2015年01月

2015年01月12日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、

~働き方が急速に変化している今日、戦略的に女性の活用を考える~

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長時間労働、成長の足かせ
(リクルートワークス研究所所長 大久保幸夫氏)

 長時間労働の問題の一つに長時間労働をいとわない人と嫌う人が同じ職場にいることがある。日本企業は仕事の効率を評価せず、年齢が高い人ほど長時間働くことで一人前に成長すると考える傾向が強い。そのため、トップが労働時間の削減に取り組んでも中間管理職から反発が出る。

 逆に長時間労働は成長の足かせになる。年を重ねると社内で身につくスキルが減り、成長が鈍くなる。会社に長くいては新しい知識や技術を社外から吸収できない。日本のミドルはここが弱い。

 労働力人口が減るなかで労働密度を濃くし、労働時間を減らさないと、多様な人材を集められない。女性や外国人は残業を嫌う。最近は自分の生活を重視する若い男性も増えた。朝型勤務を導入した伊藤忠商事のように社内の価値観を変えるには変化を与えることが必要だ。業界の事情にしてはいけない。海外では同じ事業で実践している。

 女性が管理職として活躍するには男性以上に声を掛けてリーダーの自覚を促すべきだ。女性のキャリアパスはスペシャリストとして専門性を高めることが多い。複数部門を経験してゼネラリストを目指す男性のように自覚を植え付けることが大事だ。
(日本経済新聞 15日 朝刊7面より抜粋・編集)


 現在、働き方は変化しているのと同時に、女性や外国人を積極的に活用など働く環境も変化し始めています。

上記の記事と同じ面にあった記事には、「経営者が働き方革命を進める上での関心は『残業、長時間労働の削減、見直し』と『女性社員の採用、管理職への登用拡大』に集中している」と書かれていました。

女性社員の採用をすることで、新たな考え・価値観が加わり、創造性が増すなどの効果があると言われていますが、それ以外にも経営者の重視している関心の一つである『残業、長時間労働の削減、見直し』につながるという大きな効果もあります。

 

その理由は、下記のグラフで説明できます。

画像1 

 







 

 このグラフは、弊社独自のテストである市場価値測定テストのデータから、男性と女性の「タイムマネジメント能力」(
100点満点)を比較したものです。

「タイムマネジメント能力」とは、時間を有効に活用できる能力のことを指します。時間を、量と質の側面からきちんと管理し、公と私の切り替えといったメリハリの利いた行動が望ましく、仕事優先順位を付け、時間管理をし、生産性の高い活動をするためにもこのスキルは必要とされています。

この「タイムマネジメント能力」は、男性の値よりも女性の値の方が高いという結果が出ています。能力の高い女性が増えることで、残業や長時間労働を削減することが可能となります。さらに、部下は上司の姿を見て育つとも言うので、女性を管理職にすることで、他の社員も時間をより有効に使うよう努めることにつながる可能性も期待できます。

上記の記事で「女性が管理職として活躍するには男性以上に声を掛けてリーダーの自覚を促すべきだ」とも述べられていますが、女性のリーダーとしての能力(リーダーシップ能力)は男性と比較しても変わりません。むしろ、男性よりも若干高い数値が出ています。

 

下記のグラフをご覧ください。

画像2 


 







 

 
 
 
 

 女性の「リーダーシップ能力」(
100点満点)は男性と同程度であり、「タイムマネジメント能力」では男性よりも高い結果が出ていますので、自身の能力の高さに自信を持ち、自分が引っ張っていくという強い意志や、リーダーとしての自覚を今以上に強く持つべきであると言えます。

今回のブログでは、女性に関して述べていますが、女性や外国人の登用が増加しているいま、男性も競争に負けないためにも自身の能力を知り改善する、働き方を変えるなどの取り組みが必要です。

 
 
 今後、働き方や職場環境の変化はますます進んでいくことでしょう。今までの慣習にとらわれず、時代にあった働き方を企業が創るだけでなく、個人でも創っていくことが大切です。

 
 

 2015
年は始まったばかりです。今一度、今後の自分の働き方やキャリアプランを考えてみてはいかがでしょうか。

 

 

 

※データ標本数:12105

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:上野)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2015年01月05日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評 価を得ております。
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今日のトピックは、

~グローバル社会における異文化理解の重要性~

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米抗議デモ 各地波及 ミズーリ州黒人射殺、警官不起訴で暴動

 8月に米中西部ミズーリ州ファーガソンで白人警官が黒人青年を射殺した事件に関し、セントルイス郡の大陪審は24日、警官を不起訴と決めた。人種差別だと反発する黒人住民の一部が暴徒化、地元警察は少なくとも61人を逮捕した。抗議活動はニューヨークやロサンゼルス、シカゴなど米主要都市に広がった。人種の溝が埋まらない米国社会の現状が改めて浮かび上がった形だ。

 オバマ米大統領は24日夜に緊急記者会見を開き、沈静化を呼びかけた。8月の事件発生以来、最悪の暴動となり、AP通信によると14人が負傷したが、死者はいない。首都ワシントンではホワイトハウスに向けて抗議活動が行われた。

 ミズーリ州は白人が多い地域だが、ファーガソンは人口の6割以上を黒人が占め、白人と黒人の対立が根深いことで知られる。起訴するかどうかを判断する大陪審はセントルイス郡全体の人口比を反映し、白人9人、黒人3人で審議したが、起訴に必要な9人の同意が得られなかった。

 オバマ大統領は射殺事件直後の8月、黒人のホルダー司法長官をファーガソンに派遣。初動段階で法務行政トップが現地に赴き、公正な捜査をアピールする異例の体制をとった。米連邦捜査局(FBI)も捜査員を現地に投入。白人警官が過剰な武器使用をした公民権法違反にあたるかどうか、大陪審とは別に捜査を続ける。ブラウンさんの家族が民事訴訟を起こす可能性もある。

 オバマ大統領は24日夜の記者会見で「(住民らの)怒りは理解できる」と述べたうえで「米国は法治国家だ。大陪審の決定を受け入れる必要がある」と自制を呼びかけた。ただ大統領として司法への介入は難しく、打てる手は限られる。

 混乱が長期化すれば中間選挙の敗北で失われた大統領の求心力は一段と低下する。政権運営に影響も出かねず、難しい立場に追い込まれそうだ。

(日本経済新聞 1126日より抜粋・編集)

 

異文化適応能力とは交渉相手の文化や宗教などを理解する能力です。下図のように、日本のビジネスパーソンのビジネス基礎力を見た際に一番のボトルネックになっている能力です。

 

キャプチャ








 

なぜ、異文化適応はなぜ難しいのでしょうか。異文化適応能力を上げるために、私達は何から始めれば良いのでしょうか。

今回紹介した記事のように、人種のサラダボールともいわれるアメリカにおいても未だに根深い差別の意識が残っています。マーティン・ルーサー・キングJr.が有名なI have a dreamの演説をしたワシントン行進から50年以上が経っていても今回のような事件が起こるのです。黒人を初めとする有色人種と白人の間には未だに埋まらない溝もあります。

表面上はないことにされ、制度上でも禁止されていようとも異なる背景を持つ人間同士の違いは埋められるものではありません。これは組織に置いても変わりません。皆さんの所属している、又はしていた組織でも似たような経験をしたことがあるのではないでしょうか。性別や年齢、学歴による差別は多くの場所で残っています。

企業や業界の伝統を理解していると交渉が円滑に進むように、海外でも同じことが言えます。グローバルな視点で見た際にこの違いとなりうるものは宗教や文化です。キリスト教が根づいているヨーロッパやアメリカでは契約が重視されています。旧約聖書の中で十戒という神との契約をしていることからもそのことが読みとれます。

また、中東を中心とするイスラム教圏では宗教が社会の中でも重要な意味を持っています。イスラム教では豚を食べることが禁止されていることは有名な話ですが、イスラム法によって利子を取ることが禁止されていることやギャンブルが禁止されていることはご存じでしょうか?

宗教を知っているか知らないで交渉は円滑に行くことも難航することもあるのです。

 

訪日外国人が増加し日本企業内で働く外国人も増えていく中で、異文化に無関心のままではいられません。積極的にインターネットや書籍を利用して文化の違いを学んでいくことは日本を発展させていくことに繋がるのではないでしょうか。

 

 

 

※データ標本数:11488

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:千原)


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