2014年04月

2014年04月14日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、

~イノベーションと情報収集~

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今日のトピックは、

~シニアの雇用広がる~

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現在、少子高齢化の進行が日本で大きな問題となっています。高齢者の人口が増加し、若年者の人口が減少する、すなわち労働人口の減少を意味します。このような現状に企業はどのように適応していけばよいのでしょうか?多くの企業が新たな高齢者に特化した雇用形態を打ち出しています。



70歳まで雇用 来月導入

東急リバブルは70歳まで継続して雇用する新制度を4月から導入する。豊富な経験や人脈を営業の底上げにつなげる。JFEスチールも65歳を超えた退職者を生産現場の若手育成役として起用する。20134月施行の改正高齢者雇用安定法では65歳までの雇用継続を企業に義務づけた。少子化で若手社員が減るなか高齢者を活用する動きが活発になりそうだ。

ベテランの社員ほど地域の不動産の動向に精通しており営業への貢献度も高い。これまでは退職後に独立して不動産会社を設立し競合関係になるなど会社にとって損失となっていた。これまで培った経験や人脈を中堅・若手社員に引き継いでもらうことで、会社全体の営業力を底上げする。JFEスチールは生産現場の若手教育のため65歳を超えた退職者を「テクニカルエキスパート」として起用する制度を始めた。

改正高齢者雇用安定法では、企業は年金の報酬比例部分の給付が始まる年齢(現在は61)まで、希望者全員の雇用確保が求められる。25年には給付年齢が65歳まで引き上げられる。こうした制度改正も高齢者雇用を後押しする。

サントリーホールディングスやSCSKなどの企業は定年を60歳から65歳まで延長した。YKKのように年金給付年齢の引き上げに合わせて、定年を65歳まで段階的に引き上げる企業もある。ただ定年延長は企業にとってコストの増加要因となる。賃金水準を維持し続ける必要があり、退職金も増えるためだ。

このため多くの企業は、60歳の定年を迎えた時にいったん退職してもらったうえで継続雇用する制度を設ける。NTTグループやトヨタ自動車などは65歳までの継続雇用の仕組みを導入している。若手不足でベテランの必要性が高まる半面、限られた賃金原資をどう配分していくかが課題となりそうだ。

(日本経済新聞 319日 朝刊13面より抜粋・編集)


 記事にあるように、企業は高齢者の雇用期間の延長や継続など、新たな試みを行っています。そして、2013年に施行された改正高年齢者雇用安定法もこのような取り組みを促進させています。高齢者が今までの経験を活かして若手の育成に役立たせる動きが強まっています。果たして、高齢者は企業にとっての戦力となるのでしょうか。


下記の図をご覧ください。この図は、65歳未満の方と65歳以上の方のビジネス基礎能力を比較したグラフです。

1










ビジネス基礎能力とは、どのようなビジネスを行う上でも必要となる重要な能力です。


一方、高齢者は情報を正確に集められるのかという心配もあります。機械化が進み、パソコンの普及によって高齢者がついていけていないことが懸念されます。では、実際のところはどうなのでしょうか。下図をご覧ください。

2











上図は、
65歳未満の方と65歳以上の方の情報収集能力を比較したグラフです。65歳以上の方が65歳以下の方より約5点も上回っているのが分かります。確かに若年に比べると、高齢者の方がパソコン活用能力は衰えています。しかし高齢者は、何が必要で何が必要でない情報かの判断が正確に行えます。以上の点からも65歳以上の方でも企業の役に立つと言えるでしょう。


少子高齢化が問題視されている現在の日本において、高齢者をうまく活用していくことは今後の日本の活性化にもつながります。なぜなら、高齢者が若者の育成に携わることで過去の失敗を伝え、より良い方法を教えることができるからです。


経験を受け継いでいくことによって、生み出される新たなものがあります。それは、経営戦略だったり、顧客対応だったりと多くの可能性をもっています。2020年には東京オリンピックが行われるので、その時までには新しい形の日本を再生させたいものです。視点を変えて、今ある問題を活かす考え方をしていきましょう。


※データ標本数:11488
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

(執筆者:望月)  


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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0) |

2014年04月07日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
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今日のトピックは、

~イノベーションと情報収集~

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何年も前から日本では高齢化が話題になっており、医療や年金など様々な側面から考える必要性が高まっています。経済でも同じことが起きています。その理由は企業に働いている若者が少なくなるからです。この問題に対して、女性社会人比率を上げることやアクティブシニアを活用することなど、様々な対策が行われています。次の記事を見てみましょう。

