2015年07月
2015年07月07日
2012年1月14日、当社代表藤田が講師を務める立教大学の授業に、野田一夫先生がゲストスピーカーとして招かれ講演されました。
今回はその講演の様子をご紹介いたします。
授業名は「リーダーシップ論」。
野田一夫先生は日ごろから様々なビジネスパーソン向けの研修を手掛ける藤田の恩師であり、弊社のアドバイザーです。(野田先生のプロフィールはコチラ)
野田先生は教室に入るなり学生に向かって誰よりも大きな声で「おはよう!」と声を掛け、講演をスタートさせました。
具体的な話に入る前に「隅っこや後ろに座るな!前の方の真ん中に座れ!授業で隅っこにいる奴は人生でも隅っこのままだ!」といきなり学生に喝を入れ、学生の度肝を抜きました。学生たちは御年85歳という野田氏に圧倒されていましたが、講演が進むにつれ、野田氏の世界に惹き込まれていきました。
野田先生の講演タイトルは「リーダーとは指導者ではない」。
野田先生は自身も様々な場所でリーダーを務めるだけでなく、松下幸之助や盛田昭夫等数々の歴史的リーダーと直接親交があり、そのリーダーシップを肌で感じてこられた人です。
その経験を通じて学生に伝えたかったことは【共感と同調】で人をリードする人間になれ!ということでした。
役職や立場を利用した「命令と服従」によって部下を動かす形だけのフォーマルリーダーではなく、周囲に自分の考えを納得してもらい共感によって人を動かす必要があるということです。つまり指導者という立場はリーダーシップとは関係なく、立場や権限が無くても周囲を動かすことが野田先生の考えるリーダーシップなのです。
野田先生はこのことを松下幸之助や盛田昭夫の話を引き合いに出しながら、熱く学生に語りかけました。さらに現代の日本に対して痛烈な批判も交えながら学生に対して指導者の重要性に関しても熱弁されました。
この講演を聞き終わったとき、学生たちの顔は満足感に満ちており、授業が始まった時のきょとんとした顔はもうありませんでした。何を隠そう筆者も充実感を大いに感じた一人だったのですから。
野田先生の言葉には力がありました。それは野田先生が共感と同調をもって人を動かし、これからも動かそうとしているからでしょう。当社も研修事業を通じて、多くのビジネスパーソンから共感と同調を得ながら、日本人ビジネスパーソンを変革していきたいと実感しました。
読者の皆様も、職場での人間関係を見直し【共感と同調】をもって人を動かすことができているか確認してみてはいかがでしょうか。リーダーシップをはじめとする能力とは行動習慣です。共感と同調を得る力もまた、行動習慣です。新たな行動習慣を身に付けリーダーシップに磨きをかけましょう。
株式会社企業変革創造
コーポレートコンサルティング事業部
ビジネスインターン
早稲田大学政治経済学部四年
山口 勇紀
こんにちは。
企業変革創造パーソナルコンサルティング室です!
この度は弊社のコアテクノロジーである市場価値測定プログラムから、グローバル社会への対応を支援すべく、英語版のサービスをリリース致しますのでお知らせします。
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市場価値測定プログラム英語版
Market Value Assessment ver.2.2.e
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市場価値という概念を弊社が世に打ち出して早12年、 社会は変化しビジネスにおける競合は世界となりました。 企業はグローバル戦略を展開し、 日本国内でも外国人人材を活用する動きが 顕著になりました。
企業のグローバル戦略において、現地人材と本社の外国人人材の活用は必要不可欠です。ただの「英語屋」で終わらない 本当のグローバル人材にはビジネス基礎力が備わっています。このプログラムでは人材のビジネス基礎力と性格特性を英語で測定し、可能性や適性だけでなく、成果を生み出す能力を測定いたします。
弊社は人間資本が、7段階の階層構造を成す13の能力によって構成されることを発見し、「セブンレイヤーズモデル」としてモデル化しました。各プロジェクトの基礎調査分析フェーズで、人材測定や評価等に「市場価値」のコアテクノロジーを導入。これまで延べ100社以上、30万人を超えるビジネスパーソンの能力を可視化し、独自の切り口で、多くのリーディングカンパニーにご提案をし続け、信頼と実績を築きあげてまいりました。
日本企業が直面する、世界規模での人材獲得競争を支援すべく、このコアテクノロジーの更なる利用拡大に踏み切りました。
外国人人材の採用にお悩みの方、採用のマッチングに不安のあるかた是非一度ご検討下さい。どんなに些細なことでも、お気軽にお問い合わせください。
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市場価値測定プログラム日本語版の導入実績
【導入実績企業】
トヨタ自動車、NTTグループ、リクルート、三井住友銀行、中央三井信託銀行、三菱UFJ信託銀行、日産自動車、資生堂、日立製作所、KDDI、ソフトバンクテレコム、関西電力、ベネッセコーポレーション、富士通、キリンビール、アステラス製薬、丸紅グループ、富士ゼロックス、セガ、慶應義塾大学、立教大学、東京海上日動火災保険、東京ガス、クラレ、NECグループ、パナソニック(Panasonic Corporation)等
企業変革創造
パーソナルコンサルティング室