2016年06月

2016年06月27日

市場価値データバンク


市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。


市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。


MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html


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今日のトピックは、

~戦力としてのシニア世代のためのズバリ健康増進策~


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ノーリツ鋼機が医療保険 ビッグデータで「健康年齢」算出

ノーリツ鋼機は16日、実際の年齢に比べて健康状態が良ければ保険料が安くなる医療保険商品を発売すると発表した。健康診断の結果やレセプト(診療報酬明細書)のビッグデータを基に統計解析した指標を使い、「健康年齢」を算出。実年齢より若ければ月々の保険料が割安になる。

保険料の指標として使う「健康年齢」は、血糖値や中性脂肪といった健診結果と医療費の相関関係から導き出す。更新時に改めて健康年齢を算出し、翌年の保険料が決まるため、健康増進への動機づけにもつながりそうだ。

ノーリツ鋼機では健康年齢という指標を保険以外に活用することも検討する。スポーツジムなどと連携し、健康年齢に応じて会費を割り引くといったことも考えられるという。社会保障費の増加が大きな問題になる中、こうした商品・サービスの市場が拡大しそうだ。

              (日本経済新聞 617日 日刊12面より抜粋・編集)


 上記の記事では、ノーリツ鋼機社が発表した、実年齢ではなく「健康年齢」に応じて月々の保険料が決まる医療保険商品が紹介されています。従来の医療保険は万一に備えるものでしたが、新商品は自分の健康づくりにコミットするものであり、こうした医療保険は国内初といいます。


 医療技術の進歩や生活環境の多様化などにより、日本人の平均寿命は堅調に延び続けています。それに伴い、注目を集めるのが「健康寿命」という言葉です。健康寿命とは継続的な医療・介護に依存しないで日常生活を送れる期間のことです。平均寿命と健康寿命の間には、男性で約9年、女性で約13年の差があります。


 少子高齢化による人手不足によってシニア人材の活用にも期待が高まる昨今、個人が健康年齢を意識し、健康寿命を延ばしていくことは国を挙げて取り組むべき重要な課題といえます。


 ビジネスシーンにおいても、定年後も働き続けることを選択するシニアが増え、企業も貴重な即戦力として注目し始めています。シニアの持つ技術力やノウハウを若手に伝授させ、競争力を高めることで企業価値が高まるからです。


 このように、イキイキと健康に暮らせる健康年齢を意識することで、社会での自己実現や生きがいづくりの場は年齢を問わず増え続けているといえるでしょう。


 一方で、実際のシニアの体力・健康状態への意識には少々問題があります。以下のグラフをご覧ください。

体力


これは、50代以上の市場価値測定テスト受検者の体力・健康維持管理能力のスコア分布です。加齢と共に健康管理の重要性も高まるのにも関わらず、過半数の人が60点未満の要注意領域です。また、4割以上の人がビジネスパーソン平均を下回っています。

このような生活習慣を続けていては、「第二の人生」をビジネスパーソンとして謳歌するどころか、早々に病院や介護に頼ることにもなりかねません。自己管理の出発点は、ビジネスパーソンを支える土台である「体力・健康維持管理能力」にあります。

日頃の不摂生にハッとされたあなたは、危機意識という「気づき」を得た今から実践できる5つの健康法を実践し、体力・健康維持管理能力を伸ばしていきましょう。


1. 健康診断・人間ドックを年1回定期的に受け、その結果をファイルする

2. 年齢の上昇に合わせて、食べる量を減らしていく(10年間で1割減、腹八分目を意識)

3. 毎日、定時に体重や体脂肪を量る

 4. 最低週1度、有酸素系の運動をする機会を作る

5. 休肝日(連続した2日間)を設け、タバコはやめる


 能力とは行動習慣のことを意味します。日常の小さな行動の積み重ねから、健康年齢を若々しく保ち、健康寿命を延ばしていきましょう。


※データ標本数:12653

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:加藤)

