ビジネス

2012年02月13日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
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今週のトピックは、
~ITの若手人材育成の見直しを~
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 グローバル化が進む現代、合併や買収により勝ち残りを目指す企業が増えてきています。今後も増えることが予想されており、自分の会社でもいつ買収や合併が起きてもおかしくないと身構えておく必要があります。先日の日本経済新聞でも合併企業でのキャリアアップについての記事が掲載されていました。

勝ち残りへ相次ぐM&A
最近は合併の相乗効果を出すため、実力登用を徹底する企業が多い。管理職の研修にも力を入れており、人事考課でも片方の企業出身者が不利になるケースは減っている。(中略)どんな事業分野であれ、誰が見てもはっきり分かる実力を身につければ抜てきの機会も増えるだろう。どこの会社でも通用する専門性やスキルを磨くことが大事になる。
(日本経済新聞 1月30日 朝刊13面 より)

 国内企業が絡んだM&Aの件数は以下のように推移しています。

M&A件数推移

 リーマン・ショック前で、直近のピークである2006年より4割ほど減っているものの、近年増加の傾向にあると言います。
 それでは、合併企業でキャリアを積み上げ活躍していくためには、どういったことを意識していけばよいのでしょうか。それは、M&Aによる混乱を心配するのではなく、大きく成長する「チャンス」とすることです。このチャンスをうまく活かすためには、出身母体などといった派閥を気にせず、新たな同僚に学んだり変化を積極的に受け入れる―――弊社が掲げるビジネス基礎能力評価項目で言う「異文化適応能力」が重要であると考えます。

 ところが、現代のビジネスパーソンで異文化適応能力を十分に保有していると言えるのは、ほんのわずかの人たちです。これは、以下のビジネス基礎能力12項目の平均値と「異文化適応能力」の得点分布からも明らかです。

ビジネス基礎能力

異文化適応能力

 異文化適応能力の平均値はビジネス基礎能力評価項目の中でも際立って低く、30点以下が過半数を占めています。

 規模を拡大しスケールメリットを得るだけでなく、新規事業や新市場を開拓できるなど、市場競争力を大幅に高めることができるM&Aは今後も増えていくと考えられます。合併を機会として活躍できる人材になるためには「異文化適応能力」を高める、すなわち、会社や国の枠を越えて、幅広い視野で環境変化に積極的に適応し多種多様なメンバーをリードしていくことが求められます。これに語学力が身に付けば、グローバルリーダーとなることができるのです。変化をチャンスとして捉えられる人材を目指しましょう。
※データ標本数:9841
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)

2012年01月30日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
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今週のトピックは、
~ITの若手人材育成の見直しを~
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 弊社ブログでも何度か取り上げてきた「グローバル」。多くの業界では海外進出
に伴い、人材育成に「海外派遣」を積極的に導入していく中で、IT業界でもそうした動きが出ています。以下、日本経済新聞の引用となります。

大量データ分析 人材育成に注力~専門部署で若手教育 海外IT企業に派遣~

 IT(情報技術)各社がビッグデータ(爆発的に増え続けるデータ)の分析ができる人材の育成を強化する。日本IBMやNTTデータは分析の専任部署の知見を活用、専門家を増やす。伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は海外の専門企業に社員を派遣、技術者を短期に育成する。マーケティングや製品開発に役立つデータ分析ができる専門家を増やすことで、システム受注を増やしたい考えだ。

(日本経済新聞 1月12日 朝刊13面 より)

 この記事では、ビッグデータ関連の市場規模が10年の1306億円から15年の1598億円に達すると予想されており、ビッグデータの分析を担う高性能なサーバやデータを保存する外部記憶装置(ストレージ)、分析ソフトなどの開発に携われる人材を育成する手段として海外の専門企業に派遣する、といった内容になります。

 これまでにもグローバル人材の記事を書いてきましたが、弊社ではグローバル人材としての能力を測る一つの指標として「異文化適応能力」を掲げています。

まず、以下のグラフをご覧ください。

データバンク①

 上の図は、各ビジネス基礎能力について、IT業界とビジネスパーソン全体で比較をしたものです。IT企業の各ビジネス基礎能力の平均はビジネスパーソン全体のその平均よりも低い結果となっています。

 特にこれから海外進出を目指す企業にとって、「異文化適応能力」の向上は普遍的な価値観を形成する上で非常に重要ですので、海外への派遣は現状を打開するのに有効であると思えます。

 ただし、IT業界のような専門知識が重視される企業ではビジネス基礎能力を軽視する嫌いがあります。次の図をご覧ください。

データバンク②

データバンク③

 上の二つのグラフは、IT業界のビジネスパーソンの各ビジネス基礎能力およびビジネス基礎能力全体の得点を年代別に比較したものです。こちらをご覧になると、年代が上がるにつれて、ビジネス基礎能力が低下している傾向があります。ここ1、2年、若手社員は主体的に能力開発を行う方向へシフトしている反面、シニアやミドルの方々はまだまだ依存型で意識改革ができていない表れではないかと推察できます。
 これからのグローバルな競争に勝ち抜くには、指示待ちではなく主体的な価値創
造型人材が必要とされてきます。それはIT業界でも例外ではありません。海外派遣で多様な価値観や専門技術を育てる一方で、若手の高いビジョンをより伸ばして長期的な成果に結びつく育成も大切になってくるのではないでしょうか。

※データ標本数:IT業界のビジネスパーソン標本数 2939
※このデータは標本より抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。
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