2015年04月13日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、

生産性向上に必要なこととは

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残業手当、高めに一律支給

 システム開発大手のSCSKは残業手当の支給額を一律にして、残業時間を短くした人の方が得をする人事制度を7月に導入する。全従業員の8割に当たる非管理職の6110人が対象で、残業代目当ての仕事をなくし、生産性を高める狙いだ。多くの企業が取り組む長時間労働の是正策は「ノー残業デー」などにとどまり、賃金制度を見直すのは珍しい。

 総人件費は現状よりも増える可能性はあるが、従業員の労働時間を短くする姿勢を鮮明にして、優秀な人材の確保などにつなげる。

 入社7年以上の中堅社員には裁量労働制を適用し、月給に34時間分の残業手当を一律で上乗せする。残業時間がゼロならば、34時間分の手当を余分に受け取れる。反対に50時間の残業をすると16時間分の手当は得られずに損をする仕組みだ。

 入社7年未満の若手社員には20時間分の残業手当を上乗せする。残業ゼロなら17%の給与増になる計算だ。20時間を超えると上乗せがなくなり、時間通りの支給となる。

 SCSKは以前は深夜の残業などが多く、2012年度の平均残業時間は月26時間だった。13年度には残業を減らした職場は翌夏のボーナスを上乗せする制度を導入し、14年度の平均残業時間を月18時間に減らした。

 7月からはボーナス支給を毎月の手当に切り替える。残業をしない方が得をする効果を従業員が実感しやすくなり、残業時間の抑制効果が高まるとみている。

 労働人口が減少するなか、生産性の向上は重要な課題だ。最近では長時間労働の解消に取り組む企業が増えている。

               (日本経済新聞 36日 朝刊12面より抜粋・編集)

上記の記事で注目すべき点は「生産性の向上」です。人口減少社会であり、労働人口の減少が見込まれる日本に置いて、生産性の向上は急務といわれています。ではなぜ、長時間労働を見直すことが生産性の向上に繋がるのでしょうか。


今まで長い時間を掛けて行っていたことを短時間で終わらせるためには、効率性を向上させる必要があるのです。日本で長時間労働が推奨されていた理由の一端に、労働時間が長ければ長いほど業務に熱心であると評価されやすかったことや上司や先輩が残業をしている中、早く帰るべきではないと重要な理由がないにもかかわらず残業を行う人が多かったことがあります。このような理由で残業をする人の多くは通常の業務時間内における業務の生産性が低く、残業を前提とした時間配分を行っていました。


現在では日本で伝統的に行われていた長時間労働が見直される潮流が様々な会社で見受けられます。長時間労働の代表格とされていた総合商社でも伊藤忠商事が午後8時以降の残業を原則禁止にし、早朝の勤務を奨励し、コスト削減に寄与しています。キャノン、リコー、日立ソリューションズ、三菱化学をはじめとする日本のリーディングカンパニーも取り組みを強化しています。


生産性を向上させるためにはビジョンとタイムマネジメントが必要です。ビジョンが明確であれば業務の優先順位が見えます。また、タイムマネジメント能力によって予定通りに仕事を終わらせることができるのです。では、近年の日本のビジネスパーソンのビジョン策定・概念化能力とタイムマネジメント能力を見てみましょう。

1

 



 









2










このように、両者とも上昇傾向にあることが分かります。これは企業内での残業を減らす取り組みや効率性を上げようとする取り組みが実を結んでいると推測できます。


今後も、効率性の向上は大きな関心を集め続けます。日々の業務をこなすことだけに集中するのではなく、効率性を上げるためになにをすべきかを個人としても考えていく必要があります。それが評価にも繋がっていくでしょう。



※データ標本数:17850

 

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:千原)

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藤田 聰mvajnet at 05:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク │

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