2014年07月

2014年07月14日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、

多様性を受け入れる社会の流れに適応しよう

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コンビニ、店員確保急ぐ 外国人・高齢者も

 大手コンビニエンスストアが今月、パートやアルバイトを確保するための新たな取り組みを始める。ローソンは新会社を設立し、業務の指導を受けた人材を加盟店に紹介する。ファミリーマートは人材派遣会社に加盟店専用の受付窓口を設ける。産業界の人手不足でコンビニでも採用コストが膨らみつつあり、柔軟に人手を確保できる仕組みを取り入れる。

 ローソンは首都圏などで34店のコンビニを運営する加盟店企業、フュージョンズ(新潟市)と人材派遣会社「ローソンスタッフ」(同)を設立した。新会社はパートとアルバイトを募集し、フュージョンズが運営する店舗で研修をしてもらったうえで希望に合った店舗を紹介する。

 他の人材紹介会社のほか、高齢者施設や外国人留学生の受け入れ組織などのパイプをつくって幅広く人材を集める。外国人には履歴書の書き方や言葉の使い方も指導。日本語が不得意な人には弁当などの向上を紹介する。高齢者には早朝の数時間だけおにぎりを仕込む人手が足りない店などを優先的にあっせんする。

               (日本経済新聞 73日 朝刊11面より抜粋・編集)

 


上記の記事のコンビニエンスストアの事例のように、日本国内でも多様な人材が受け入れられるようになって来ました。女性、外国人、高齢者などこれまで雇用を敬遠されていた人材の活躍も広がっています。また、2020年の東京オリンピックに向けてさらに多様性を受け入れようという姿勢が見られます。例えば、成田国際空港では626日に第12ターミナルでハラル認証レストランがオープンしました。このように、社会の仕組みは多様性を受け入れる方向に突き進んでいます。

しかし、日本人の多くがこのような多様化の波に乗る用意ができていません。下図をご覧ください。

1









 


これまでにも紹介してきたように、ビジネス基礎能力の10項目の中で、異文化適応能力の平均点は30点少々でボトルネックとなっています。日本人の異文化適応能力は社会の変化から置き去りにされているのが現状です。また、日本人の多くが異文化適応能力を獲得しにくいものだと考えていることに問題があります。特に多い誤解が2つあります。

1つは異文化適応能力とは語学力のことだというものです。確かに、語学力が高い人は異文化適応能力が高い人が多いです。しかし、このことだけで本当に異文化適応は語学力を指すのだと言えるのでしょうか?実際に語学を日常生活で使わない人の中にはTOEICで高得点を取れたものの実際にコミュニケーションを取れない人も多いです。語学力とは異文化適応するためのツールのひとつでしかないのです。

もう1つの誤解は留学や海外赴任などで海外に長期滞在する経験がなければ異文化適応能力は伸びないというものです。確かに、海外に長期間滞在することで多くのことを学べます。しかし、異文化とは海外に出なければ触れることができないのでしょうか。

一時期よりは減りましたが、お昼の時間帯には韓流ドラマが頻繁に放送されています。このドラマを通しても韓国の言葉や文化について学ぶことができます。

ハリウッドの映画でも同様に文化を学ぶことができます。また、2013年には訪日外国人旅行客が1,000万人を超えました。地図を手に困っている外国人に声をかけられる経験をする可能性も増えています。

また、異文化とは外国の文化のみを指すわけではありません。社内の人間関係だけで日常が完結している方にとっては、社外の方と交流するだけでも異文化交流になります。

大きく構えすぎず、久しぶりに小学校の同級生に会ってみる、海外ドラマを通して習慣や文化について学ぶ、地図を手に困っている外国人がいれば声をかけるなど、小さなことから試してみてはいかがでしょうか。

好む好まざる関係なく、社会の多様化は進んでいます。企業として、個人としてこの流れに適応できるかが問われているのではないでしょうか。

 


 


 


※データ標本数:11658

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 


(執筆者:千原)


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藤田 聰mvajnet at 05:00│コメント(0)トラックバック(0) |

2014年07月07日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
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今日のトピックは、

~メンタルヘルスの重要性~

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従業員のメンタルヘルス、企業実績に影響大

 精神疾患の患者数の増加とともに、現在働く人のメンタルヘルスへの関心が高まっている。従業員のメンタルヘルスの悪化は、その企業の業績にも悪影響を与える可能性がある。筆者らの、経済産業研究所の研究プロジェクトにおける“企業とその従業員の追跡調査”の実施結果により、次のようなことが判明した。

 2007年時点では、休職者比率が上昇した企業もそれ以外の企業も、利益率の変化にはほぼ差が見られない。しかし、2008年以降を見ると、休職者が増加した企業ほど利益率の落ち込みが大きい。

