2015年10月
2015年10月26日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html
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今日のトピックは、
~優れたリーダーになるための最速の方法とは~
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「企業競争力向上の条件㊦ 不確実性に多様性で対応」
いまだに苦境が続く会社の多い家電メーカーの中で、パナソニックは順調に業績を回復しているように見える。大阪大学の中川功一准教授は、同社には常に強いリーダーを求める社風があり、かつそれに応えられる豊富なミドルマネジメントの人材が確保され続けてきた、と指摘する。
その時代、その時代で社長として極めて優れたリーダーシップを持った人材が常に控えているのがパナソニックの強みといえる。常に「この人しかいない」という状況ではなく、いつ何時でも強いリーダーが現れるよう、ミドルマネジメントの研修・育成を大切にしてきたのが同社の歴史であり、それは創業者・松下幸之助氏の人材の多様性に対する思想なのであろう。
社会には予測不可能な不確定な未来が待っているものである。そうした未来に対応するには、政治であろうと、企業経営であろうと、ある程度の「遊び」やムダを確保し、多様性を持っておくことが重要である。
(日本経済新聞 10月1日 朝刊31面より抜粋・編集)
上記の記事で、不確実性の高い未来に対応するためには、企業内で優れたリーダーシップを持った多様な人材を常に確保しておく必要があることが指摘されています。
そもそもリーダーシップを持った人材とはどのような人を指すのでしょうか。弊社代表の藤田は、リーダーの基本的要件として次の3つを挙げます。
1. 方向性をわかりやすく明示することにより、メンバーの心に火を点け、やらねばならぬからやるではなく、やりたいからやるとインスパイア(鼓舞)できる人
2. 個人およびチームの目標を、法的および倫理的に正しいプロセスを経ることにより達成して、結果が出せる人
3. 今後のリーダー人材を育成することにより、企業の繁栄(継続的繁栄)に貢献できる人
(All About記事「マネジメントとリーダーシップの違い」より引用)
リーダーと呼ばれる人とは、これらの要件を満たす人物を指します。
では、職位別のビジネス基礎能力の平均点を表したグラフをご覧ください。
このグラフから、職位が高い人、つまり「優れたリーダーほど、リーダーシップを含むビジネス基礎能力が高い」ということが分かります。
それでは、このビジネス基礎能力を高めるための最速の方法はなんでしょうか。下図のグラフからその方法を見つけ出すことができます。
昨今の1万人のビジネスパーソンの仕事力を回帰分析した結果、「パーソナルビジョン策定・概念化能力を1点上げると、それ以外のビジネス基礎能力全体が5.227点引き上げられる」ということが分かりました。
つまり、ビジョンを明確に描くことで、ビジネス基礎能力を効果的に高めることができるということです。
それでは、パーソナルビジョン策定・概念化能力を高め、ビジョンを実現させるために、実際にどのような手段を実践すれば良いのでしょう。まずは次の2つの方法を実行していただくことをオススメします。
①行動計画を立てる
まずは描いたビジョンを確実に達成するための具体的で定量的な行動計画を立てましょう。手を伸ばしてジャンプするとギリギリ指先が届くような1年後のストレッチゴールを設定し、アクションプランを計画してみることが、リーダーになるための第一歩です。
②行動を習慣化する
私たちの能力とは、繰り返し実現することができる行動パターンのことであり、それはすなわち、習慣のことです。立てた計画を実行・継続していくために、まずは3カ月続けることを目標としてみましょう。
いかがでしょうか。まずは身近なことから、不確定な未来を切り拓くリーダーになるための第一歩を踏み出しましょう。優れたリーダーになるための最速の方法とは、実は急がば廻れ!ということに帰結するのです。
※データ標本数:11488名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:加藤)
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2015年10月12日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。 ※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。 MVAに関する説明はこちら http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html ------------------------------------------------------------------------------- 今日のトピックは、 ~ビジネスの世界で必要とされるグローバル人材の要件とは~ ----------------------------------------------------------------------------------------------------- 「KDDI、役員候補を半年英語漬けに 海外で研修 会話1日10~12時間」 KDDIは将来の役員候補に向けた英語の集中研修制度を10月に始める。