2017年09月

2017年09月19日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

                          

※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

~イノベーションを生み出すデザイン思考型人材とは?~

 

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トップ交代で加速、フォードのシリコンバレーシフト 

 

(冒頭以下、省略)

 

 ハケット氏はスティールケースで、米アップルのマウスを開発したことで知られる世界的なデザインコンサルティング会社の米IDEO(アイデオ)への出資を決め、家具製造からオフィスコンサル企業へと転換する構造改革を進めた。

 IDEOとスティールケースは、実はシリコンバレー企業に共通するオフィスの様式を確立した重要な企業だ。単なるインテリアデザインの話ではない。シリコンバレーでは内装が大企業病を防ぐ一つの経営手法として重視されているからだ。シリコンバレーでは革新を生む方程式は存在しないが、革新を潰さないオフィスや家具の様式はありうると考える。

 IDEOは顧客に対し「デザイン思考」と呼ばれる開発手法を考案したことで知られる。既存の商品をメーカー側の都合で消費者に押しつけるのではなく、消費者が抱える問題を解決するような形で新たに商品を再発明しようとする。

 スティールケースの場合、それは単なるオフィス家具の製造・販売から、意思疎通のなさ、閉塞感、ストレスといった働く上での課題を家具によってどう解決するかを提案することへの転換だった。顧客の社内の議論を建設的な方向に導くことを家具開発の目的に設定したのだ。

 IDEOに学び、スティールケースの家具が置かれることも多いシリコンバレーのオフィスでは吹き抜けを増やし、できるだけ壁を取り払い、あってもガラス張りにする。仕切りはできるだけ低くする。社員間の目線のやりとりや雑談を増やし意思疎通を促すためだ。

 壁にはできるだけホワイトボードを配置し、アイデアをいつでも書いて気軽に議論できるようにする。会議の雰囲気を和ませる子供の乗り物のような椅子、フットレスト付きの椅子などをオフィスに採り入れることで、議論をしやすいざっくばらんな雰囲気を作り出す。会議をするより、まず雑談やホワイトボードに書いた雑なアイデアを気軽に膨らませられる環境をつくる。

 これらは、会議が増えすぎて中間管理職が新しいアイデアをすぐ潰してしまう大企業病を克服するためにIDEOが編み出したオフィスの大原則だ。家具の開発を通じてハケット氏はこうしたシリコンバレー式の組織改革法に精通している。  
(日本経済新聞 電子版 5月23日 より抜粋・編集

 

上記の記事から分かるように、イノベーションを起こす企業であり続けるためには社員一人一人の創造力あふれるアイデアが飛び交う職場が必要であることが分かります。

それでは、イノベーションを起こす創造力を個人や組織から引き出すためにはどうすればよいのでしょうか?

  IDEOではビジネス課題を創造的に解決する開発手法として、「デザイン思考」を考案し世界的に注目を集めています。デザイン思考とは、問題や顧客のニーズの本質を見抜いて顧客にソリューションを提供する考え方です。革新的なプロダクトを創るためには、既存のモノにとらわれず考えるデザイン思考が必要だと言えます。

 弊社ではイノベーションの源泉となるデザイン思考を持つ人材を以下の指標で評価しました。

        #270ブログ 素材①



 
 

 




 


 これは、弊社が開発した市場価値測定テストのデータを基に、無作為200人のビジネスパーソンの性格特性である「活動性」と「論理性」を散布図にしたものです。

  弊社はデザイン思考に必要な目安値は「活動性が16点以上:潜在的に創造性を非常に強く有していること」×「論理性が14点以上:冷静に物事を判断できる論理性を強く有している」であると考えております。

  赤い丸枠が弊社の考えるデザイン思考型の人材が存在する可能性の高い範囲です。ご覧の通り、創造的でかつ論理的な特性を兼ね備えた人は全体的に少ないことが分かります。

  それでは、このような人材を獲得する為にはどうすればよいのでしょうか?

  先程述べたデザイン思考の指標として述べた「活動性」と「論理性」は、性格特性の因子を数値化したものです。したがって、入社前のパーソナリティ形成の期間がこの特性に大きく影響を与えます。

  したがって、弊社の考えを述べるのであれば、デザイン思考型人材を潜在的な能力視点から新卒採用することが有効な方法であると考えております。

  弊社では、このようなイノベーションの源泉となるデザイン思考型の人材で、かつ成果に直結する高いビジネス基礎能力を身につけた学生を発掘し、ベンチャー企業の新卒支援サービスを行っております。

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 ◆「金の卵」サービスに関するお問い合わせ先        

株式会社企業変革創造(市場価値測定研究所内)