つまり、メンタルヘルスを損なう従業員が増加した場合、その影響はすぐには現れないものの、タイムラグを伴って利益率は顕著に低下するのである。メンタルヘルスによる休職者の全従業員に占める割合は平均で1%未満であるにも関わらず、その比率の上昇が企業業績を悪化させる理由の一つとして、メンタルヘルスによる休職者比率の経年的な変化は、当該従業員だけでなく、その企業の従業員全体の平均的なメンタルヘルスの変化の代理指標となっている可能性が考えられる。メンタルヘルスによる休職者が増加傾向にある職場で働く人は、その人自身のメンタルヘルスの状態も悪化していく傾向にある傾向が認められている。このことから、労働者がメンタルヘルスを悪化させる背景として、職場や企業に何らかの要因があることが推察される。筆者らの検証によると、無手当のサービス残業時間が長いことや、担当業務の内容が明確でないこと、早く退社しにくい職場風土などがその背景であることが判明した。

 日本企業には、労働時間の一部が非効率に長くなっている傾向が見られる。非効率な働き方を是正するために職場管理を工夫したり、職場風土を変えてサービス残業を少なくしたりすることは、効率性を高めると同時に、従業員全体のメンタルヘルスの悪化防止にもつながるため、相乗的に企業業績の改善にもつながりうる。メンタルヘルスによる休職者の存在は、その企業の従業員全体の心の健康の代理指標であるという認識をふまえ、メンタルヘルス問題を医療システムに対処させるだけでなく、企業が経営課題として向き合うことが求められているのだ。

               (日本経済新聞 613日 朝刊29面より抜粋・編集)

 


上記の記事から、近年労働者のメンタルヘルスへの関心が高まっており、従業員のメンタルヘルスの悪化が企業業績に悪影響を与えるということが読み取れます。また、無手当のサービス残業が長かったり早く退社しにくかったりするなど、日本の企業風土は従業員のメンタルヘルスを悪化させるものが多いということも分かります。

 


それでは、企業の経営課題の一つとしても重要なメンタルヘルス悪化を防止するためには、具体的にどのような対策をとるべきなのでしょうか。まず、メンタルヘルスの状態が企業の業績に悪影響を及ぼすということに関して、従業員個人に焦点を当てて見ていきたいと思います。これより、メンタルヘルスの状態を表す指標として、“ストレス度”と“体力・健康維持管理能力”の二つの指標を用いたいと思います。


まず初めに、ストレス度から説明します。ストレス度は個人のストレスの度合いを0~30点までで表したもので、以下のように分類されています。


・0~5点:ほぼ問題なし。

・6~10点:軽いストレス状態にあり。

・11~20点:本格的なストレス状態に陥りつつある状態。

・21~30点:すでに日常生活に支障をきたしていることが多く、専門医の治療が必要。

 この分類に基づき、個人のストレス度とビジネス基礎能力の関係を示したものが以下のグラフです。

1浜辺ブログ



 





グラフからは、ストレス度が低い人ほどビ
ジネス基礎能力が高く、逆にストレス度が高い人ほどビジネス基礎能力が低いことが分かります。ビジネス基礎能力とは、文字通りビジネス上必須となる能力を指し、個人の仕事における業績の良し悪しに直結すると言えます。企業の業績は個々の従業員の業績の集積であるので、上記のグラフは従業員のストレス度と企業の業績の関係を代替的に表していると言えるでしょう。
 このような前提に立てば、このグラフから、ストレス度が高い従業員の多い企業は業績が悪化するということが分かります。

 

次に、体力・健康管理維持能力についてです。これは健康を促進、維持管理するためにきちんとした行動習慣をとっているかを示す指標であり、ビジネスマンを支える土台となる体のために重要な能力です。この能力が低いと、心身は連動しているというように、メンタルヘルスの状態にも悪影響を及ぼします。その意味で、この体力・健康管理維持能力もメンタルヘルスの状態を表す指標となります。では、ここで以下の図をご覧ください。これは、体力・健康管理維持能力とビジネス基礎能力の関係を表したグラフです。

2浜辺ブログ


 









このグラフから、体力・健康管理維持能力が高い人ほどビジネス基礎能力も高いことが分かります。先程のグラフでも述べましたが、ビジネス基礎能力は個人の企業における業績に直結しており、また、個々の従業員の業績の集積が企業の業績となるので、ここでも体力・健康管理維持能力の低い従業員が多い企業の業績は悪化すると言えます。

 

以上の二つの指標に基づく分析から、個々の従業員のメンタルヘルスの悪化が、企業の業績の悪化につながるという結論を裏付けることができます。では、最後に従業員のメンタルヘルスの悪化防止と改善方法について考えていこうと思います。企業がとるべき対策については、記事の紹介の部分で取りあげたので、ここでは個人がとるべき対策について述べることにいたします。

 


従業員のメンタルヘルスの悪化には、企業の風土上やむを得ない部分もあります。しかし、各々の工夫次第で、予防や改善は可能と言えます。たとえば、仕事で疲れがたまっていると感じたら、休日は友人とスポーツをして汗を流したり、映画や音楽など趣味を存分に楽しんだりするとよいでしょう。汗を流すことで、心身共にリフレッシュされ仕事への活力を得ることができます。また、自身の趣味を楽しむことはプライベートを充実させることにつながり、仕事のストレスを軽減してくれることでしょう。このように、個人でもメンタルヘルスの悪化防止・改善することは可能です。各々が工夫して、自分に適切な息抜きの仕方を見つけていきましょう。


 


※データ標本数:11640

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 


(執筆者:浜辺)


 



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