2012年07月16日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、各業態・業種・企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

 

市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点満点)。現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

 

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今週のトピックは、

~ビジョンの共有と異文化適応力の獲得がシナジーを導く~

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新日鉄住金最強への道(中)日本企業、中韓鋼材の利用拡大――相乗効果で顧客を開拓。

6月26日に住友金属工業が大阪市で開いた株主総会。住金が国内100%のシェアを持つ鉄道車輪と新日本製鉄のレールを組み合わせた展示が会場内で注目を集めていた。住金は昨年、米国の鉄道車輪最大手を買収した。新興国などで拡販する際、強みになるのが「新日鉄とのシナジー」(野木清孝住金取締役)だ。


鉄道向け、一体で
 

新日鉄の八幡製鉄所(北九州市)は新幹線のほか鉱山で使う鉄道などのレールを生産する世界有数の拠点。住金は車輪とレールの最適な形状や材質を、鉄道車両が走行する地域の地形に合わせてシミュレーションする技術を持つ。合併後、車輪とレールを一緒に開発する体制を構築すれば、高速鉄道の整備が進む米国のほかアジアなどでの需要を獲得する機会が増える。鋼管でも相乗効果を生み出す。住金が強いシームレスパイプ(継ぎ目無し鋼管)は油田に挿入し原油を地下から陸上へ運ぶために使う。新日鉄が得意なラインパイプは地上でシームレスパイプに連結、製油所までの原油輸送を担う。「一緒に売り込めば力を強められる」と新日鉄幹部はみる。自動車向けなど板材で圧倒的な新日鉄と鋼管が得意な住金。両社は主力事業で重複が少ない。品ぞろえを豊富にしてシナジー効果を出し、ライバルに差をつける戦略だ。両社の粗鋼生産を合わせると年4600万トン。これを鋼材ベースで6千万~7千万トンに増やす計画。増加分の大半は新興国など海外向けだ。新興国の景気が変調するなか、規模の拡大へ向けて新天地にも進出する。(日本経済新聞 201274日 朝刊11面 より抜粋、加工)

 

昨今では事業拡大や新規顧客獲得のためにMAや事業提携などが増えています。そういった背景から現在では企業間で友好的なパートナーシップを築くことが求められています。それでは、友好的なパートナーシップを築き、それを維持するためには、どのようなことが必要でしょうか?弊社が実施しているビジネス基礎力(=仕事力)を測定するMVAテストがあります。これを基に紐解いていきましょう。

 

友好的なパートナーシップを築き、それを維持していくためには必要なことは大きく分けて2つあります。まず、一番重要なことは「ビジョンの共有化」です。互いの企業同士が連携することでどういったメリットがあり、どんなシナジーを生み出していけるのか。確固たるビジョンがなければ、もし企業間で協力しても、高い成果に結びつきません。また、持続的にモチベーションを維持していく際にも、ビジョンが明確に共有化されているということが必要です。下記は年別のビジョン保有能力です。



年別 ビジョン保有能力

2009年まで右肩下がりであったビジョン保有能力は現在その重要性が広まり、徐々にその能力向上が見られるようになっています。企業間で長期的視点に基づいた高い成果を出すために、ビジョン共有化は必要不可欠なことです。

 

2つ目に重要なことは異文化に適応する能力です。企業同士が連携する際には、新たに設けられるルールや文化、そして外部の人間との協働が必要になる場合があります。この時、日頃から、外部の人間との交流などをはじめとして、異文化に触れる機会がある方はコンフリクトを感じることは少ないでしょう。しかしながら、その機会を持たない方は、新たな環境に順応するのに時間がかかってしまい、それは時間というコストになります。よく取り上げられる異文化適応能力ですが、その重要性は増す反面、他の能力に比べ、とても低い値を示しています。下記のグラフは、仕事力を形成する各能力の平均値です。

 仕事力 平均


 異文化適応能力は今回のトピックに対しても、グローバル化する社会においても非常に重要です。内部だけではなく、外部のいわゆる他流試合に果敢に挑戦し、自己の異文化適応能力を積極的に磨いていきましょう。

 

友好的なパートナーシップを築いていく前提として、高い組織能力が必要です。その上で、互いの「ビジョンを共有すること」そして、互いを受け入れ、協働していくために「異文化適応能力」を高めるということが重要であります。今後益々求められる能力といえるでしょう。この2つの能力を組織として獲得することが、企業同士のシナジーを巻き起こす大きな助けとなるでしょう。

 

※データ標本数:10225

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。


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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク │

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