2013年10月
2013年10月28日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
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今日のトピックは、
~エグゼクティグを目指すために~
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世界でも初と言われる超高齢化社会を迎える日本。今まで以上にシニア層が増えることにより、様々な環境変化が予測されます。社会がますます便利になる中で、特に注目されているのが健康です。生活の基礎である、衣・食・住はますますその付加価値を高めています。今回は食に関する記事が日経新聞に掲載されていました。
健康志向コンビニ全国に
ローソンは健康に配慮した商品をそろえるコンビニエンスストア「ナチュラルローソン」を全国展開する。今後5年間で3千店に増やす。食品を中心に健康志向の商品を多く扱い、中高年を取り込む。通常の店舗も同様の商品を増やし、シニアに照準を合わせる。ナチュラルローソンは首都圏に現在約110店ある。塩分やカロリーを控えた弁当、野菜を多く使った総菜などを中心に通常の店舗より高めの価格で販売する。大阪、名古屋など首都圏以外の大都市にも店舗を広げ、1万店ある既存の「ローソン」の転換も進める。5年後には全店の2~3割を占める見通しだ。通常のローソンでも低糖質のパン屋や減塩の弁当などを補充。16年度には食品の25%にあたる約600品を健康志向の商品に切り替え、年間3千億円の売上高を目指す。
(日本経済新聞 10月6日 朝刊 1面より抜粋・編集)
日本の和食という食文化の高さは世界的にも評価されているものですが、昨今は多様な食文化があい混じり、非健康的な食も多くありました。また、核家族化や晩婚化により一人暮らしが増えたことも食に対する意識の低下を招いていました。そこで、私たちの身近にあるコンビニエンスストアが目を付け、ビジネスチャンスとしたのです。健康食を取り上げ、毎日のライフサイクルの中でコンビニが登場するシーンを新たに作りだしました。
このようなビジネスチャンスを見分け、実際に行動に移すことは大変難しいことです。
ここで弊社独自の市場価値測定データを見ていきましょう――
上のグラフは職位別の能力得点平均のグラフです。経営に関する意思決定を行う役員以上の方と一般職位の方とを比較しました。
ご覧のとおり、全ての項目において、職位が役員以上の方の能力が高いことがわかります。ビジネス基礎能力合計得点(1000点満点)の平均の差はなんと120点を超えています。
上図は、役員との能力得点差を示したグラフです。特に能力差が大きい項目として、プレゼンテーション能力、次いでリーダーシップ能力、マネジメント能力が挙げられます。
意思決定する上で、自分の意思表現をいかにうまく行うのかという面でプレゼンテーション能力が必須となってくるのでしょう。いくらいいアイデアを持っていたとしても相手に正確に伝えなければ、宝の持ち腐れになってしまいます。
自分の意見に自信があったとしても、採用されることが少ない方や、あまり聞く耳をもってもらえない方はアイデア本体ではなく、そのプレゼンテーションに関して見直してみると意外とうまくいくかもしれません。
しかし、もちろんそれだけではエグゼクティブの仕事は務まりません。その他の能力項目も10点以上の差がついている所が数多くあります。全体的な能力底上げを意識しつつ、プレゼンテーション能力の向上に努めましょう。
※データ標本数:3205名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:江頭)
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2013年10月21日
市場価値データバンク
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今日のトピックは、
~個としての差別化を図る視点~
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「お・も・て・な・し」――
オリンピック招致で話題になったこの言葉。世界からも改めて日本のおもてなし文化のすごさへと目を向けられました。チップがない、自然に水がでてくる、自分のことより相手のことをおもいやることができるなどなど、日本人には当たり前でも世界的に見ると奇異な光景のようです。このおもてなし文化は世界に誇れる文化のひとつでしょう。
また、日本の食文化に関してもこんな記事が日経新聞に掲載されていました。
東南アジアの「食」 商社が変える
中間層の台頭やスーパー、コンビニエンスストアの普及で食の好みが多様化する東南アジア。この変化を商機に結び付けようと日本の商社が動き出した。商品企画から原料、素材の調達、販路開拓まで請け負う総合力をフル活用し、地元の伝統の味を生かした新たな「国民食」を作り出す。狙いは年4兆円の東南アジアの加工食品市場だ。
好みの味を追及する日本勢はきめ細やかな供給網づくりで、黒子役の商社が威力を発揮する。豊通とホッカンは商品の大ヒットを受けて現地工場の生産能力を2倍にすることを決めた。
現在、日本の商社は東南アジアの低温物流に照準を合わせる。冷蔵庫の普及をにらみ三菱商事は乳製品を強化する方針。「今後、冷蔵・冷凍物流への投資を進める」。伊藤忠ロジスティクスも来年から事業化に動き出す。消費者が持つおいしさや鮮度のこだわりに応えるため、商社は多角的な機能を備えていく考えだ。
(日本経済新聞 10月4日 朝刊 アジアBiz 12面より抜粋・編集)
以上のように、日本発の食品ブランドは東南アジア地域において広く浸透してきたようです。類まれな努力の結果と、先進国である日本の供給技術を生かして新たな食文化をつくりあげたようです。
また、和食は日本の伝統として無形文化遺産として認められるかもしれないのです。
文化庁発表、和食を世界遺産登録へ 伝統的な食文化を対象に
日本食文化(伝統的和食)の世界遺産登録へ向けて、日本の最優先案件としてユネスコに提案することが決まった。順調にいけば、2014年に登録される。(2012/10/9 食品産業新聞)
このように、日本という国単位でみると世界に誇れるものがたくさんあります。こうしたものを今後もたくさん作ることが今の私たちの使命なのかもしれませんね。
さて、国規模でみると日本は素晴らしい国であるように思えます。では、ビジネスパーソン個人単位で見てみるとどうでしょうか?弊社独自の市場価値測定データを見てみましょう。
以上は能力別標準偏差のグラフです。これらはすべて100点満点におけるテスト結果の標準偏差を出しています。ご覧のとおり、異文化適応能力の差は大きいことがわかります。次いで、パソコン活用能力、体力・健康維持管理能力において差が大きいことがわかりました。一方、他の能力はというとあまり大差ないようです。
グローバル社会、インターネット社会と呼ばれてはいるものの、これらの能力の差は依然大きいようです。異文化適応能力、パソコン活用能力を伸ばすことがビジネスパーソンとしては、差別化の図りやすい部分なのかもしれません。
次に、性格特性での標準偏差を見ていきましょう。
これらはすべて20点満点におけるテスト結果の標準偏差を示しています。活動性、協調性において大きく差が出たようです。大きく分けて、指導性・寛容性・論理性に関しては後天的な性格。活動性・協調性は先天的な性格と位置付けられています。
この結果から、先天的には大きな差はなかなか埋められないですが、環境や教育の影響で培われる後天的な要素は一定化=標準化していると考えられます。
上記2つの結果を踏まえると能力面では差別化できている部分もありつつも、個性的な尖がった部分というものは少なくなり、全体的に標準化してきているのではないでしょうか。
※データ標本数:11193名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:江頭)
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