2017年06月

2017年06月26日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

                          

※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

~新卒ニーズに応えるタイムマネジメントの重要性~

 

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残業40時間ありえない 就活生100人調査

残業が月40時間なんてありえない――。2018年春卒業予定の大学生の採用選考がきょうから正式に始まるのをうけ、日本経済新聞社は「就活学生100人アンケート」を行った。浮かび上がってきたのは、長時間残業への強い拒否感だ。「1日あたり1~2時間が許容範囲かな」。リクルートスーツ姿が目立ち始めた5月中旬、東京・大手町で記者の質問に答えてくれた就職活動中の男子大学生は語った。女子学生も「1日に2時間を超えるようだと、ちょっときついですね」と話してくれた。

 アンケートでは「月にどれくらいまで残業しても構いませんか」との質問を設けた。最も多かったのが「2040時間(1日あたり1~2時間)」の43%だった。「20時間未満」と「残業はしたくない」をあわせると60%に達した。就活学生の10人に6人は月40時間を超える残業はしたくないと考えていることになる。

 

■強制消灯求める

 アンケートでは働き方改革について、企業に実行してほしい内容を複数回答で聞いた。最も多かったのが「決めた時間以降の残業禁止、強制消灯」の51%だった。「ノー残業デーの設定」(46%)と「フレックスタイム制度の導入」(41%)が続き、ルールの設定によって働き方改革が進むと考えているようだ。

 半面、正社員として働いたことがないせいか、働き方そのものへの言及は少なかった。「無駄な会議や資料づくりの見直し」は32%「過剰サービスの見直し」は22%「IT(情報技術)による業務効率化」は21%にとどまった。

 中高年のビジネスパーソンから「ぬるい」「あまい」といった声が聞こえてきそうだが、リクルートキャリア就職みらい研究所の岡崎仁美所長は「学生は仕事のやりがいや企業の成長性などをまじめに考えて就活している」と指摘する。

 その表れが企業を選ぶときの基準(複数回答)だ。「残業が少なく休日も多い」が31%で「給与水準が高い」の28%を上回ったのはご愛嬌(あいきょう)だが、最も多かったのは「自分が希望する仕事ができる」の49%だった。「成長性がある」(38%)や「社会に貢献できる」(33%)も上位に入った。

 副業を認める企業が出始めている現状を踏まえて就職後に副業したいかどうかも聞いた。18%が「副業したい」と回答、NPO(非営利組織)や非政府組織(NGO)での副業を希望する男子学生は「異分野での経験を本業に生かしたい」と説明していた。    
              (日本経済新聞 6月 1日 抜粋・編集)

 上記の記事から分かるように、現代の就活生は残業に対して否定的な意見を持つ学生が多数存在することが分かります。

 
 この背景には、ワークライフバランスの見直しにより人生の多様な生き方を尊重する風潮と一年前に話題となった、電通の新入社員が過労で自殺した長時間労働問題による時間外労働に対するネガティブなイメージの形成が要因として考えられます。

 
 新卒求人倍率が1.7倍を超える売り手市場で、優秀な学生を獲得する為には学生の求めるワークライフバランスを実現できる社内環境を整えることが必要です。

 
 では、理想の環境を実現するためにはどのようなことが必要なのでしょうか?

 
 解決策の一つとして、社員のタイムマネジメント力の向上が挙げられます。社内の生産性の向上により、残業時間を削減することで学生の求めるワークライフバランスを実現する環境を構築することが可能です。

 
 加えて、タイムマネジメント力を底上げすることは現代の学生のニーズに応えることだけでなく組織力の向上にもつながります。

 
 下の図をご覧ください。

264

  こちらは、弊社の市場価値測定テストを受検したビジネスパーソンの各ビジネス基礎能力とタイムマネジメント力です。ビジネス基礎能力とは、弊社が開発した人材価値測定の背景にあるセブンレイヤーズモデルを基に成果に直結するビジネス力を1,000点満点で評価したものです。上図から、ビジネス基礎能力(タイムマネジメント能力を除く)とタイムマネジメント力は相関関係にあることが分かります。

 
 このように、社員一人一人の時間に対する生産性の意識を向上させることが総合的なスキルのビジネス基礎能力向上につながり、延いては組織全体としての力の底上げに繋がります。

  新卒者ニーズの一つであるワークライフバランスの向上と組織を強化するため、社内の時間に対する意識を見直してみてはいかがでしょうか?

