2014年03月03日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、
中小企業の人材力

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格安3Dプリンター上陸

D(3次元)設計データから立体物を造形する「3Dプリンター」のアジアメーカーが日本に相次いで進出する。1台10万円以下の安さが特徴で、台湾の電子機器の受託製造サービス(EMS)企業などが2月以降に発売する。装飾品やフィギュアなどを手軽に作りたい個人や中小企業の需要を取り込む。ネットなどで手軽に購入でき、3Dプリンターがより身近になりそうだ。

台湾の新金宝グループは家電量販店のサイトなどを通じて卓上サイズの製品を販売する。タイの工場で生産。価格は6万9800円で、大手家電量販が店頭で売る商品の半額以下だ。他社ブランドの電子機器を設計・生産してきた人材や生産設備を活用し価格を抑えた。

Dプリンターはこれまで主に企業や研究機関が試作や部品製造に使い、米国メーカーの商品が強かった。低価格品は加工精度は劣るものの、個人の利用者が装飾品を自ら制作し、販売するといった需要を見込んでいる。新金宝は各国で順次販売し、低価格を強みに3年以内に100万台の販売を目標に掲げる。

シンガポールのベンチャー企業パイレート3Dも、デジタル機器販売のケイエヌトレーディング(大阪市)と代理店契約を結び、6月から9万9800円で販売する見通し。販売方法は今後詰めるが、一般の消費者のほか授業や研究に使う学校などの需要を取り込む。

日本勢は品ぞろえの豊富さで迎え撃つ。数百万~数千万円する高機能機は精緻な造形ができ、比較的大きいものも作れる。素材もプラスティック樹脂だけでなくゴムのような弾力性のある素材など様々だ。スマートフォンケースや人形など簡単な造形ができる10万円前後の低価格機もある。

(日本経済新聞 21日 朝刊13面より抜粋)



記事にある通り、中小企業は技術進歩に支えられ新たなビジネスを始めている。情報技術ではクラウド、製造業では3Dプリンターが代表的なものです。ベンチャー企業の成長を支えるものは、技術進歩だけでなく人材です。


 大企業の方が良い人材が集まりやすいので、大企業に務めている人材の方がベンチャー企業に務める人材より能力が高いのではないかという声があります。しかし、実際は逆なのです。


下図は従業員数別のビジネス基礎能力の平均得点です。
















 ご覧のように、従業員数が
300人を越える大企業に務めている人に比べ、従業員数が299人以下のベンチャー企業に務めている人の方がビジネス基礎能力の平均点が高い傾向があります。さらに、従業員数が少ない会社ほど平均得点が高くなっています。従業員数が10000人以上の企業と10人未満の企業ではビジネス基礎能力の得点が1000点満点中70点以上違います。これは、何が原因なのでしょうか?


下図は従業員数別の10のビジネス基礎能力の平均得点です。















  この図から見て取れることは、パソコン活用、異文化適応能力以外の能力に関して、同じような折れ線グラフを描いていることです。このように従業員数が少なければ少ないほど能力が高い理由は、ベンチャー企業は組織規模が小さく、分業体制が確立していないので、様々な経験をする機会があるからです。組織が小さければ、早いうちからリーダーになる経験を得、チームをマネージし、プレゼンテーション等、様々の機会があります。一方、大企業ではそのような機会を得ることが減ってしまいます。


特に差が目立つのは異文化適応能力です。大企業とベンチャー企業との差は100点満点中の10点強です。


異文化適応能力に大きな差が表れたのは、小さな会社ほど社員も外部の組織や異文化に触れる機会があるからです。大企業は自己完結した同質的な人材で構成されています。外部と積極的にかかわる機会も自ら進んで行わなければ見つかりません。

ビジネス基礎能力を向上するためには、大企業では、社外交流をもっと積極的に行う必要があります。異なる文化を持つ人と交流することで、国内にいながらして、語学力を除いた異文化適応能力を高めることが出来ます。


また、ベンチャー企業では更なる社外交流とパソコン活用能力向上を図るべきです。異文化適応は新しいビジネスやイノベーションに繋がり、パソコン活用能力は仕事の効率向上にもつながります。


自分の企業の強み・弱みを理解したうえで、能力の向上を図りましょう。



※データ標本数:11326

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。



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(執筆者:千原)

 

 

 

 

 

 

 

 

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク │

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