2011年12月19日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

市場価値測定テスト
 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVA
に関する説明はこちら 

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今週のトピックは、
~真のエリートとは?~
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エリートと聞いて皆さんは何を思い浮かべますか。ハーバードやケンブリッジのような有名大学でしょうか。それともフランスのグランゼコールのような教育でしょうか。

 

日本の大学院でも「真のエリート」教育が始まろうとしています。現代の日本に求められるエリートの条件とは何でしょうか?今回は日本経済新聞の記事に加え、弊社の視点も取り入れながら「エリート」というものについて考えてみたいと思います。

 

真のエリート、大学院で養成、東工大、5年制導入(キャリアアップ)

議論「道場」・海外研修、少人数で
 日本の大学で「真のエリート」を育てる試みが始まった。東京工業大学が4月に立ち上げた「グローバルリーダー教育院」は、5年制で専門にとらわれない幅広いカリキュラムを組む。海外インターン研修なども取り入れ「世界に通用する人材」を政界、官界、企業に送り込む狙いだ。
 現在の大学院は前半の修士課程(2年)と後半の博士課程(3年)に分かれている。これに対し東工大の教育院は「5年制の一貫教育」というスタイルをとる。
 日本の大学では学部から修士、博士と進むにつれて、より狭い専門分野を学ぶ。学者や技術者を育てるのに向いているが幅広い素養を求められる「社会のリーダー」は育ちにくい。
 一方、米ハーバード大やUCLA、英ケンブリッジ大など欧米の有名大ではディスカッションをベースに専門分野に縛られない幅広い教養を身につけ、世界に通用するリーダーを育成する。日本でも「真のエリート」を育てる教育機関の必要性が指摘されていた。

 (中略)

「5年制院」京大・早大も計画
文科省も補助金で後押し
 5年制大学院でのエリート教育には、京都大学や早稲田大学なども2012年度から参入を計画している。京大は英大学がモデルの全寮制、早大は海外企業への研修を売り物に特徴を打ち出す。文部科学省も補助金を出し、こうした取り組みを後押しする。
 京大はケンブリッジ大学を参考にする。ケンブリッジのカレッジ(寮)は専攻が異なる教職員や学生が一緒に寝起きし、頻繁に議論して知見を広める。京大副理事の川井秀一氏は「全寮制なら24時間教育できる」とし、学生同士がコミュニケーションを深められるようにする。授業は全科目英語で、定員は年20人だ。
 早大は3カ月から1年、欧米の化学や製薬、自動車、エレクトロニクスの関連企業に学生を送り出す。「企業研修はグローバルリーダー育成に最も必要な経験になる」(早大教授でスーパーテクノロジーオフィサーの朝日透氏)と考えるからだ。やはり定員は年15人程度とする予定だ。
 こうした大学は、文科省の「博士課程教育リーディングプログラム」に採択されると、1校当たり最初の年度だけで最高4億円の補助金が出る。事業初年度となる11年度は2校程度が対象で、11月末にも決まる予定。東工大も申し込んでいるが、補助金の採択の可否を待たずに乗り出した。
 文科省は「人口減少や東日本大震災など戦後最大の危機に直面するなか、幅広い知識と行動力を持つリーダー育成を促したい」としている。

(20111128  日本経済新聞 朝刊  15ページより一部抜粋)

 

上の記事で注目したい点は二つあります。

①「専門分野に縛られない幅広い教養」の危険性

②「自立」の必要性

 

一点目の「専門分野に縛られない幅広い教養」の危険性とは、現在の大学の学部卒の新卒者に見られるような「広いが浅すぎる教養」になってしまうということです。

社会のリーダーとなるのであれば、「広く深い教養」が必要になります。広く深いことが専門分野に縛られないということであり、専門分野を持たなくていいということではありません。このことを何よりも入学する大学院生たちが強く意識する必要があります。

 

次に二点目の「自立」の必要性についてお話します。エリートと呼ばれる大学院生たちには、ディスカッションやインターンシップなど短期的な視点ではなく、長期的視点や「なりたい像」をもって物事に取り組むという「自立」の重要性を、特に理解してもらいたいということです。

 

企業における自立の重要性

エリートが日本の政界・官界・企業でリーダーを担っていくのであれば「自立」が欠かせません。自分を持ったうえで効果的なネットワーク形成していける人のことです。これは企業に関わらず、政界・官界でも必要な能力と言えるでしょう。

市場価値測定研究所では自立は「自立の三要素」からなり、その三要素とは「ビジョン概念化能力」「ストラテジー策定能力」「バリュー保有能力」の三つです。この三つはビジネス基礎力の評価項目の一部であり、これまで延べ50万人以上のビジネスパーソンのデータをみるといかに自立の三要素が重要かということが分かります。

 

下のグラフをご覧ください。
 

  自立の三要素

 

自立の三要素の平均点を職位別にとり、足し合わせたものです。

職位が上がれば上がるほどに、綺麗に合計点も高いスコアになっています。このことは企業の意思決定に必要なポストになる、つまりリーダーとしての枠割を全うするには自立の三要素が必要だということに他なりません。

 

今後、上記の新聞記事のようなエリート教育が拡大していくのであれば、弊社も「自立の重要性」を説く授業を、エリート大学院に組み込んでいく必要があると訴えかけていきたいと思います。


 



※データ標本数:9645

※このデータは標本より抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク │

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