 

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ベンチャー企業 新卒採用支援プロジェクト担当 小石宛

153-0062 東京都目黒区三田1-4-4 恵比寿ビュータワー13F

[TEL] 03-5424-1317  [FAX] 03-5424-1318

[E-mail] info@v-change.co.jp  [HP] http://www.v-change.co.jp

 

※データ標本数:13219

 

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

 

 

(執筆者:白田)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0) |

2017年06月12日

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

                          

※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

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今日のトピックは、

~女性に秘める、イノベーションの可能性とは?~

 

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日産、女性管理職比率10%超え ゴーン会長がダイバーシティ重視

日産自動車は、20174月時点の国内における女性管理職比率が10.1%になった、と413日に発表した。16年度の9.1%から1.0ポイント上昇。掲げていた「2017年までに女性管理職比率10%」の目標を達成した。

   日産が女性の積極的な起用を進めるのは、従業員の働きやすさ改革のためだけではなく、ビジネス戦略の一環でもあるという。日産自動車が達成した10.1%の女性管理職比率は、輸送用機器製造業の平均値1.3%(2016年)を大きく上回る。

   同社は、200410月に多様な人材の活躍を推進する専門組織「ダイバーシティ ディベロップメント オフィス」を設立して従業員の働き方の多様化に力を入れてきた。特に、女性社員へは昇格前の能力開発やメンタリングなどの機会を充実。こうした施策が奏功して、2004年に37人だった女性管理職は279人に増加。現在は、女性従業員の約8人に1人が管理職として働いていることになる。

   女性の積極的な起用に取り組む理由について、JCASTニュースが取材したところ、同社広報部の担当者は、カルロス・ゴーン会長が「ビジネス戦略の一環としてダイバーシティを重視していること」を挙げ、「自動車購入の意思決定には女性が関わる場合も多く、積極的に起用することで、製品やサービスの開発にもつながります」と話した。

   働き方改革という側面だけでなく、女性ならではの視点やニーズを取り入れ、ビジネスにつなげたい狙いもあるという。

   今後も女性の活躍推進のみならず、あらゆるタイプの多様化に取り組むとし、具体的な目標などは、これから発表される中期計画に則って決定する予定。
    (JCAST会社ウオッチ 4 17 日 抜粋・編集)

 

上記の記事から分かるように、政府が掲げる「女性管理職増加」の方針に従うように、日本のリーディングカンパニーの一つである日産自動車も社内ダイバーシティの推進に注力しています。
 
 この背景には、女性の雇用機会を平等化するという大義名分も一部分ではあるものの、本質的にはビジネスの戦略の一環と捉えられます。すなわち、「イノベーションの推進」です。

 
 例えば、米国の都市社会経済学者であるリチャード・フロリダ氏は活気ある都市作りのためには、「
Technology(技術)」と「Talent(才能ある人材)」と共に、「Tolerance(寛容さ)」が必要であると主張します。そうした人々が寛容さを持って他人の考えを許容し、議論することにより、更なる高次元的なイノベーションを生み出していく。これこそが、企業に求められているフェーズではないのでしょうか。

 一方、ある一部分の企業は女性を採用したがらない傾向にあるようです。それは、「女性の産休」と深く関係があるからです。すなわち、女性を採用するも、産休のために離職してしまうリスクが高いという考えです。

 しかし、女性には上記のようにイノベーションの源泉となりうる可能性、加えて、ビジネス基礎能力の面においても非常にポテンシャルの高い人材です。

 下のグラフをご覧ください。

 #203 図1


 こちらは、弊社の市場価値測定テストを受検していただいた大学生の各ビジネス基礎能力の平均点です。上図から、女性は「異文化適応能力」と「ビジョン概念化能力」が男性と比べて高いことが分かります。

 この異文化適応能力は、多様な価値観を認める「寛容さ(Tolerance」でもあります。この能力は、まさにイノベーションに必要な能力なのです。

 次に、女性は「ビジョン概念化能力」も相対的に高いです。これは、女性が結婚や産休などの将来を見据えるうえで、常にどんな仕事をするべきか?いつ結婚するべきか?を考え、逆算的に行動しようとする傾向があるゆえです。

 加えて、前回のブログで記述したように、この「ビジョン概念化能力」は「ビジネス基礎能力全体」と強い相関関係がございます。

 下の図をご覧ください。

 #203 図2
 このように、女性はビジネス基礎能力全体で男性より高いという結果が表れているのです。以上から、女性の人材としての可能性を感じていただけたのではないでしょうか。

 日本企業は高度経済成長期の終末と共に、イノベーションの岐路に立たされています。

 今こそ、『ダイバーシティ×イノベーション』を考える人材採用・育成を企業が真摯に取り組む時ではないでしょうか?

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ベンチャー企業 採用支援プロジェクト 小石宛

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[E-mail] info@v-change.co.jp  [HP] http://www.v-change.co.jp

 

※データ標本数:13219

 

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

 

 

(執筆者:小石)

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