2014年09月

2014年09月15日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
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今日のトピックは、

~異文化理解で仕事力向上!~

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モディ首相、歴史で配慮? 東京裁判「パール判事忘れない」

「パール判事の役割を我々も忘れていない」。インドのモディ首相は1日の安倍晋三首相との夕食会で、第2次世界大戦後の東京裁判でA級戦犯を全員無罪とする意見を出した同国のパール判事の話題を自ら持ちだした。会談でも「日本人は(パール判事)をみんな知っている」と両国の歴史的な絆を強調した。

 モディ首相は就任後、周辺国以外で初めて2回外交で訪れる国に日本を選んだ理由に言及。昨年11月の天皇、皇后両陛下の訪印や、1月に安倍首相が日本の首相として初めてインドの「共和国記念日」の式典に出席したことを挙げ、「日本とインドの交流の現状は非常にいい状態にある」と語った。

 

茶の湯でもてなし モディ首相は正座も

 安倍晋三首相は1日、インドのモディ首相を都内の茶道表千家の稽古場に招待し、茶席でもてなした。安倍首相から「茶道には表千家や裏千家がある」などと基本的な説明を受けたモディ首相は両手で茶碗を回す伝統の作法を披露。抹茶を飲み干した後は「イッツ・オーケー」と語るなど、満足した様子だった。

 茶席での懇親は首脳会談に先立ち開かれた。畳の上に正座しようとするモディ首相に、安倍首相が「大丈夫ですか?」と気遣う場面も。モディ首相は「ヨガをやっているので(大丈夫だ)」と答え、周囲の笑いを誘った。

               (日本経済新聞 92日 朝刊4面より)

 

上記の記事から分かるように、先日、インドのモディ首相の来日、日印首脳会談が話題になりました。

現代では、グローバルやボーダーレスといった言葉は当たり前となり、国家だけではなく企業間でもグローバル意識が高まっています。

海外を視野にいれたビジネスを行う場合、「異文化適応能力」が重要となってきます。異文化適応能力とは、ビジネス・コミュニケーションにおいて、英語力を前提とし、交渉相手の文化・商習慣・契約の考え方の違いなどを理解できる能力を指します。

ではここで、日本人のビジネス基礎能力を構成する各能力の点数を見てみましょう。下記にある2つのグラフをご覧ください。

 


1










図1


2









図2

 図1のグラフから、日本人は、ビジネス基礎能力において異文化適応能力が大きく不足していることが考えられます。その差は、他の能力と比較しても明らかです。

 異文化適応能力を向上させるには、まず語学力を磨くことが前提としてあります。この結果はTOEICの平均点にも表れています。グローバル社会の中で今後、経営のトップを目指すなら、730点以上のスコアを目指さなければなりません。しかし、現状でその点数に達している人数は4分の1程度です。(図2より)

 

 異文化適応能力は語学力の他にも必要なことがあります。それは、前述した通り相手国の文化や習慣の認識・理解です。

英語の教科書を片手に持つのもよいですが、それと同時に、海外の文化・歴史・伝統・社会・宗教・戦争・教育等についての知識を深めましょう。実際に様々な国に足を運んでみるのもいいでしょう。将来、自分がその土地で英語を使いこなし、ビジネスで活躍している様子をイメージしてみるのもいいかもしれません。

 

また、様々な文化を学び、多面的な視点や考えを取り入れることで、改めて自身の姿の把握・認識ができます。これは、企業の活動がより広がり、深まることに繋がるのではないでしょうか。

 

交渉相手と取引等を行う上では、信頼関係が必要です。win-winといった相互が満足する内容でなければ、グローバル社会で本領発揮することは難しいでしょう。人間間、企業間の円滑な関係性を構築するには、生活・文化の違いを越えて理解し合うことが根底にあるのかもしれません。

 

 

 

※データ標本数:11719

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:柏木)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0) |

2014年09月08日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
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今日のトピックは、

実践力として必要になってきた“異文化適応能力”

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訪日客のスマホ料金安く/外国人に観光情報提供 

 格安スマートフォン会社の日本通信は21日、訪日外国人向けに通話とデータ通信を組み合わせた新サービスを始める。19980円のSIMカードを買って自分のスマホに挿せば、日本で7日間利用できる。格安会社が訪日客に通話サービスを提供するのは初めてである。このシステムは、NTTドコモの回線を借り、60分間の通話と動画を2030時間視聴できる3Gのデータ通信を組み合わせた。高速データ通信サービスの「LTE」も使える。従来販売されていたSIMカードは、通話付きではなく、通話にデータ通信が加わると1万円を大きく超えていたため、この新サービスは非常に割安である。

 また、飲食店や旅行の情報サイトが外国人観光客の誘致を狙った特設サイトを開いている。

ぐるなびは20日、日本の食文化や観光情報を発信するサイトの対象国・地域を追加し、旅行サイト大手のトリップアドバイザーの日本法人は電通と組んで12か国・地域向けに設けた。

