2014年04月14日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

------------------------------------------------

今日のトピックは、

~イノベーションと情報収集~

------------------------------------------------

-------------------------------------------------------------------------------

今日のトピックは、

~シニアの雇用広がる~

-------------------------------------------------------------------------------


現在、少子高齢化の進行が日本で大きな問題となっています。高齢者の人口が増加し、若年者の人口が減少する、すなわち労働人口の減少を意味します。このような現状に企業はどのように適応していけばよいのでしょうか?多くの企業が新たな高齢者に特化した雇用形態を打ち出しています。



70歳まで雇用 来月導入

東急リバブルは70歳まで継続して雇用する新制度を4月から導入する。豊富な経験や人脈を営業の底上げにつなげる。JFEスチールも65歳を超えた退職者を生産現場の若手育成役として起用する。20134月施行の改正高齢者雇用安定法では65歳までの雇用継続を企業に義務づけた。少子化で若手社員が減るなか高齢者を活用する動きが活発になりそうだ。

ベテランの社員ほど地域の不動産の動向に精通しており営業への貢献度も高い。これまでは退職後に独立して不動産会社を設立し競合関係になるなど会社にとって損失となっていた。これまで培った経験や人脈を中堅・若手社員に引き継いでもらうことで、会社全体の営業力を底上げする。JFEスチールは生産現場の若手教育のため65歳を超えた退職者を「テクニカルエキスパート」として起用する制度を始めた。

改正高齢者雇用安定法では、企業は年金の報酬比例部分の給付が始まる年齢(現在は61)まで、希望者全員の雇用確保が求められる。25年には給付年齢が65歳まで引き上げられる。こうした制度改正も高齢者雇用を後押しする。

サントリーホールディングスやSCSKなどの企業は定年を60歳から65歳まで延長した。YKKのように年金給付年齢の引き上げに合わせて、定年を65歳まで段階的に引き上げる企業もある。ただ定年延長は企業にとってコストの増加要因となる。賃金水準を維持し続ける必要があり、退職金も増えるためだ。

このため多くの企業は、60歳の定年を迎えた時にいったん退職してもらったうえで継続雇用する制度を設ける。NTTグループやトヨタ自動車などは65歳までの継続雇用の仕組みを導入している。若手不足でベテランの必要性が高まる半面、限られた賃金原資をどう配分していくかが課題となりそうだ。

(日本経済新聞 319日 朝刊13面より抜粋・編集)


 記事にあるように、企業は高齢者の雇用期間の延長や継続など、新たな試みを行っています。そして、2013年に施行された改正高年齢者雇用安定法もこのような取り組みを促進させています。高齢者が今までの経験を活かして若手の育成に役立たせる動きが強まっています。果たして、高齢者は企業にとっての戦力となるのでしょうか。


下記の図をご覧ください。この図は、65歳未満の方と65歳以上の方のビジネス基礎能力を比較したグラフです。

1










ビジネス基礎能力とは、どのようなビジネスを行う上でも必要となる重要な能力です。


一方、高齢者は情報を正確に集められるのかという心配もあります。機械化が進み、パソコンの普及によって高齢者がついていけていないことが懸念されます。では、実際のところはどうなのでしょうか。下図をご覧ください。

2











上図は、
65歳未満の方と65歳以上の方の情報収集能力を比較したグラフです。65歳以上の方が65歳以下の方より約5点も上回っているのが分かります。確かに若年に比べると、高齢者の方がパソコン活用能力は衰えています。しかし高齢者は、何が必要で何が必要でない情報かの判断が正確に行えます。以上の点からも65歳以上の方でも企業の役に立つと言えるでしょう。


少子高齢化が問題視されている現在の日本において、高齢者をうまく活用していくことは今後の日本の活性化にもつながります。なぜなら、高齢者が若者の育成に携わることで過去の失敗を伝え、より良い方法を教えることができるからです。


経験を受け継いでいくことによって、生み出される新たなものがあります。それは、経営戦略だったり、顧客対応だったりと多くの可能性をもっています。2020年には東京オリンピックが行われるので、その時までには新しい形の日本を再生させたいものです。視点を変えて、今ある問題を活かす考え方をしていきましょう。


※データ標本数:11488
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

(執筆者:望月)  


------------------------------------------------------

あなたの市場価値はどれぐらい?
テスト受検希望者はこちら

転職希望者必見!
MVAによる最適な転職支援サイト「日本人財銀行」はこちら

経営者・人材開発責任者の方へ
ミスマッチのない有能な人材をご紹介いたします
詳しくはこちら

------------------------------------------------------



藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)

トラックバックURL

コメントする

名前
 
  絵文字
 
 
■Links■
企業変革創造
市場価値測定研究所
日本人材銀行
All About
留学協会
■記事検索■
人気ブログランキングへ
ランキングはこちらをクリック!
アクセスカウンター
  • 今日:
  • 昨日:
  • 累計: