2015年06月

2015年06月22日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
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今日のトピックは、

タイムマネジメント能力の高い人ほど生産性も高い!

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時短と生産性向上両立へ

 企業が労働事件の短縮と生産性向上の両立に取り組んでいる。朝方勤務の導入で残業時間を減らすなど、仕事の進め方を変えて効率化を目指す。政府は時間ではなく成果に賃金を払う「脱時間給」制度を盛り込んだ労働基準法改正案を今国会に提出した。時間当たりの労働生産性の向上が急務になっている。

 「平均の残業時間は減少しても、前3月期の業績は増収増益だった」として、伊藤忠テクノソリューションズは朝方勤務制度の成果に自信を深めている。この制度は、夜間にダラダラと残業を続けず、翌朝に持ち越して効率的に仕事をこなすことが目的だ。

 富士フィルムは3月、社外からでも簡単に会議に参加できるシステムの利用を社員に促し始めた。対象は関係会社を含む31000人。クラウドサービスを活用、パソコンにカメラとマイクを付ければ相手の表情を見ながら意見交換でき、地方の事業所から本社への出張などを減らせる。日本生産性本部によると、就業1時間当たりの日本の労働生産性は2013年で41ドルと経済開発機構(OECD)の加盟国34カ国中20位だ。日本企業の国際競争力を高めるには、全社的な労働生産性の向上が欠かせない。

(日本経済新聞 525日 朝刊15面より抜粋・編集)

 

 上記の記事より、日本では現在、国をあげて労働生産性の向上に取り組む方針であることが分かります。また、世界の先進諸国の中で日本の労働生産性は低く、グローバル化への適応が叫ばれる現在、労働生産性の向上が急務であることも読みとれるでしょう。

 

 では、記事の中でテーマとされていた、勤務時間の短縮と生産性向上は本当に両立可能なのでしょうか?ビジネスパーソンたちのデータを基に読み解いていきたいと思います。

 

まず、以下のグラフをご覧ください。


グラフ1









 
このグラフは、ビジネス基礎能力合計とタイムマネジメント能力の関係を表したものです。グラフより、タイムマネジメント能力が高いほど、ビジネス基礎能力の合計点も高いということが分かります。

 

ビジネス基礎能力の合計得点が高いということは、ビジネスパーソンとして必要な能力が全体的に高いということであるため、労働生産性も高いと言えるでしょう。よって、タイムマネジメント能力が高い人は、高い労働生産性を持つと言えます。

 

次に、以下のグラフをご覧ください。          

 グラフ2













このグラフは、ビジョン概念化能力とタイムマネジメント能力の関係を表したものです。グラフより、タイムマネジメント能力の高い人ほど、高いビジョン概念化能力を持っていることが読みとれます。

 

何事においてもパフォーマンスを高めるためには、まずビジョンを持つことが大切であるため、ビジョン概念化能力の高い人は、仕事においても高い生産性を発揮できるでしょう。

 

最後に、以下のグラフをご覧ください。

グラフ3

 












このグラフは、ストラテジー策定能力とタイムマネジメント能力の関係を表したものです。グラフより、タイムマネジメント能力の高い人ほど、高いストラテジー策定能力を持っていることが読みとれます。

 

ストラテジー策定能力は、ビジョンの設定後、それを達成するための戦略を構築する能力であり、目標を達成する上で、ビジョン概念化能力の次に重要なビジネス基礎能力であると言えます。そのため、同じくこの能力が高い人は、高い生産性を発揮できるでしょう。

 

以上、3つのグラフを通して、タイムマネジメント能力が高い人は、労働生産性も高いということがある程度推察できたかと思います。

 

タイムマネジメント能力が高いということは、時間を有効活用できるということであり、

そのような人はダラダラと残業をするような働き方はしていないでしょう。

 

そのため、最初の問題提起に戻ると、勤務時間の短縮と生産性向上は両立可能であると言えるでしょう。

 

皆さんが日頃から時間を意識し、時間を有効活用して高い労働生産性を発揮してくだされば幸いです。

 

 

 

※データ標本数:12166

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

(執筆者:浜辺)

 

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2015年06月08日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
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今日のトピックは、

~女性人材の活用について~

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大卒女性活かせぬ日本

学歴別就業率を国際比較すると、日本は先進国の中で大卒女性の就業率が著しく低い。経済協力開発機構(OECD)「図式でみる教育2014年版」によると、大学レベル以上(上級学位取得者を含む)の教育を修了した日本女性の就業率は69%OECD平均80%を下回る。日本男性の就業率は92%に上り、男女格差も大きい。背景には結婚や出産で一度退職すると、能力や経験に見合う再就職が難しいことがある。求人はあっても補助的な業務が主。新卒の勤務先では中核を担っていた女性にとっては仕事の魅力が乏しい。そのために再就職を見送り、家庭にとどまる主婦も少なくない。学歴と個人の能力は必ずしも一致しないが、OECDは「日本は女性を中心に人材のかなりの部分が活用されていない」と指摘した。子育てなどの事情からフルタイム勤務は難しいものの、潜在能力が高い女性に活躍の場をどう提供するか。日本の課題となっている。

(日本経済新聞 52日 朝刊33面より抜粋)

 

 

 日本経済新聞で取り上げられているように、日本において結婚や出産などの理由で一度退職をした女性の立場は未だ厳しく、彼女たちの再就職は難しい状況です。つまり、潜在能力のある女性が結婚や出産を経た後に、社会で活躍できないことが問題です。今回は、女性の能力について考えていきます。

下に挙げた2つのグラフは、それぞれ「リーダーシップ能力」と「マネジメント能力」に関する男女別の平均値をグラフ化したものです。

 

  グラフ3

 





                                                             
(上記のグラフは100点満点中の得点)

 

「リーダーシップ能力」は、チームメンバーのやる気を高め、ビジョンを明確に示し、チーム全体を指揮していく能力です。「マネジメント能力」は、メンバー間のチームワークを円滑化する能力です。つまり、どちらの能力も、他者を率い、動かしていく力のことです。

 

経済成長率が低迷している日本で生産性を高めるためには、競合企業との差別化を図り、独自性を築いていくことが必要です。他社とは違った視点で方向性を決定し、社員をその方向へと導いていくことがリーダーの務めとなります。

 

この2つのグラフから言えることは、会社の中核を担うのに必要な「リーダーシップ能力」において、女性が男性以上の得点を有しているということです。また、「マネジメント能力」に関しても、女性の方が男性より約2ポイント高い結果となっています。つまり、男性と同等以上にリーダーとして必要な能力を有しているということです。

 

それにもかかわらず、今年国際労働機関(ILO)が発表した報告書は、日本の女性管理職の割合が11.1%であり、データのある全108か国中95位であることが明らかにしました。先進国の間では最も低い水準であるといいます。OECDに「日本は女性を中心に人材のかなりの部分が活用されていない」と指摘を受けてしまうのももっともでしょう。

 

女性は、能力があるものの、女性が家庭を守るという慣習が残っているために、フルタイム労働が難しいのが現状です。現在では、定年まで定職に就きたいと考える女性もたくさんいます。このような女性たちの状態を考えてみれば、新卒で入社した若い女性たちが、結婚しても子供を作ることをためらってしまうのもうなずけます。このことが直接、少子化にもつながっているとも言えるでしょう。

 

近年、男女共同参画社会という言葉を度々見かけるようになってきました。しかし、このような女性たちの存在は、まだまだ日本社会はこの点において未熟であるということを示しています。経済が低成長を続ける今こそ、女性の人材活用に力を注ぐ時ではないでしょうか。内閣府は、女性管理職の割合を30%に設定しています。

 

日本の企業は、企業自身の発展のためにも、優秀な能力を持った女性をどう活用していくか考える必要がありそうです。まずは、女性が多く活躍している企業の雇用システムを参考にして、取り入れられる部分を探すことから始めましょう。

 

 

 

※データ標本数:12250

※このデータは標本より抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:石田)



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