2014年12月15日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
有力大学も教養教育拡充 グローバル人材育成
多様な知識・技能が求められるグローバル人材の育成が課題となる中、個別の大学でも教養教育を重視する動きが加速している。
大学設置基準では戦後、各分野の「専門教育科目」とは別に、教養教育を行う「一般教育科目」の解説を各大学に義務付けていた。ただ1991年、自由にカリキュラムが設計できるよう科目区分が撤廃されると、多くの大学が専門教育を重視し教養科目が減少した。
こうした傾向を受け、大学審議会(当時)は98年に「教養教育が軽視されているのではないかとの危惧がある」と指摘その後中央教育審議会も教養教育を充実させるように度々提言してきたことに加え、豊かな教養を備えた人材を求める声が産業界からも高まり、各大学で見直しが進んでいる。
東京工業大は2011年に哲学や文化人類学、現代アートなど約20の文系科目を新たに開講。京都大学でも13年、教養教育の内容を検討する「国際高等教育院」を新設した。早稲田大学は文章作成や数学などの教養科目を担当する「グローバルエデュケーションセンター」を設けている。
小規模大学が連携 教養科目が多彩に 人文科学や自然科学など幅広い見識を身に付ける教養教育を巡り、複数の大学が連携して共通の教養科目を設ける動きが出てきた。教養教育の担当教員が少ない小規模大や単科大でも、それぞれの強みを生かした多様な科目を開設できる利点がある。少子化に伴い、大学間の学生獲得競争が激しくなるなか、コストを抑えながら大規模大学に対抗する狙いもあるようだ。 (日本経済新聞 11月20日 朝刊31面より抜粋・編集) 上記の記事からも分かるように、規模の大小を問わず様々な大学が教養教育に力を入れようとしています。企業も豊かな教養を備えた人材を求めています。これを聞いて疑問を覚える方もいるのではないでしょうか?「企業は専門性が高い人材を求めていたのではないのか」と。 もちろん、現在においても専門性の重要性は薄れてはいません。変化のスピードが速いグローバルビジネスの世界で高い専門性は欠かすことができないものです。しかし同時に、教養もかかすことができないものになっているのです。なぜなら、グローバルで活躍するためには、専門外のものに対する知識も必要とされるからです。 では、日本人のビジネス基礎能力平均点をみてみましょう。ビジネス基礎能力とは、ビジネスパーソンが働く上で土台となる能力のことを指します。 上図からも分かる通り、10年前の2004年から比べ、近年のビジネス基礎能力は30点以上低位に留まっています。1000点満点であることを考えても、この得点の低下は見逃すことができません。 次に、ビジネス基礎能力の10の項目のから異文化適応に注目してみてみましょう。異文化適応能力とは交渉相手の宗教や文化を理解する能力です。 なぜこの能力が上がってきたのでしょうか?様々な要因が考えられますが、その一端に社会的に「教養の大切さ」が見直され、自分の専門外の知識に触れる機会が増えたことがあります。今まで手を伸ばすことがなかった本を読んでみる、自分と違う環境にいる友人と食事を採るなど、簡単なことでも視野を広げて異文化を理解する下地に繋がっているのではないでしょうか? 2020年には東京オリンピックに向け、異文化適応能力の重要性は増すばかりです。改めて自分の習慣を振り返ってみましょう? ※データ標本数:12056名 ※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。 (執筆者:千原) ----------------------------------------------------- あなたの市場価値はどれぐらい? ----------------------------------------------------- --------------------------------------------------------- 今日のトピックは、 ~見直され始めた教養の意義~ --------------------------------------------------------- (日本経済新聞 11月20日 朝刊31面より抜粋・編集)
このように、異文化適応能力が低位ながらも2010年より上昇傾向にあることが分かります。異文化適応能力はグローバルに活躍する人材にとって欠かすことのできない能力でありながら、日本人が長年ボトルネックにしてきた能力です。
テスト受検希望者はこちら
転職希望者必見!
MVAによる最適な転職支援サイト「日本人財銀行」はこちら
経営者・人材開発責任者の方へ
ミスマッチのない有能な人材をご紹介いたします
詳しくはこちら