2015年08月

2015年08月24日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

 

市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

~サイバーセキュリティー問題に立ち向かう上で必要な能力とは~

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「安全な国」担うサイバー人材の育成急げ  

 サイバーセキュリティー問題が深刻化している。政府の年次報告によると、2014年度に検知された政府機関へのサイバー攻撃は、主なものだけで264件と前年度から倍増した。その4割が日本年金機構の個人情報流出の原因となった標的型メールだ。企業への不正アクセスも増えた。

 政府は近く新しいサイバーセキュリティー戦略をまとめる。日本全体が日々脅威にさらされているとの危機感を持ち、国を挙げて備えを急がなければならない。とくに重要なのは人材の育成だ。

 情報処理推進機構の調べでは、企業でセキュリティーに従事する技術者は265000人だが、8万人ほど不足している。今いる技術者も6割はスキルが不十分で教育、訓練が必要とされる。

 それにもかかわらず、企業の動きは鈍い。セキュリティー人材を育成していない企業は7割にのぼる。投資余力のなさを理由にする企業が多い。問題意識を欠いており、放置できない事態だ。

 企業は社内の情報を守るだけでなく、製品の安全性を確保するためにも、セキュリティー技術の向上を経営課題とはっきり位置づけるべきだ。人材の厚みが競争力に直結するとの発想で、育成を速やかに進める必要がある。

 国としてセキュリティー産業を振興する視点も要る。政府は日本再興戦略に、ファンドを使ったセキュリティーベンチャー創出を盛った。実効性のある具体策を示してほしい。産業としての発展が大学などでの人材育成に弾みをつける。そんな循環をつくりたい。

 国家の関与が疑われるサイバー攻撃が増えるなか、官民連携も大切だ。巧妙かつ執拗な攻撃に対抗するには、警察や自衛隊と企業が協力しやすい体制が欠かせない。当面の人材不足を補ううえでも、情報や知恵の共有は有効だ。

 社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度の導入や東京五輪に向け、日本へのサイバー攻撃が激しくなるとの見方がある。日本は治安のよさなどから「安全な国」とみられてきた。サイバー問題でその評価を損ないたくない。

              (日本経済新聞 730日 朝刊2面より抜粋・編集)

 

上記の記事からも分かるように、IT技術が進歩し続ける現代では、その反面でサイバーセキュリティー問題が深刻化しています。しかし、そのような問題が発生しているにも関わらず、サイバー人材の育成が間に合っていないというのが現状です。では、このような状況で必要な能力とはどのようなものなのでしょうか。

 

 セキュリティーに直接従事する技術者を育成することももちろん重要です。しかし、それだけではなく、サイバー攻撃を見わける能力を企業の人材全員が習得することも必要となります。事実、標的型メールだと知らずに開いた従業員によって、企業の保持する個人情報が流出したという事件も起こっています。このような現状で必要とされる能力が「パソコン活用能力」です。ただし、これはWordExcelを取り扱う、パソコンの基礎活用能力もそうですが、パソコンを扱う上でどのようにそれを安全に扱うかについての能力も包含します。

 

それでは日本人のビジネス基礎能力平均を見てみましょう。下図をご覧ください。

無題










この調査から日本人は、パソコン活用能力が異文化適応能力の次に、大きく欠けていることが分かるかと思います。では、どのようにしてパソコン活用能力を高めることができるのでしょうか。そこで、私から2つの提案をしたいと思います。

 

 1つ目は、法人単位で行える、サイバー攻撃対策方法です。技術者がサイバー攻撃対策の訓練を社員に提供するサービスがあります。もちろん、費用がかかる可能性はありますが、サイバー攻撃によって企業の信頼を損なうようなリスクに比べると、このような訓練を通してパソコン活用能力を向上させることは企業組織自体にとって必要不可欠です。

 

2つ目は、個人単位で行える、サイバー攻撃対策方法です。それは、自ら情報収集を行い、吸収することです。例えば、サイバー攻撃対策の公開講義を自らの自己投資のために受けに行くことや、自ら主体的にインターネットや専門書などを通して情報を事前に集めておくことなど、方法は様々です。このように自主的にパソコン活用能力を磨くことも重要なことです。

 

 サイバーセキュリティー問題に直面する現代では、このようにパソコン能力を磨きあげる事が必要不可欠です。皆様もぜひ一度、自らのパソコン活用能力が適正かどうか、振り返ってみてはいかがでしょうか。

 

 

 

※データ標本数:11488

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:小石)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |

