市場価値

2015年07月07日

こんにちは。

企業変革創造パーソナルコンサルティング室です!

この度は弊社のコアテクノロジーである市場価値測定プログラムから、グローバル社会への対応を支援すべく、英語版のサービスをリリース致しますのでお知らせします。

 

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  市場価値測定プログラム英語版

Market Value Assessment ver.2.2.e

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 市場価値という概念を弊社が世に打ち出して早
12年、 社会は変化しビジネスにおける競合は世界となりました。 企業はグローバル戦略を展開し、 日本国内でも外国人人材を活用する動きが 顕著になりました。

 

 企業のグローバル戦略において、現地人材と本社の外国人人材の活用は必要不可欠です。ただの「英語屋」で終わらない 本当のグローバル人材にはビジネス基礎力が備わっています。このプログラムでは人材のビジネス基礎力と性格特性を英語で測定し、可能性や適性だけでなく、成果を生み出す能力を測定いたします。

 セブンレイヤーズ

 弊社は人間資本が、7段階の階層構造を成す13の能力によって構成されることを発見し、「セブンレイヤーズモデル」としてモデル化しました。各プロジェクトの基礎調査分析フェーズで、人材測定や評価等に「市場価値」のコアテクノロジーを導入。これまで延べ100社以上、30万人を超えるビジネスパーソンの能力を可視化し、独自の切り口で、多くのリーディングカンパニーにご提案をし続け、信頼と実績を築きあげてまいりました。

 日本企業が直面する、世界規模での人材獲得競争を支援すべく、このコアテクノロジーの更なる利用拡大に踏み切りました。

 

 外国人人材の採用にお悩みの方、採用のマッチングに不安のあるかた是非一度ご検討下さい。どんなに些細なことでも、お気軽にお問い合わせください。

お問合せは当記事のコメント、あるいは【info@v-change.co.jp】までご連絡ください。

皆さまからのメールをお待ちしております。

 

市場価値測定プログラム日本語版の導入実績

【導入実績企業】

トヨタ自動車、NTTグループ、リクルート、三井住友銀行、中央三井信託銀行、三菱UFJ信託銀行、日産自動車、資生堂、日立製作所、KDDI、ソフトバンクテレコム、関西電力、ベネッセコーポレーション、富士通、キリンビール、アステラス製薬、丸紅グループ、富士ゼロックス、セガ、慶應義塾大学、立教大学、東京海上日動火災保険、東京ガス、クラレ、NECグループ、パナソニック(Panasonic Corporation)等

 

企業変革創造

パーソナルコンサルティング室



藤田 聰mvajnet at 14:53│コメント(0)トラックバック(0)

2012年02月27日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
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今週のトピックは、
~現年収は果たして適正か?~
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 いよいよ、あと1週間足らずで、3月になります。3月といえば、毎年の恒例として春闘があります。従業員の賃金引き上げの要求と企業側の人件費抑制という利害対立の中、いかに両者のバランスを取るか、これは非常に難しい問題でしょう。こうした賃金引き上げを求める運動は日本だけでなく、海外でも問題となっています。以下の文章は、インドネシアにおける賃金引き上げのデモについて書かれた記事の引用となります。

賃上げ求め1万人デモ ~日系工場、相次ぎ停止~ インドネシア

 インドネシアのジャカルタ郊外の日系工場が集積する地区で27日、公定の最低賃金引き上げを巡り労働者1万人以上が参加する大規模なデモが発生した。周辺の幹線道路の封鎖などもあったため、ホンダの二輪車工場など日系企業が相次いで操業を停止した。混乱が長引けば各社の生産に影響を及ぼしかねない事態に陥っている。
 (中略)
 インドネシアでは高い経済成長率を上回る水準で賃金も急上昇している。ジャカルタの場合、公定最低賃金が2006年から12年まで、10年を除き毎年8~18%台の上昇率となり、安くて豊富な労働力を期待して進出した企業の生産コストを押し上げている。

(日本経済新聞 1月28日 朝刊9面より)

 この記事では、インドネシアでの賃金を巡って、労働者側と企業側の衝突が取り上げられています。労働者側としては、企業に貢献しているに見合うだけの賃金を要求したいと思いますし、企業側からすれば、無駄に給料を上げたりせずにコストを下げたりと思うでしょう。これはインドネシアだけでなく、日本も、そして世界でも取り組まなければならない重要な問題の一つです。果たして、今の日本における給料の過不足の現状はどうなのか、弊社のMVAの受検者データを用いて検証してみたいと思います。
 弊社のMVAの指標の1つに「推定年収」というものがあります。これはテスト結果を踏まえ、そのビジネスパーソンのスキルなどを基に算出されたものであります。弊社はこの推定年収を用いてこの給料の現状について検証してみたいと思います。
 この推定年収と現年収を比較した際、もし推定年収の方が高ければ、それはその人のスキルや能力に対して給料が少ない、つまり給料過少となります。逆に、もし現年収の方が高ければ、それはその人のスキルや能力を考慮すると給料をもらいすぎている、つまり給料過多となります。もし、推定年収と現年収が同じとなれば、その人は適正な年収をもらっているということになります。これを図にすると以下のようになります。

データバンク図①

 上の図を見ると、給料過多、つまり給料を多くもらい過ぎているビジネスパーソンは62%の割合を占めております。ただ、給料をもらい過ぎることはここでは問題ではありません。それは企業が自社の収益をそれだけ従業員に還元していることを意味しているからです。問題は自分に見合うだけの給料をもらえていないビジネスパーソンが4割近くもいるという現状です。これではせっかくの能力あるビジネスパーソンも仕事に対して不満を抱き、モチベーションが上がらないでしょう。そして、この推定年収と現年収との関係を企業規模別に見てみると非常に面白い結果が分かります。以下の図をご覧ください。

データバンク図②

データバンク③

データバンク図③

 上の3つの図を見ていただくと、従業員規模が大きくなるにつれて、支払い過剰ということがわかります。逆に、1000名未満の中小企業が支払い過少という結果になっておりますので、有能な人材に対しての引き留め施策を整えることも重要と言えるでしょう。
 ただし、この問題は中小企業といった規模が小さい企業だけの問題ではありません。日経新聞にも書かれてある通り、安い労働力を求めて海外展開している大手企業も常にこうした問題に取り組まなければならないのです。人材あってこその企業であるということを忘れてはならないでしょう。

※データ標本数:8749
※このデータは標本より直近のデータを一部抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。
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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)
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