2015年06月22日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明は
こちら

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今日のトピックは、

タイムマネジメント能力の高い人ほど生産性も高い!

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時短と生産性向上両立へ

 企業が労働事件の短縮と生産性向上の両立に取り組んでいる。朝方勤務の導入で残業時間を減らすなど、仕事の進め方を変えて効率化を目指す。政府は時間ではなく成果に賃金を払う「脱時間給」制度を盛り込んだ労働基準法改正案を今国会に提出した。時間当たりの労働生産性の向上が急務になっている。

 「平均の残業時間は減少しても、前3月期の業績は増収増益だった」として、伊藤忠テクノソリューションズは朝方勤務制度の成果に自信を深めている。この制度は、夜間にダラダラと残業を続けず、翌朝に持ち越して効率的に仕事をこなすことが目的だ。

 富士フィルムは3月、社外からでも簡単に会議に参加できるシステムの利用を社員に促し始めた。対象は関係会社を含む31000人。クラウドサービスを活用、パソコンにカメラとマイクを付ければ相手の表情を見ながら意見交換でき、地方の事業所から本社への出張などを減らせる。日本生産性本部によると、就業1時間当たりの日本の労働生産性は2013年で41ドルと経済開発機構(OECD)の加盟国34カ国中20位だ。日本企業の国際競争力を高めるには、全社的な労働生産性の向上が欠かせない。

(日本経済新聞 525日 朝刊15面より抜粋・編集)

 

 上記の記事より、日本では現在、国をあげて労働生産性の向上に取り組む方針であることが分かります。また、世界の先進諸国の中で日本の労働生産性は低く、グローバル化への適応が叫ばれる現在、労働生産性の向上が急務であることも読みとれるでしょう。

 

 では、記事の中でテーマとされていた、勤務時間の短縮と生産性向上は本当に両立可能なのでしょうか?ビジネスパーソンたちのデータを基に読み解いていきたいと思います。

 

まず、以下のグラフをご覧ください。


グラフ1









 
このグラフは、ビジネス基礎能力合計とタイムマネジメント能力の関係を表したものです。グラフより、タイムマネジメント能力が高いほど、ビジネス基礎能力の合計点も高いということが分かります。

 

ビジネス基礎能力の合計得点が高いということは、ビジネスパーソンとして必要な能力が全体的に高いということであるため、労働生産性も高いと言えるでしょう。よって、タイムマネジメント能力が高い人は、高い労働生産性を持つと言えます。

 

次に、以下のグラフをご覧ください。          

 グラフ2













このグラフは、ビジョン概念化能力とタイムマネジメント能力の関係を表したものです。グラフより、タイムマネジメント能力の高い人ほど、高いビジョン概念化能力を持っていることが読みとれます。

 

何事においてもパフォーマンスを高めるためには、まずビジョンを持つことが大切であるため、ビジョン概念化能力の高い人は、仕事においても高い生産性を発揮できるでしょう。

 

最後に、以下のグラフをご覧ください。

グラフ3

 












このグラフは、ストラテジー策定能力とタイムマネジメント能力の関係を表したものです。グラフより、タイムマネジメント能力の高い人ほど、高いストラテジー策定能力を持っていることが読みとれます。

 

ストラテジー策定能力は、ビジョンの設定後、それを達成するための戦略を構築する能力であり、目標を達成する上で、ビジョン概念化能力の次に重要なビジネス基礎能力であると言えます。そのため、同じくこの能力が高い人は、高い生産性を発揮できるでしょう。

 

以上、3つのグラフを通して、タイムマネジメント能力が高い人は、労働生産性も高いということがある程度推察できたかと思います。

 

タイムマネジメント能力が高いということは、時間を有効活用できるということであり、

そのような人はダラダラと残業をするような働き方はしていないでしょう。

 

そのため、最初の問題提起に戻ると、勤務時間の短縮と生産性向上は両立可能であると言えるでしょう。

 

皆さんが日頃から時間を意識し、時間を有効活用して高い労働生産性を発揮してくだされば幸いです。

 

 

 

※データ標本数:12166

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

(執筆者:浜辺)

 

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク │

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