売れ筋本 データで徹底

 インターネット通販普及の影響を大きく受けている業種の一つが書店。電子書籍サービスも本格化し、逆風が収まらない。大手書店チェーンではネット時代の新たな書店像の模索が続く。

松下幸之助の「道を開く」、ピーター・ドラッカーの「マネジメント」――。TSUTAYAのはまりん横浜駅店(横浜市)で今月、ビジネス書を集めた「社会人応援フェア」が始まった。

市営地下鉄の改札に続く地下通路のこの店にはビジネスマンが多く来る。フェアでは20タイトルほどのなじみのビジネス書が表紙を見せた「平置き」で並ぶ。タイトル数は面積が110平方メートルの小型店にしても少なく、売り場の半分はマンガと雑誌が占める。

国内の大手書店チェーンが軒並み苦戦するなか、TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が堅調だ。2013年の書籍販売額は1130億円と、12年比で3%増。書籍を扱う店は742店と同46店増えた。既存店売上高も前年比1%程度のマイナスにとどまり、国内の書籍販売で6.7%のシェアを握る10店舗最大手になった。

「本と出合う楽しみがない」「売れる本ばかり」――。TSUTAYAの成功の秘密は、老舗書店チェーンの幹部の多くがこういぶかしがるビジネスモデルにある。

「データがあってこその成長」(CCCフランチャイズチェーン=FC本部の内沢信介氏)。TSUTAYAで本を買う客の75%が共通ポイントカードの「Tポイントカード」を提示する。本部にはポイントカードを通じてどの世代がどの店でどんな本を買うのかのデータが蓄積されている。

新生活が始まるこの時期なら「社会人応援」「入学・入園おめでとう」などの4つのフェアを準備。本部が売れ筋に絞って品ぞろえし、棚割も設定。データから割り出した店の顧客層に合わせて最適なフェアを当てはめる。

書店経営を知らないFCでも運営できるようにした仕組みだ。品ぞろえを売れ筋に絞った結果、標準的な店では売り上げの3分の2が雑誌とマンガが占め、文芸などの新刊は3分の1程度にとどまる。

三省堂書店やジュンク堂書店などでは売り場の責任者が「本の目利き」となり、どの本をどれだけ仕入れてどう置くかを決める。書店員が推す本との出合いを楽しみにする読書ファンを引き付けようとする。

(日本経済新聞 325日 朝刊15面より抜粋・編集)


 

上記記事からも分かるように、情報収集はイノベーションに繋がります。多くのイノベーションが無から有を生み出すのではなく、既存のアイディアの組み合わせや発想の転換によって生まれています。例えば、アップル社のiPodも大部分は新規技術ではなく、既存の技術の組み合わせによって作られました。新しいものを生み出す上で、既存のものに対する知識や消費者のニーズやウォンツに気付くことは重要な事です。それに必要になる能力が情報収集能力なのです。


また、情報収集を行う上でビジョンも大切になります。ビジョンが明確であれば情報に対する感度も上がり、質量とも優れた情報を集めることに繋がります。では、近年のビジネスパーソンの情報収集能力とビジョン概念化能力の平均得点を見てみましょう。


1










 このように、情報収集能力は下降傾向にあり、ビジョン概念化能力も伸び悩んでいます。

 

今回はイノベーションを起こすために重要な要素である情報収集の中から「書籍」に焦点を当てて考えていきたいと思います。情報収集の方法は無限にありますが、その中でも古くから使われているものが書籍や書店です。


インターネットが普及した現在においても、書籍には多くの利点が残っています。インターネット上の情報には執筆者不明のものや根拠があいまいなもの、真偽の判定を必要とするものがあります。一方、書籍は編集者にチェックされているため、信頼性が高いものが多いです。近年は、オンライン書店も定着し、電子書籍サービスも広がりを見せており書籍が今まで以上に入手しやすくなっています。


書籍を情報収集に使用することはごく自然に思われる人の中にも、書店が情報収集の場になっている事に違和感を覚える方もいらっしゃるかと思います。しかし、書店での情報収集は有意義なものです。書店に並ぶ書籍のタイトルや表紙を見る中で時流を読むことができるのです。


また、書籍や書店を利用することで自分のビジョン(理想像や目的地)を明確化できます。時流を知り、新しい情報を得ることで刺激を受けることで自己のビジョンを振り返るよい機会になります。そして、ビジョンが明確化は更なる情報収集能力の向上に繋がります。このような良いサイクル、良い習慣を身につけることは将来の大きな飛躍の原動力となるでしょう。

 

イノベーションは机に向かっているだけでは起こりにくいものです。書籍や書店を利用した情報収集などを活用する事を意識しましょう。




※データ標本数:9200

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


(執筆者:千原)

  


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