中小ベンチャー企業 採用支援プロジェクト 小石宛

153-0062 東京都目黒区三田1-4-4 恵比寿ビュータワー13F

[TEL] 03-5424-1317  [FAX] 03-5424-1318

[E-mail] info@v-change.co.jp  [HP] http://www.v-change.co.jp

※データ標本数:13219

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


                 (執筆者:白田)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0) |

2017年09月04日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

                          

※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ておます。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

~日本の労働生産性を向上させるために求められていることは何か?~

 

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社員教育で法人減税 経産・財務省調整 生産性向上後押し

 経済産業省と財務省は2018年度税制改正で、社員教育を拡充した企業の法人税を減税する仕組みを設ける調整に入る。社員の留学や資格取得にかかった費用の一部を、法人税額から控除できるようにする。政府は生産性の向上に向け、人材育成が必要と考えており、税制面で後押しする。

 経産省は17年度で期限が切れる所得拡大促進税制を延長したうえで、社員教育の費用を税額控除の対象に加えることを、税制改正で要望する。

 13年度に始まった所得拡大促進税制はアベノミクス税制の目玉政策の一つ。「賃上げ税制」とも呼ばれ、企業が社員の給与支給額を前年よりも一定額引き上げた場合に増加分の一部を法人税から控除できる。15年度の適用件数は9万件で、2700億円が控除された。

 賃上げを対象とする控除を広げるのではなく、社員教育を加えるのは、社員の「質」を上げる企業の取り組みを後押しするため。人手不足に直面する日本企業の課題である生産性向上を促す。

 控除の対象と想定されるのは、留学の費用や社員研修の受講費、公認会計士などの専門的な資格の取得費用などだ。

 政府は08年度にも社員教育を対象にした減税措置を設けたことがあるが、対象範囲が狭く、今に比べ人材育成に対する企業の関心が低かったことから利用が進まなかった。今回は対象を広げ、企業の使い勝手を高める。

 経産省と財務省は実際に、どう制度設計するかや具体的な控除額、対象範囲などを今後詰める。
 (日本経済新聞 電子版 823 より抜粋・編集

 

上記の記事から分かるように、国の政策方針に基づいて人材への投資・育成が推進されようとしています。これは電通での一件を皮切りに、働き方改革や労働生産性の向上が喫緊の課題として見直され始めたことが背景にあります。

では、日本の労働生産性は客観的にどれほど低いものなのでしょうか?

以下の図をご覧ください。


ず1



















この図によると、日本は先進諸国の中においても34カ国中20 位と、非常に順位が低いことが分かります。

 

これは一体何故なのでしょうか?

 

弊社は二つの原因があると考えております。

 

一つ目は、過剰な残業時間を許容する日本企業の古き文化でしょう。「長時間働くことが美徳」という価値観は未だに日本に残存しています。過剰な残業時間が許されると、社員も本来ならば短時間で終わるタスクを長時間かけて終わらせようとします。まさにこれが労働生産性の低下に繋がります。

 

一方で、革新的な働き方改革を進める伊藤忠商事はもう5年位前に残業時間を短くするために、20時以降の残業を禁止するなどの方針を掲げました。

 

終業時間が明確に可視化されることで、社員も「どうやって時間内に終わらせるか?」を考えるようになります。そうして、業務時間における自身のムダを発見して改善しようとするため、非常に労働生産性の向上に繋がります。

 

二つ目の原因は社員のスキルやモチベーションのバラツキです。所謂「2:6:2の法則」は企業にも適用されると考えられています。これは、「2割の社員は優秀、6割は平均的、残りの2割は優秀ではない」という法則です。この問題が存在するのは致し方が無いことです。しかし、冒頭の記事にあるように、人材研修等の充実化によって社員のやる気やスキルは向上させることができます。

 

 最後に下の図をご覧ください。

 
ず2






こちらのグラフは弊社がビジネスパーソンのビジネス基礎能力を定点観測してまとめたものです。

 

ご覧の通り、近年の傾向としてビジネスパーソンの基礎能力は低下しつつあります。

 

働き方改革や人材投資によって労働生産性の向上を深く考える必要がある今、先述した残業時間の短縮による「ムダの発見と改善」に加え、「人材研修による長期的なモチベーション支援とスキル向上」は労働生産性の底上げに必要不可欠です。

 

弊社は長きに亘り、ビジネスパーソンのスキル向上、マインド開発に携わってきた人材領域におけるプロフェッショナルです。

 

生産性向上に問題意識を感じる、社員のスキルアップやモチベーションアップ等にご興味がありましたら、是非とも弊社サービス、VCWVisionary Change Workshop)に目を通してみて下さい。

 

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Visionary Change WorkshopVCW】はこちらから!

http://www.v-change.co.jp/vcw/index.html

 

 

※データ標本数:13219

 

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:小石)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0) |
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