2014年03月
2014年03月31日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
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今日のトピックは、
重要な人材活用戦略~アクティブシニアの活用~
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何年も前から日本では高齢化が話題になっており、医療や年金など様々な側面から考える必要性が高まっています。経済でも同じことが起きています。その理由は企業に働いている若者が少なくなるからです。この問題に対して、女性社会人比率を上げることやアクティブシニアを活用することなど、様々な対策が行われています。次の記事を見てみましょう。
企業と求職者 溝深く
ハローワーク渋谷の昨年12月時点の建設作業分野の有効求人倍率は8・66倍。都内平均(4・6倍)の2倍に迫る高水準だ。建設作業の職を探す人が56人と、一般事務員(4908人)や介護(234人)に比べて極端に少ない。「若者や中年層の経験者が少ないから、再就職先として建設現場を検討する人も当然減ってしまう」とハローワーク渋谷の可児章・職業相談第一部長は話す。
建設作業への求職を希望する人がいないわけではない。「鉄筋工・68歳」、「配管工・73歳」、「内装工・68歳」―――。同所で職を探している人のデータ一覧には、建設作業を希望する60歳以上の経験者が多く並ぶ。
総務省や文部科学省の調査によると、新規学卒者の建設業へ就職者はこの10年は約3万人前後で横ばいだ。少子・高齢化の進展で社会全体の働き手が減るなか、建設業の人材確保の妙手は見えない。
(日本経済新聞2014年2月20日朝刊19面より抜粋・編集)
少子・高齢化から生じる社会的な問題が議論される中、解決策の中に65歳から75歳の人を今以上に活用するという案があります。記事からも、65歳以上の経験者が多いことが分かります。もちろん、現場や仕事の種類により不適切な場合もありますが、上手に利用すれば企業の業績を上げることにも役に立つでしょう。
ほとんどの高齢者には経験もありますし、若者と比べても仕事の多くの面で優れています。下図をご覧ください。
以上のデータを見ると、現在多く採用されている20代後半の人と比べると、60代の人の平均ビジネス基礎能力は10点近く高いことがわかります。ビジネス基礎能力は仕事をする上で重要な土台です。60年代の人たちの能力を効率的に活かすと良いでしょう。
さて、高齢者は健康の状態が悪いのではという恐れがあります。そのため、会社で働くと企業にとって負担になるのではないかという考えも出てくるでしょう。しかし、データから見ると実態はそうではありません。
若者と比べても、高齢者の健康維持管理能力は高いのです。高齢者は自分の健康に注意を払っていますし、無理なこともしません。管理能力が高ければ高いほど、大きな病気になる可能性も少なく、リスクは低くなります。このように、健康な高齢者なら企業の負担にはほとんどならないでしょう。
さらに、高齢者のストレス度は若者と比べても低いのです。
ストレスは低く過ぎても高過ぎても悪いものであり、適切なストレスが必要です。20代後半の若者層が7.4点なのに対し、60代の高齢者層は5.3点とやや低いです。この結果から、高齢者層は人生経験が豊富で、修羅場も経験されているので、ストレス耐性が高いことが伺えます。若い方の社会問題化しているメンタル不全に陥るリスクはかなり低いと言えましょう。
人材を活かす上で、高齢者をもっと活かすことが必要だと言われています。データから見ても、そのアイデアは正しいと言えます。少子高齢化が最も進んでいる日本企業を経営する上で、もっと多様な人材を活かさなければならないため、戦略としてのアクティブシニアを取り込んでいく見方に変えていきましょう。
※データ標本数:11371名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:ジャヤプトラ)
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2014年03月24日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。
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市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
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今日のトピックは、
~グローバル時代に必要な能力とは~
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日立、クラウド6割安く 米IT大手と提携 企業導入支援
日立製作所は大企業向けクラウドサービスでマイクロソフトなど米IT大手と提携する。電子メールや営業支援など米大手のサービスを活用した企業システムの構築・運用サービスを6月にも始める。これまで日立は企業向けシステムは自社開発することを基本としてきたが、自前主義を転換することで約6割安くサービスを提供、企業向けシステム関連事業拡大を目指す。
マイクロソフトのほか、セールスフォース・ドットコム、アマゾン・ドット・コムなどと組む。クラウド市場で先行する米IT大手との協業をテコに、2012年度2000億円規模だった企業向けクラウド事業を15年度に5000億円に引き上げる計画。
日立クラウドは顧客企業専用にシステムを開発・運用する「プライベート(単独利用型)」と呼ばれるサービスを基本としてきた。今回提携する米大手は複数の異業が広く利用できる「バブリック(共同利用型)」のクラウドを手掛けており、低コストを武器に世界で需要が拡大している。電子メールや営業支援などでは日立独自では競争が難しいと判断した。
米大手のサービスを導入する際は、クラウドと接続するために社内システムを修正する作業が生じる。スマートフォンなどを使ってシステムに接続するには、セキュリティー確保も必要だった。日立は社内システムと米大手のクラウドを一括して納入、運用できるサービスを企業向けに提供する。これまで日立が顧客企業専用に開発した場合に比べ、電子メールなどを導入する際の開発費や運用コストを約6割低減できるという。
(日本経済新聞2014年3月4日朝刊15面より抜粋)
上記の記事の日立製作所の例からも分かるように、日本企業が海外と接点を持つというのは珍しくありません。例として、海外と手を組んで国内事業を起こす企業、海外での事業展開を行う企業などがあります。最近では、日本企業にも社内公用語を英語に変える企業が現れています。ではグローバル化が進展する現在、どのような能力が必要となるのでしょうか。
市場が国内から世界に広がり競争相手の幅が広がったことにより、世界を視野に入れる企業が増えてきました。このような現状で必要とされる能力が「異文化適応能力」です。「異文化適応能力」とは、英語力などを前提とし、交渉相手の文化、商習慣、契約の考え方の違いなどを受け入れ、尊重できる能力を指します。
それでは日本人のビジネス基礎能力平均を見てみましょう。下図をご覧ください。
この調査から日本人は、異文化適応能力が他の能力よりも大きく欠けていることが分かるかと思います。では、どのように異文化適応能力を高めることができるのでしょうか。そこで、私から3つの提案をしたいと思います。
まず、語学力を磨くことです。身ぶり手ぶりのジェスチャーでもコミュニケーションをとることは可能ですが、それだけでは限界があります。語学力を身につけることで行動可能範囲が大きく広がります。
次に、語学スクールなど様々な国籍が集まる場に行き、外人の友達を見つけて英語でメールをすることです。少しでも英語でのコミュニケーションをとる機会を増やすことによって、外国人とコミュニケーションをとることに躊躇しないことが望ましいでしょう。
最後に、1年間程度の海外留学や海外研修の機会を積極的に掴みにいくことです。実際に海外での滞在経験があるかないかでは「異文化適応能力」に大きな差が生まれます。
2020年には東京オリンピックが行われ、多くの外国人が日本に訪れます。この大きなビジネスチャンスを逃さないようにしましょう。
※データ標本数:11488名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:望月)
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