2015年08月24日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

 

市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

~サイバーセキュリティー問題に立ち向かう上で必要な能力とは~

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「安全な国」担うサイバー人材の育成急げ  

 サイバーセキュリティー問題が深刻化している。政府の年次報告によると、2014年度に検知された政府機関へのサイバー攻撃は、主なものだけで264件と前年度から倍増した。その4割が日本年金機構の個人情報流出の原因となった標的型メールだ。企業への不正アクセスも増えた。

 政府は近く新しいサイバーセキュリティー戦略をまとめる。日本全体が日々脅威にさらされているとの危機感を持ち、国を挙げて備えを急がなければならない。とくに重要なのは人材の育成だ。

 情報処理推進機構の調べでは、企業でセキュリティーに従事する技術者は265000人だが、8万人ほど不足している。今いる技術者も6割はスキルが不十分で教育、訓練が必要とされる。

 それにもかかわらず、企業の動きは鈍い。セキュリティー人材を育成していない企業は7割にのぼる。投資余力のなさを理由にする企業が多い。問題意識を欠いており、放置できない事態だ。

 企業は社内の情報を守るだけでなく、製品の安全性を確保するためにも、セキュリティー技術の向上を経営課題とはっきり位置づけるべきだ。人材の厚みが競争力に直結するとの発想で、育成を速やかに進める必要がある。

 国としてセキュリティー産業を振興する視点も要る。政府は日本再興戦略に、ファンドを使ったセキュリティーベンチャー創出を盛った。実効性のある具体策を示してほしい。産業としての発展が大学などでの人材育成に弾みをつける。そんな循環をつくりたい。

 国家の関与が疑われるサイバー攻撃が増えるなか、官民連携も大切だ。巧妙かつ執拗な攻撃に対抗するには、警察や自衛隊と企業が協力しやすい体制が欠かせない。当面の人材不足を補ううえでも、情報や知恵の共有は有効だ。

 社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度の導入や東京五輪に向け、日本へのサイバー攻撃が激しくなるとの見方がある。日本は治安のよさなどから「安全な国」とみられてきた。サイバー問題でその評価を損ないたくない。

              (日本経済新聞 730日 朝刊2面より抜粋・編集)

 

上記の記事からも分かるように、IT技術が進歩し続ける現代では、その反面でサイバーセキュリティー問題が深刻化しています。しかし、そのような問題が発生しているにも関わらず、サイバー人材の育成が間に合っていないというのが現状です。では、このような状況で必要な能力とはどのようなものなのでしょうか。

 

 セキュリティーに直接従事する技術者を育成することももちろん重要です。しかし、それだけではなく、サイバー攻撃を見わける能力を企業の人材全員が習得することも必要となります。事実、標的型メールだと知らずに開いた従業員によって、企業の保持する個人情報が流出したという事件も起こっています。このような現状で必要とされる能力が「パソコン活用能力」です。ただし、これはWordExcelを取り扱う、パソコンの基礎活用能力もそうですが、パソコンを扱う上でどのようにそれを安全に扱うかについての能力も包含します。

 

それでは日本人のビジネス基礎能力平均を見てみましょう。下図をご覧ください。

無題










この調査から日本人は、パソコン活用能力が異文化適応能力の次に、大きく欠けていることが分かるかと思います。では、どのようにしてパソコン活用能力を高めることができるのでしょうか。そこで、私から2つの提案をしたいと思います。

 

 1つ目は、法人単位で行える、サイバー攻撃対策方法です。技術者がサイバー攻撃対策の訓練を社員に提供するサービスがあります。もちろん、費用がかかる可能性はありますが、サイバー攻撃によって企業の信頼を損なうようなリスクに比べると、このような訓練を通してパソコン活用能力を向上させることは企業組織自体にとって必要不可欠です。

 

2つ目は、個人単位で行える、サイバー攻撃対策方法です。それは、自ら情報収集を行い、吸収することです。例えば、サイバー攻撃対策の公開講義を自らの自己投資のために受けに行くことや、自ら主体的にインターネットや専門書などを通して情報を事前に集めておくことなど、方法は様々です。このように自主的にパソコン活用能力を磨くことも重要なことです。

 

 サイバーセキュリティー問題に直面する現代では、このようにパソコン能力を磨きあげる事が必要不可欠です。皆様もぜひ一度、自らのパソコン活用能力が適正かどうか、振り返ってみてはいかがでしょうか。

 

 

 

※データ標本数:11488

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:小石)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)市場価値データバンク │

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