2015年08月10日

市場価値データバンク 



市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。



市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。



MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html



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今日のトピックは、

~企業から求められるプロフェッショナルになるために~

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これからの日本の労働市場と効率的な人材活用を考える  

 終身雇用と年功序列が当たり前だった日本の労働市場。だが、人口減や産業構造の高度化でこうした常識は急速に崩れている。人材の効率的な活用について、伊藤元重・東京大学大学院経済研究科教授と管理職・グローバル人材の転職サイト「ビズリーチ」を運営しているビズリーチ(東京・渋谷)の南壮一郎社長が語り合った。

 南:以前、ある自動車メーカーから中途採用の相談を受けました。その会社は年間数百人規模で新卒者を採用し、終身雇用が当たり前なのですがハイブリッド車が登場し、機械系エンジニアだけでなく電機系の技術者も必要になってきた。これまでは新卒採用でじっくりと技術者を育ててきたが、技術の賞味期限がどんどん短くなった結果、途中で専門知識のある人を採用しないと時代についていけなくなってきたのです。

 伊藤:日本の終身雇用制が確立したのは、欧米に追い付け追い越せが合言葉だった196080年ごろのキャッチアップの時代です。だが、世界の先頭集団を走るようになった企業は今後、新しい製品やサービスをいち早く提供していかないと淘汰されます。変化が激しくなった分、それに必要な人材をタイムリーに採用することが企業の死命を制する。今まで社内にいなかった多様な人材が参加することで、イノベーションが起き、色々なアイデアも生まれてきます。

(日本経済新聞 723日分 第1212面より抜粋・編集)



上記のとおり、終身雇用制度は日本が世界のトップ企業を追いかけていた高度成長期に定着し、効果を発揮した制度です。しかし、今では日本は先進国と呼ばれるまでに成長し、世界で通用する企業が次々と姿を現しています。



さらに、世界はますますつながりを深め、グローバル化の一途をたどっています。グローバル化した世界の中で日本企業がトップ企業であり続けるには、常に新しいものを生み出し続けなければなりません。



新しいものを生み出し続けるには、全く新しいアイデアが必要です。新しいアイデアを生み出すために、様々な技術を持つ多様な人材が求められるのです。また、技術がめまぐるしく進歩するようになり、その都度使われる技術が変化するようになります。よって、その時に必要とされる技術を持つ人材を、中途採用という形で取り込むようになりました。



このことからも、個人が企業にキャリア形成を任せる時代から、個人が自主的にキャリアについて考えなくてはならない時代になりつつあることが分かります。これからの個人の会社との関係は、従来の会社に従属する関係ではなく、会社から自立した関係へと変化していくのです。



会社と自立した関係を築くには、個人が自立した「ビジネスのプロフェッショナル」になる必要があります。弊社では、個人の自立のための能力向上モデルとして、「セブンレイヤーズモデル」を開発しました。セブンレイヤーズモデルは、ビジネスに必要な能力を7階層13の能力に構造化したモデルです。



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 このモデルでは、土台である体力・健康維持管理能力、性格特性、パーソナルバリュー保有能力が基盤にあり、その上に弊社が「ビジネス基礎能力」と呼ぶ、10の能力が存在しているという構造になっています。では、これからの時代に企業から求められる人材に必要な「ビジネス基礎能力」は、現在の日本人はどの程度身に付けているのでしょうか。以下のグラフをご覧ください。

 
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 このグラフは、ビジネスマンの「ビジネス基礎能力」の平均を表したものです。グラフの各能力がそれぞれ高く出ている状態が理想的な状態になります。それぞれの弱点を把握し、克服する努力をすることがプロフェッショナルになる第一歩です。個人によって能力に差がありますので、まずはご自身の苦手とされる能力を把握することから始めましょう。



しかし、ご覧の通り、現在のビジネスマンの「ビジネス基礎能力」の平均から見ると、「パソコン活用能力」と「異文化適応能力」に課題のある方が多いようです。これらの能力に苦手意識のある方は、普段からパソコンに触れる機会を増やしたり、外国語に触れる時間を作ったりすることで、苦手意識を克服することから始めたらいかがでしょうか。また、以下の図をご覧ください。

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 こちらは、職位別の「ビジネス基礎能力」
(1000点満点)です。役職が上がるごとに得点が高くなっていることが分かります。つまり、ビジネスパーソンとして成功するには現在の弱点を克服し、「ビジネス基礎能力」を高めていくことが不可欠なのです。



 この7月に、弊社代表の藤田がダイヤモンド社から『夢は目標ではなく、成長の手段である。』という題の書籍を出版いたしました。本著の中で、簡易版の市場価値測定テストの受検ができ、現在の「ビジネス基礎能力」の測定ができます。一度お試しいただければと思います。


新刊のご案内はこちらまで↓

『夢は目標ではなく、成長の手段である。』





※データ標本数:12057

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。



(執筆者:石田)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク  |
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