2016年06月13日

市場価値データバンク  

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

 

市場価値測定テスト市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

AIやロボットを使いこなして生産性を向上させるには~

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AI・ロボで生産性向上

 政府の産業競争力会議は19日、成長戦略の素案をまとめた。安倍晋三首相が目標に掲げる名目国内総生産(GDP600兆円の達成に向け、ロボットや人工知能(AI)を生かした生産性の向上に重きを置いた。外国人の経営者や技術者らが住みやすい環境を整え優れた人材も呼び込む。5月末に経済財政運営の基本方針(骨太の方針)や規制改革の実施計画とあわせて閣議決定する。

 成長戦略の柱はロボットやAIを駆使した「第4次産業革命」の推進だ。自動運転車やIT(情報技術)で生産管理するスマート工場、小型無人飛行機「ドローン」などの最新技術で、米国などに比べ見劣りする生産性を高める。あわせて2020年までに30兆円の関連市場を生み出すという高い目標を掲げた。

 特に生産性の向上が課題の中小企業への「革命」の波及もめざす。小型の汎用ロボットの導入費用を現状から2割減らす目標を設定。ロボットの導入を支援する人材を20年までに倍増する。

           (日本経済新聞 520日 朝刊 面より抜粋・編集)

 

上記の記事では、日本政府が国力を維持・向上させるために企業のAIやロボットの有効活用を推進させようとしていることが述べられています。また、大企業だけでなく中小企業にも小型のロボットを導入させることで生産性の向上を図ろうとしていることがわかります。

 

このような時代で必要とされている人材は、AIやロボットの導入を支援し・使いこなせる人材です。実際に、日本政府もこのような人材を2020年までに現在の2倍にしようとしています。

 

AIやロボットはソフトウェアなので、AIやロボットの導入を支援し・使いこなせる人材は高度なITリテラシーを持つ人材です。その前提と言えるビジネス基礎能力である「パソコン活用能力」はどうなっているでしょうか。以下のグラフをご覧ください。

無題










 これは「パソコン活用能力」の100点満点中の平均値を年代別に表したグラフです。学童期からパソコンが身近にあった20代でさえ50点を少し超える程度であり、その他の世代は50点以下であることが分かります。また、「パソコン活用能力」は20代、30代、40代…と年齢に反比例して低くなるのではなく、60代に続いて、ゆとり世代と言われた30代の能力が最も低くなっています。20代と30代の間に10点近い大きな差が開いていることが分かるでしょう。「パソコン活用能力」は日本人のボトルネックであると言われている異文化適応能力に次いで低く、標準偏差が大きい(バラつきがある)のが特徴です。

 

 政府はAIやロボットを使って生産性を向上させようとしているのにも関わらず、現状としてはこれらの先端技術を受け入れ、有効活用していく人材がまだまだ不足していることが読み取れます。

 

 では、AIやロボットを導入し企業の生産性を向上させるにはどうしたら良いでしょうか。私は次の3つの対策をお勧めいたします。

 

1.  新卒採用時に工学部系学生を歓迎する

 先端技術は迅速なスピードで発展を繰り返します。AIやロボットを学んできた学生を採用することで先端技術の発展に追いつくことができるでしょう。

 

2.  若い社員にAI・ロボット等の先端技術導入を担当させる

 若者が新しい技術に精通しているのは自然なことです。この機会に若い社員に責任や権限を移譲し、内発的にモチベートしてみましょう。

 

3.  30代の中堅社員を中心に、パソコン活用の指導をする

 ワードやエクセルの基本操作はできて当たり前の時代が来たように、AIやロボットを使用して業務することが当たり前になる時代が来るでしょう。30代の社員は60代まで、30年程度勤務することでしょう。長年第一線で勤務してもらうためにも、ビジネスで欠かすことのできないパソコンのより戦略的な活用を行いましょう。

 

 

 

※データ標本数:13162

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

(執筆者:篠田)

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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)

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