 各国・地域の特性に応じて情報の取り上げ方を変える。具体的には、日本の伝統文化への関心が高いフランス向けは和食の他芸能や建築の情報を充実させ、繰り返し訪日する人が多い台湾や香港向けは穴場や地方都市の情報を厚くしていることなどが挙げられる。

 トリップアドバイザーなどが6日に開設したサイトは米国やオーストラリア、マレーシアなどを対象にしている。観光庁の訪日旅行促進事業の一環で、世界で約28000万人が利用するトリップアドバイザーのデータから各国・地域で人気のある日本の観光名所やレストランを分析し、紹介する。米国が本拠のトリップアドバイザーは旅行の口コミ情報を扱い、外国人に関心の高い情報を載せ、広告収入や宿泊予約サービスを拡大する。
                                     (日本経済新聞 819日 朝刊13面より抜粋・編集)


上記の記事から、スマホなどの通信業界や、飲食・旅行サイトを運営する情報・サービス業界で、訪日客を対象としたサービスの改善・拡大が積極的に行われていることが分かります。この理由は、日本の建造物や絵画、食事といった伝統文化に関心を抱く外国人が増加しているためと考えられます。以下のグラフはJTB総合研究所によって作成された、年別訪日外国人数の推移を表したものです。


無題1

 











  このグラフから、2008年秋のリーマンショックによる影響(2009)や東日本大震災による落ち込み(2011)もあったとはいえ、訪日外国人数は年々増加し続けていると言えます。また、現在では、年間一千万人近くの外国人が訪日していることが分かります。ビジネス目的の訪日もありますが、観光目的で訪日する外国人が主でしょう。この状況下で、訪日外国人を対象とした新規ビジネスのチャンスがあるかと思います。

 

次に、以下のグラフをご覧ください。これは日本のビジネスパーソンの各ビジネス基礎能力の平均点を示したグラフです。

無題2










このグラフから、日本のビジネスパーソンは「異文化適応能力」が最も低いことが分かります。この結果は、主に日本人の英語力を軸とした語学力の低さに由来しています。皆さんも日本人の多くが英語を非常に苦手としていると聞いたことがあると思います。一方で訪日外国人は増加しているため、日本人にとって英語を活用する能力は今後必要不可欠になると言えるでしょう。

 



 この記事を読まれている皆さんは、それぞれ多種多様な業界に属していらっしゃることでしょう。国外展開している企業では英語は必然的に習得せざるを得ませんが、国内にフォーカスした企業も無関係ではありません。訪日外国人が増加し続けているということは、国内においても英語が必要となる機会も今後増え続けていくと言えます。

例えば、デパートや百貨店内の各店舗を例に挙げられます。百貨店などの受付にはたいていの場合英語を話せる社員が配置されていますが、各店舗の店員が商品の説明など、流暢に諸外国人とコミュニケーションができる状態とは言えないでしょう。


上記の例は卑近なケースですが、顧客候補を英語による意思疎通ができなかったがために自社の商品やサービスの魅力をうまく伝えられずに逃すということはビジネスにおける大きな損失でしょう。せっかく高い営業能力を持っていても、それが英語になった途端全く活かすことができないというのは非常にもったいないことです。


人口減少に転じた現代の日本において、訪日外国人はますます重要な顧客になっています。少子高齢化の進展を食い止め、改善させるのは容易ではありません。超高齢社会を迎える日本に活力を取り戻すために、外国人移住者を増加させようという試みもあります。外国人移住者が増加すれば国内でもビジネスにおける外国人の重要性はますます高まり、英語の習得は必須となるでしょう。将来的には日本国内でも、英語の活用がビジネスにおける必要条件になるかもしれません。

 

ここまで異文化適応能力における英語活用面にのみ焦点を当てていましたが、当能力は英語が活用できれば完全というわけではありません。文字通り、日本にはない各国特有の文化を理解することも必要です。今後外国人移住者が増えるならば、外国人との軋轢を生まないためにも、各国の文化に関する最低限の知識を習得しておくべきでしょう。


また、“島国根性”という言葉があるように、日本人は閉鎖的な国民性を持つ人が多いと言います。外国人移住者を通して初めて知った異文化に対して、それを拒絶するのではなく、受け入れる姿勢を持つことも重要です。


2020年には東京オリンピックが開催されます。向こう五年間は、より一層訪日外国人が増加するでしょう。さらに、オリンピック開催を通して日本の魅力が世界に伝われば、一気に日本への外国人移住者が増える可能性もあります。そう考えると、上記の内容は決して遠い未来の絵空事ではありません。読者の皆さんがこのことを心に留めて、すぐにでも英語学習や異文化理解に着手くだされば嬉しく思います。




※データ標本数:11683

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


(執筆者:浜辺)

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