については100点 満点）。現在、ＭＶＡをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
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今日のトピックは、
～「鳥の目」を持つ！～
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社外取締役、広がる役割 監視も助言も 経営判断に積極関与、企業統治の効果高める
上場企業の間で社外取締役を選任する動きが広がっている。株主だけでなく政府も社外取締役を起用するよう促し始めたことが背景にある。日本の企業統治（コーポレートガバナンス）の焦点は、単に社外取締役がいるかどうかでなく、いかに社外の力を生かし取締役会の機能を高めるか、に移りつつある。
社外取締役を選任している上場企業は全体の約６割。時価総額上位100社に限れば約９割に及ぶ。「会社のガバナンスに第三者の目は必須。内部の人材だけでは社長に反対なんてできない」（坂根正弘・コマツ相談役）。こんな見方に正面から異を唱える向きは少ないだろう。一般に社外取締役は不正を抑え、経営の行きすぎにブレーキをかける存在と考えられてきた。しかし最近では社外取締役の役割や機能を、もう少し広く捉える機運も出ている。政府も活用を促す。
きっかけの１つは、政府が成長戦略のなかに「社外取締役の活用」を盛り込んだことだ。社内にため込んでいる現金の有効活用や不採算事業の見直しなどを、経営に外部の視点を入れることによって促そうというわけだ。実際、今でも社外取締役の活用方法は様々だ。経済産業研究所（ＲＩＥＴＩ）の調査では、社外取締役の存在が有効と考えられる分野は「議案の適法性」や「会計の適正さ」を担保することだけでなく、「新規事業」や「事業撤退」などの経営判断に及ぶ。
（日本経済新聞 7月28日 朝刊11ページより抜粋・編集）
多様化する現代の中で、外部の目というものが重要視されています。やはり、自社の中だけで戦略を練ると、内輪の論理になってしまい、俯瞰的に物事を見ることができなくなってしまうのでしょう。虫の目ではなく、鳥の目で見る重要性が高まっていると言えます。人材教育でも同じことが言えるでしょう。社内における価値「井の中の蛙」ではなく、社外における価値、つまり人材の市場における価値がどのぐらいなのかということを知っておくことは非常に重要なことです。
弊社が実施しているビジネスパーソンのビジネス基礎力（以下仕事力）を測るＭＶＡテストというものがあります。これで、市場価値について考えていきましょう。市場における価値とは、高い能力を有しているかどうかです。そして、能力とは以下の「心」「技」「体」から成る図です。
一番平均値が高かったのは、「リーダーシップ能力」でした。このスキルは、チームを構成するメンバー個々の士気を高め、鼓舞していき、ビジョンや目的を明確に示すことで、チーム全体を指揮・統率していく人間系の能力を指します。
また、一番平均値が低かったのは、異文化適応能力でした。これは、ボーダレス社会と言われている21世紀で、異文化間のビジネスコミュニケーションを考えた場合、言語としては英語がグローバルスタンダードですが、英語力を前提とした、交渉相手の文化、商習慣、契約の考え方の違いなどを理解できる能力を指します。
現在のようなグローバル化の中では、異文化適応能力やリーダーシップ能力を高めていくことは必須でしょう。また、超高度情報化社会が進む中で、パソコン活用能力の値が低いことも気になります。長所を活かし、短所を平均点まで上げ、能力向上に務めましょう。
自己の能力を客観的指標で分析することは、重要な「気づき」をもたらしてくれます。また、それは社外取締役に企業が求めていることと同じことでしょう。企業は人なり。企業を発展させる上で、人材教育が内輪のものにならないように、「鳥の目」を醸成する事が今後より一層求められます。
※データ標本数：10249名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
（執筆者：江頭）
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