 

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0) |

2016年06月13日

市場価値データバンク  

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

 

市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

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今日のトピックは、

AIやロボットを使いこなして生産性を向上させるには~

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AI・ロボで生産性向上

 政府の産業競争力会議は19日、成長戦略の素案をまとめた。安倍晋三首相が目標に掲げる名目国内総生産(GDP600兆円の達成に向け、ロボットや人工知能(AI)を生かした生産性の向上に重きを置いた。外国人の経営者や技術者らが住みやすい環境を整え優れた人材も呼び込む。5月末に経済財政運営の基本方針(骨太の方針)や規制改革の実施計画とあわせて閣議決定する。

 成長戦略の柱はロボットやAIを駆使した「第4次産業革命」の推進だ。自動運転車やIT(情報技術)で生産管理するスマート工場、小型無人飛行機「ドローン」などの最新技術で、米国などに比べ見劣りする生産性を高める。あわせて2020年までに30兆円の関連市場を生み出すという高い目標を掲げた。

 特に生産性の向上が課題の中小企業への「革命」の波及もめざす。小型の汎用ロボットの導入費用を現状から2割減らす目標を設定。ロボットの導入を支援する人材を20年までに倍増する。

           (日本経済新聞 520日 朝刊 面より抜粋・編集)

 

上記の記事では、日本政府が国力を維持・向上させるために企業のAIやロボットの有効活用を推進させようとしていることが述べられています。また、大企業だけでなく中小企業にも小型のロボットを導入させることで生産性の向上を図ろうとしていることがわかります。

 

このような時代で必要とされている人材は、AIやロボットの導入を支援し・使いこなせる人材です。実際に、日本政府もこのような人材を2020年までに現在の2倍にしようとしています。

 

AIやロボットはソフトウェアなので、AIやロボットの導入を支援し・使いこなせる人材は高度なITリテラシーを持つ人材です。その前提と言えるビジネス基礎能力である「パソコン活用能力」はどうなっているでしょうか。以下のグラフをご覧ください。

無題










 これは「パソコン活用能力」の100点満点中の平均値を年代別に表したグラフです。学童期からパソコンが身近にあった20代でさえ50点を少し超える程度であり、その他の世代は50点以下であることが分かります。また、「パソコン活用能力」は20代、30代、40代…と年齢に反比例して低くなるのではなく、60代に続いて、ゆとり世代と言われた30代の能力が最も低くなっています。20代と30代の間に10点近い大きな差が開いていることが分かるでしょう。「パソコン活用能力」は日本人のボトルネックであると言われている異文化適応能力に次いで低く、標準偏差が大きい(バラつきがある)のが特徴です。

 

 政府はAIやロボットを使って生産性を向上させようとしているのにも関わらず、現状としてはこれらの先端技術を受け入れ、有効活用していく人材がまだまだ不足していることが読み取れます。

 

 では、AIやロボットを導入し企業の生産性を向上させるにはどうしたら良いでしょうか。私は次の3つの対策をお勧めいたします。

 

1.  新卒採用時に工学部系学生を歓迎する

 先端技術は迅速なスピードで発展を繰り返します。AIやロボットを学んできた学生を採用することで先端技術の発展に追いつくことができるでしょう。

 

2.  若い社員にAI・ロボット等の先端技術導入を担当させる

 若者が新しい技術に精通しているのは自然なことです。この機会に若い社員に責任や権限を移譲し、内発的にモチベートしてみましょう。

 

3.  30代の中堅社員を中心に、パソコン活用の指導をする

 ワードやエクセルの基本操作はできて当たり前の時代が来たように、AIやロボットを使用して業務することが当たり前になる時代が来るでしょう。30代の社員は60代まで、30年程度勤務することでしょう。長年第一線で勤務してもらうためにも、ビジネスで欠かすことのできないパソコンのより戦略的な活用を行いましょう。

 

 

 

※データ標本数:13162

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:篠田)

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