2017年01月09日
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html
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今日のトピックは、
~「残業ゼロ」社会で求められるタイムマネジメント能力~
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長時間労働「是正中」8割 ・残業に事前許可制 ・19時で退社を強制
国内主要企業が長時間労働の是正に積極的に取り組んでいることが、日本経済新聞社が7日にまとめた「社長100人アンケート」で分かった。経営者の8割弱が「是正に着手した」と回答。「管理職の意識改革」「残業の事前許可制」などを取り組みの柱にし、慣行に風穴を開けようとしている。
働き方改革は「アベノミクス新3本の矢の柱」と位置づけられ、安倍晋三首相自らが先頭に立つ「働き方改革実現会議」で議論を進めている。長時間労働是正は改革テーマの9項目の1つだ。
アサヒビールでは社員が出退時刻を入力する一方、パソコンのオンオフ時刻が自動記録される。実態を明確にして残業を減らす狙いだ。デンソーは朝型勤務を促すモーニングシフトに取り組むほか、午後8時以降の残業を原則禁止。神戸製鋼所も一部で午後7時以降の残業を禁じた。
日本では成長のためには長時間労働がやむを得ないとの風潮があった。しかし、経済協力開発機構(OECD)加盟国のうち日本の就業1時間当たりの労働生産性は21位。
日本電産の永守重信会長兼社長はアンケートに対して「海外グループ会社は残業がほとんどゼロでも利益をあげており、日本でもできると信じている」とコメント。創業以来の働き方を改革し残業ゼロをめざしている。
(日本経済新聞 12月8日 朝刊1面より抜粋・編集)
上記の記事では、日本の主要企業と政府が働き方改革を推進し、最終的には「残業ゼロ」社会の実現をめざしていることが報じられています。この流れは今後もっと盛んになっていくことでしょう。このような社会でビジネスパーソンに求められることは、限られた時間の中でアウトプットを最大化する能力、つまり労働生産性を高めることだと言えます。
しかし、公益財団法人日本生産性本部のデータによると2014年時点における日本の労働生産性は72,994ドルで、OECD加盟34カ国のなかでは第21位となってしまっています。この結果は主要先進7カ国の中でも最低の結果でもあります。
また、当社の実施している市場価値測定テストからも残念なデータが読み取れます。労働生産性を向上させるためには、個々人が高い能力を発揮しなければなりません。しかし、日本人の「仕事力(=ビジネス基礎力)」は年々低下してしまっているのです(下図参照)。
(弊社の市場価値測定テストの結果より)
このグラフは、市場価値測定テストの結果をまとめたものです。ビジネス基礎力=「仕事力」が年々低下しているのがわかります。ビジネス基礎力は、仕事をしていくうえで欠かせない10の能力をそれぞれ100点満点で評価したものです。そのなかには、「限られた時間を有効に活用できるかどうか」を示す「タイムマネジメント能力」も含まれています。この能力が労働生産性を向上させるのに最も重要な能力であることは言うまでもありません。つまり、今後「残業ゼロ」社会となり時間当たりに処理しなければならないタスクが増えていくにもかかわらず、時間を有効活用し、タスクを確実にこなしていく能力は低下してしまっているのです。
それでは、どのようにタイムマネジメント能力、ひいてはビジネス基礎能力を向上させていけばよいのでしょうか。
それには、社員ひとりひとりが明確なビジョンを持つことです。当ブログが過去の記事でも取り上げているように、「ビジョン策定・概念化能力」を向上させることが「ビジネス基礎能力」を向上させることに最も効果的です。つまり、タイムマネジメント能力についても同様のことが言えるのです。下図はビジョン策定・概念化能力とタイムマネジメント能力の関係をグラフ化したものです。データから、正の相関がはっきりと見てとれます。
どれだけ仕事についてイメージを持てているか、仕事を成功させている自分を明確にイメージできているかによって、その後の行動が変わってきます。より明確なビジョンをつくれていれば、それを遂行するために必要な行動が見え、効率的に仕事を行っていくことができるでしょう。目的が明確になると、無駄なことをしなくなり、集中と選択により、結果的に時間生産性が上がっていきます。
これから日本が「残業ゼロ」社会に向かって変わっていく中で、働き方や求められる能力も変化していくでしょう。最も重要なことは、ビジネスパーソンひとりひとりが明確なビジョンをもち、その達成に向けて主体的に行動していくことです。自社で、従業員ひとりひとりが、能力開発のエンジンと言えるパーソナルビジョン(=中長期的な目的地)を持っているかをチェックすることは重要なことです。
※データ標本数:11488名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:喜多)
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