2017年05月10日

市場価値データバンク

 

市場価値データバンクは、15050万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。

                          

※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。

 

MVAに関する説明はこちら

http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html

 

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今日のトピックは、

~激動するグローバル時代に対応するため、企業がすべきことは?~

 

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グローバル人材育成「海外留学必要」84% 内閣府調査 

  内閣府は13日、「教育・生涯学習に関する世論調査」の結果を公表した。グローバル人材の育成に関し、子供や若者に海外留学をさせた方がよいとする意見が84.2%に上った。海外留学のために必要な支援策(複数回答)としては「奨学金など経済的な支援」が72.5%で最も多かった。

 子供や若者に海外留学をさせた方がよいと思うかどうか尋ねたところ、「させた方がよい」は43.9%、「どちらかといえばさせた方がよい」は40.3%だった。「必要ない」は「どちらかといえば」を含めて10.8%にとどまった。

 留学させた方がよいとした人に支援策を聞いたところ、経済的な支援のほか、「日本の学校などでの海外留学のサポート体制」52.9%、「海外の学校と日本の学校との(単位交換など)連携・提携の強化」43.2%などが上位を占めた。

 グローバル人材の育成のために重要な取り組み(複数回答)としては「小中高を通じた英語教育の強化」が65.6%で最多。次いで「国語教育や日本の伝統文化に関する教育の充実」が39.1%、「国際社会の動向など幅広い教養を深める教育の充実」38.8%などが目立った。

 継続的に調査している「生涯学習」に関しては、この1年で学問やスポーツなどの生涯学習を経験した人は47.5%で、2012年の前回調査から9.6ポイント下がった。したことがない人は52.3%で9.8ポイント増えた。

 生涯学習をした人の理由は「他の人と親睦を深めたり友人を得たりするため」が32.1%で前回から10.2ポイント下落。「現在の仕事や将来の就職・転職などに役立てるため」は28%で2.4ポイント増えた。文部科学省の担当者は「就職事情の先行き不安などで、目的志向が高まっているのでは」と分析している。

 調査は20151210日~20日に、全国の成人男女3000人を対象に面接方式で実施。回収率は55.1%だった。

(日本経済新聞 電子版 2016213日 抜粋・編集)

 

上記の記事から、国家としての指針として、グローバル人材の育成が急務であることが分かります。

国内市場が縮小してゆく将来、日本企業は海外進出をせざるを得ないことはもはや周知の事実と言えます。だからこそ、世界を舞台に戦えるビジネスパーソンを採用・育成することができるかが、企業にとっての至上命題となっていると言えるでしょう。

 

ここで、弊社がグローバル力を測定する一つの能力である「異文化適応能力」に焦点を置いてみましょう。

 

以下のグラフをご覧ください。

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これは、学生とビジネスパーソンの異文化適応能力の平均値をグラフ化したものです。

 ここでの異文化適応能力とは、「語学力のみならず、海外の文化・多様な価値観を受容することができる能力」です。

特筆すべきは、異文化適応能力において、学生の方がビジネスパーソンを上回っていることです。

 

これは、留学に行く学生が増えた、英語教育により学生の異文化への障壁が低くなりつつあることが原因であると言えるでしょう。

 

一方で、これから海外を舞台に働く必要性が高いにも関わらず、ビジネスパーソン平均は相対的に低い結果となっております。国内だけでも十分な成長市場であった高度経済成長期は一部のビジネスパーソンだけが海外部門を担当して事足りたのです。インターネットによるコミュニケーション革命が起こった結果、グローバルで物事を考える必要性が生じました。

 

これから日本の市場が縮小するなかで、成長市場に参入するためには、海外に目を向ける必要があるでしょう。そのためにも、グローバル人材が必要不可欠となるでしょう。それでは、企業がそれを実行するにはどうすればよいのでしょうか?

 

解決の方向性は大きく二つあると考えております。

 

 一つ目は、「既存社員の異文化適応能力を高めること」です。具体的には、社員に対して研修を伴う海外赴任制度などの設計・運用できるようにするなどが挙げられるでしょう。

 

 二つ目は、「異文化適応能力が高い人材を採用すること」です。例えば、海外経験豊富な中途社員や外国人学生を採用することは一つの解決のための糸口と言えるでしょう。特に、中途市場だけではなく、新卒市場には数多くのグローバル人材の卵が潜在しています。

 

これから激動するグローバル時代、もう一度人材の育成・採用について客観的に考えてみてはいかがでしょうか?

 

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株式会社企業変革創造(市場価値測定研究所内)

中小ベンチャー企業 採用支援プロジェクト 小石宛

153-0062 東京都目黒区三田1-4-4 恵比寿ビュータワー13F

[TEL] 03-5424-1317  [FAX] 03-5424-1318

[E-mail] info@v-change.co.jp  [HP] http://www.v-change.co.jp

 

※データ標本数:13219

 

※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。

 

 

 

(執筆者:小石)

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藤田 聰mvajnet at 06:00│コメント(0)トラックバック(0)

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