国内事業を担当する部長級から受講者を選抜し、トータルで半年間に及ぶメニューを用意。海外の実務に対応できる英会話力や交渉術などの習得に専念してもらう。海外拠点の運営や外資系企業とのパイプ役を担えるような幹部人材を増やしてグローバルの事業展開を拡大する。 営業や技術、企画など多様な部門から5人を選抜した。来年度以降も継続する方針で、受講人数は年間5~10人とする。 まずフィリピンなどで1日10~12時間の英会話研修を数カ月間実施する。さらにビジネススクールなどで海外の商習慣や文化を学び、人脈作りにもつなげる。研修成果は3月末に予定するKDDIの経営陣への英語プレゼンテーションなどで評価する。 KDDIはミャンマーの携帯電話サービスなど新事業を開拓しており、海外企業への出資や提携が今後増える。従来の英語研修は若手社員が対象だったが、マネジメント層に広げることで海外事業が円滑に進み、会社全体のグローバル化につながると判断した。 (日本経済新聞 9月22日 朝刊2面より抜粋・編集) 日本は2050年に来たる未踏高齢化社会によって、人口減少、国内市場縮小の危機にさらされることとなります。そのため、国内事業を大きく展開していた企業はここ数年前から、ただちに急速な海外事業の展開を行い始めました。そのため、上記のように、企業は役員候補などにグローバルに活躍するための基盤を築かせようとしています。 では、グローバルに活躍するうえで、必要な能力とは、具体的にはどのようなものなのでしょうか。 確かに、一般的に言われる「グローバルに活躍するために必要な能力」と言えば、すぐに思いつくものはやはり語学力でしょう。近年は、TOEICは900点以上が望ましい、などと言われるように語学は堪能であってこそ、と言われます。 しかし、弊社はグローバル人材で最も必要な能力を語学力とは思っておりません。 では、何が必要な能力なのでしょうか。弊社は「異文化適応能力」であると考えています。 「異文化適応能力」とは、他国の文化を認め、他社とコミュニケーションを円滑にとる能力のことを指します。 互いをwin-winな関係に落とし込む必要があるビジネスをグローバルに成功させるためには、この能力はとても必要です。他国の文化を理解し、自国の文化をも理解してもらいながら、円滑に対話をする必要があるのです。これを行うためには、語学力だけでは困難なのです。 では、実際に、日本人の平均的な「異文化適応能力」はいかがなものなのでしょうか。以下は50万人以上のビジネスパーソンのデータを基にしたものです。 では、この「異文化適応能力」を向上させるためには、どのような手段があるのでしょうか。 弊社は具体的な施策を大きく2つ述べたいと思います。 1つ目は、日常の中で外国人と触れあう機会を増やすことです。例えば、無料でskypeを通して外国人と会話するサービスを用いて、語学力と異文化理解をすることも一つの手です。それでも、肌感覚の交流が必要ならば、外国人の集まるバーや、英会話教室で、交流の機会を増やすのも効果的でしょう。 2つ目は、社費であれ、私費であれ、一度海外に留学してみる事でしょう。2010年以降、海外留学を行う人の数は急速に増えています。それはなぜなら、外国の文化を理解するには、留学こそが最も効果的であるからです。留学を通して、外国人に囲まれた生活を送ることは、異文化適応能力を身に付けるためには、最も近道かもしれません。まさに「百聞は一見にしかず」です。 以上が、具体的な施策でした。 いかがだったでしょうか。皆様もぜひとも、現在叫ばれている「グローバル人材」のために必要な能力を磨けられるよう、一度ご自身を振り返ってみてはいかがでしょうか。 ※データ標本数:11488名 ※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。 (執筆者:小石) ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ◆ビジョンを明確にし、市場価値を飛躍的に向上させる研修プログラム 【Visionary Change Workshop(VCW)】はこちらから http://www.v-change.co.jp/vcw/index.html ◆あなたの市場性-能力レベル、性格タイプ、ストレス値、推定年収等をズバリ算定! 【市場価値測定テストの概要】はこちらからhttp://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html ◆日本を元気に!中小・ベンチャー企業向け社員力向上支援サービス 【人財開発研究所】はこちらから http://www.v-change.co.jp/jinzai_kaihatsu/index.html ◆社長!こっそりご覧ください... 【社長力測定&CEOコーチング】はこちらから http://www.v-change.co.jp/ceo/index.html ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
それでは日本人のビジネス基礎能力平均を見てみましょう。下図をご覧ください。
このデータから分かるように、日本人は平均的に見て、「異文化適応能力」の数値が極端に低いことがわかります。したがって、日本企業がグローバルに活躍するためには、事業基盤である人材の「異文化適応能力」の向上が求められているということが言えます。