2014年03月

2014年03月17日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、
女性の活用と経済成長
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仕事以外では、日本で暮らしていると男女格差について考えさせられる機会はあまりありません。それは日本が男女格差のない国だからなのでしょうか?

それは違います。世界経済フォーラムの「男女格差報告2013年版」では日本の順位は136ヶ国中105位という結果が出ています。この現状から脱却しようとする取り組みを紹介します。

 

働く女性にも「支え」広がる

働く女性を支えるサービスの利用が広がっている。子育て中の共働き世代を中心に家事代行の申し込みが急伸。小学生の子どもが放課後を過ごす学童保育の需要も高まっている。競争が激しさを増すスーパーでも働く女性向けのサービスで新たな需要を掘り起こす動きが目立つ。

総務省の労働力調査によると、2013年の15~64歳の女性の就業率は62.4%。比較可能な1968年以降で最高となった。最も高い40代では71.8%、30代も67.0%に高まっている。

イオングループで家事代行を手掛けるカジタク(東京・中央)では「共働きの家庭から需要が強く、問い合わせ数は倍増」。13年12月~14年1月の新規の顧客獲得は前年同期比二割増えた。同業のミニメイド・サービス(東京・渋谷)では1月末時点の調理代行の契約者数が1年前の2割上回る。契約者は40代が中心。世帯人数は3~4人の家庭が多いという。

富裕層や高齢者が中心だった家事代行の利用は共働き世代に広がり、野村総合研究所は将来の市場規模を11年当時の5倍の8000億と試算。武田佳奈主任コンサルタントは「子育てに加え、親の介護でも利用が増える」と指摘する。

女性が働くためには保育園に続き、小学校低学年の子供の居場所を確保することも切実な問題になる。厚生労働省によると、学童保育の待機児童は13年4月時点で全国に2万3000人。潜在需要は50万人ともいわれる。自治体が中心だった学童保育の担い手に学習塾が相次ぎ名乗りを上げている。

インターネットで注文を受けた食品や日用品を自宅に届けるネットスーパーも働く女性が伸びているサービスだ。

政府は成長戦略の柱の一つとして、企業に女性の活用を促している。加えて、4月の消費税増税後には家計の負担が増すことになり、女性が職探しに出る傾向は強まるとみられている。働く女性を支えるサービスの需要は一段と高まる見通しだ。

(日本経済新聞 227日 朝刊2面より抜粋・編集)

 

 記事にあるように政府は成長戦略の一つとして女性の活用を上げています。高齢人口の増加と生産年齢人口が減少している日本では、今までと同じことを繰り返しているだけでは経済成長を見込めないどころか衰退に向かってしまいます。そこで、日本ではあまり活用されていなかった女性が注目されているのです。OECD諸国の中で、日本女性の2554歳の就業率は30か国中22位となっています。その原因は30代前半から40代前半にかけて就業率が落ち込むことです。日本ではいまだに「夫が外で働き、妻が家庭を守るべき」という考えが残っています。家事や育児に追われる女性が働くためには、記事にあるような「支え」が必要となります。

 

女性の活用は経済成長と密接にかかわっています。下図をご覧ください。

 1













 このように、ビジネスパーソンとして、女性のビジネス基礎能力は男性のものより平均的に高い結果になりました。このグラフからも、女性の活用は経済成長につながることが理解できると思います。では、どのような項目で女性は男性のビジネス基礎能力平均を上回っているのでしょうか?下図をご覧ください。

2 


 











 このように、パソコン活用能力以外の項目は全て女性が勝っています。特に異文化適応能力の差は顕著です。異文化適応能力とは、グローバル化する社会の中で必要となる語学力、異なる文化・慣習の違いに対する理解と対応能力を指します。そのような重要な能力に関して、男性平均得点28.7点、女性平均得点42.1点と13点強の差が開いているのです。

2020年の東京オリンピックに向けて、さらにグローバル化が進展する中で、女性の活用が経済成長につながることを意識してみましょう。

 

 

※データ標本数:11488

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

 

(執筆者:千原)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2014年03月10日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、
~主体性を発揮するためにはビジョンの再構築を!~
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例年4月、大企業を中心に新卒者が大量に採用されます。そのため、大学は社会に貢献するだけでなく、企業の求める人材を育てなければなりません。この役割を果たさなければ、大学の目的の一部も失われてしまいます。近年の大学教育の問題はどこにあるのでしょうか。次の記事を見てみましょう。

安西祐―郎FSP研究会座長
主体性、学ぶ原動力

時代が変わりつつあるのに、産学協働の働きでも企業は「大学教育が機能していない」と言い、大学は「企業のために教育してるんじゃない」と言う。そこで産業界の人材開発のベテランと、大学教育のベテランを集めた研究会を立ち上げた。もう議論の段階じゃない、実践のときだと、すぐに講座を始めた。

3年やって、学生が身につけるべきは「主体性」だと分かった。車で言えばエンジンだ。まずいいエンジンがあって、次に内装外装が整って、初めていい車になる。人間としての原動力になるものを、1年生の春学期に自分で身につけることが一番大事だ。

グローバル経済だから英語の勉強を、と先生から言われてするのは、心の底から出てくるものではない。自分で目標を見つけ、つかんでいくことが自体的な勉強だ。主体性を一人ひとりが身につけることが日本の経済再生・成長、社会の発展・安定等あらゆることにつながると思う。
(日本経済新聞2014年2月6日朝刊27面より抜粋)

大学の教育は、よく受動的であると言われます。現在、企業から求められているものは「主体性」です。そのような要求があるにも関わらず、最近の新入社員は主体的ではないということをデータは示しています。下図を見てみましょう。
graph1 blog6









上記データは各世代(生まれた時期)のビジョン概念化能力とバリュー保有能力の平均値です。1990年代前半に生まれた人のビジョン概念化能力とバリュー保有能力は1980年代生まれの人と比べると非常に低いことがデータから読み取れます。受動的な人は自分の理念も明確ではなく、周りに流されてしまうことが多いものです。主体性を持てているかのパラメーターはバリュー保有能力とビジョン概念化能力です。バリュー保有能力は自分の理念や価値観という拠りどころの強さのことであり、ビジョン概念化能力は近未来の目的地を具体的に描く力のことです。志と言い換えても宜しいでしょう。

データから世代が若くなるほど、主体性が弱くなっていることが分りました。大学のみならず、企業の人材育成も変えなければなりません。受け身ではなく、主体性を育てるべきとの声も大きいですが、なぜ「主体性」は必要なのでしょうか。次に、ビジョン概念化能力と総合ビジネス基礎能力の相関を見てみましょう。

graph2 blog6









このグラフからビジョン概念化とビジネス基礎能力(=仕事力)の相関関係が読み取れます。主体性とは目的、つまり、ビジョンを持つことが前提となります。その意味で、ビジョンは能力開発のエンジンと言えるでしょう。

能力の構造的に、今、成果が問われるのでどうしても専門能力の醸成に眼が向いてしまいます。対処療法は必要ですが、エンジン部分の強化、つまり、根治療法が必要なことがお分かりになるかと思います。


※データ標本数:11450名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


(執筆者:ジャヤプトラ)

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