研修

2012年01月30日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
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今週のトピックは、
~ITの若手人材育成の見直しを~
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 弊社ブログでも何度か取り上げてきた「グローバル」。多くの業界では海外進出
に伴い、人材育成に「海外派遣」を積極的に導入していく中で、IT業界でもそうした動きが出ています。以下、日本経済新聞の引用となります。

大量データ分析 人材育成に注力~専門部署で若手教育 海外IT企業に派遣~

 IT(情報技術)各社がビッグデータ(爆発的に増え続けるデータ)の分析ができる人材の育成を強化する。日本IBMやNTTデータは分析の専任部署の知見を活用、専門家を増やす。伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は海外の専門企業に社員を派遣、技術者を短期に育成する。マーケティングや製品開発に役立つデータ分析ができる専門家を増やすことで、システム受注を増やしたい考えだ。

(日本経済新聞 1月12日 朝刊13面 より)

 この記事では、ビッグデータ関連の市場規模が10年の1306億円から15年の1598億円に達すると予想されており、ビッグデータの分析を担う高性能なサーバやデータを保存する外部記憶装置(ストレージ)、分析ソフトなどの開発に携われる人材を育成する手段として海外の専門企業に派遣する、といった内容になります。

 これまでにもグローバル人材の記事を書いてきましたが、弊社ではグローバル人材としての能力を測る一つの指標として「異文化適応能力」を掲げています。

まず、以下のグラフをご覧ください。

データバンク①

 上の図は、各ビジネス基礎能力について、IT業界とビジネスパーソン全体で比較をしたものです。IT企業の各ビジネス基礎能力の平均はビジネスパーソン全体のその平均よりも低い結果となっています。

 特にこれから海外進出を目指す企業にとって、「異文化適応能力」の向上は普遍的な価値観を形成する上で非常に重要ですので、海外への派遣は現状を打開するのに有効であると思えます。

 ただし、IT業界のような専門知識が重視される企業ではビジネス基礎能力を軽視する嫌いがあります。次の図をご覧ください。

データバンク②

データバンク③

 上の二つのグラフは、IT業界のビジネスパーソンの各ビジネス基礎能力およびビジネス基礎能力全体の得点を年代別に比較したものです。こちらをご覧になると、年代が上がるにつれて、ビジネス基礎能力が低下している傾向があります。ここ1、2年、若手社員は主体的に能力開発を行う方向へシフトしている反面、シニアやミドルの方々はまだまだ依存型で意識改革ができていない表れではないかと推察できます。
 これからのグローバルな競争に勝ち抜くには、指示待ちではなく主体的な価値創
造型人材が必要とされてきます。それはIT業界でも例外ではありません。海外派遣で多様な価値観や専門技術を育てる一方で、若手の高いビジョンをより伸ばして長期的な成果に結びつく育成も大切になってくるのではないでしょうか。

※データ標本数:IT業界のビジネスパーソン標本数 2939
※このデータは標本より抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。
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藤田 聰mvajnet at 00:00│コメント(0)トラックバック(0)

2011年10月31日

市場価値データバンク

市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された
市場価値測定テスト(MVA)のデータをもとに、各業態・業種・
企業などの人材のビジネス能力をレポートしたものです。

※市場価値測定テスト
市 場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能 力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております(各能力については100点 満点)。現在、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして高い評価を得ております。
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今週のトピックは、
~働く高齢者の活性化に向けて~
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 2007年から2009年にかけて、団塊世代の定年で200万人以上が退職をされ、日本の雇用情勢に大きな影響を与えました。そうした中、60代で定年退職をされた方にも引き続き働いてもらう動きが出始めています。厚生労働省では、そうした60代以上の就労を促すように年金制度の見直しを図っています。以下、日本経済新聞による引用になります。

 働く高齢者 年金増額案
 ~就労意欲に配慮~
 厚生労働省は11日、働きながら年金をもらう「在職老齢年金制度」の見直しに着手した。60~64歳で働く会社員は給与と年金の合計が月28万円を超えると年金が減額される仕組みがあるが、減額幅を圧縮して受給額を増やす改革案を示した。高齢者の就労意欲に配慮する。年金財政の悪化を防ぐため、年金の支給開始年齢を68~70歳に引き上げる改革案も示した。いずれも労使の反対が強く、実現するかは不透明だ。

 ~企業は負担増、反発必至~
 (中略)現在は60~64歳の約120万人が同制度に基づいて年金を減額されており、減額分の総額は年間1兆円に上る。減額幅が圧縮されれば、働くシニアの年金は今より増えることになる。「年金が減るくらいなら働くのをやめよう」と考えていた人が減り、60歳以降も働き続ける人が増えるとの判断だ。
 ただ、この財源は厚生年金の保険料で賄うので、改革を実施すると現役世代の会社員と企業の負担が増える。厚労省の試算では調整廃止で年1兆円、基準額を46万円まで上げると5000億円、基準が33万円なら2000億円の追加財源がかかる。46万円の場合で厚生年金の保険料は年率0.2~0.3%の引き上げが必要だ。このため、同日の議論では労使から見直しに反対する意見が出された。

(日本経済新聞 10月12日 朝刊3面より)

 この日経新聞の記事では、厚労省が働く高齢者の就労意欲に配慮して、年金増額案を提示するも、企業の負担増になるため見直しに反対する意見が出されています。この記事に対する弊社の見解をMVAデータを用いて検証してみたいと思います。

 まず、以下のグラフをご覧ください。

データバンク 働く高齢者の活性化に向けて①
 この図は、20代のビジネスパーソンと60歳以上のビジネスパーソンのビジネス基礎能力全体の数値を比較したものです。これを見ると20代のビジネスパーソンよりも、30点以上も数値が高いことが分かります。

 次の図は各能力に分けて、数値を比較したものです。

データバンク 働く高齢者の活性化に向けて②
 これを見ると、ビジョン概念化能力とパソコン活用能力は20代よりも低くなっております。ビジョン概念化能力に関しては、60代よりも20代の方が未来志向のビジョンを描けるために能力が高くなっていると言えます。そして、パソコン活用能力といったスキルに関しても、パソコン慣れしている世代の方が高くなっています。しかしながら、これらを差し引いても、その他のマインド面に関する能力では全て60代の方が高くなっています。

 現在、日本は少子高齢化によって、労働人口数が年々少なくなっている状況です。確かに働く高齢者に年金増額を実施することで企業側の負担が増えることは必然ですが、20代の社員に比べて、経験や実績も多く、そしてビジネス基礎能力が高い高齢者に対する就労意欲の向上は20代の社員以上に企業に貢献できるのではないでしょうか。今後の高齢者に対する労働環境はますます変化していきそうです。

※このデータは標本より抽出したものですので、あくまで参考値としてご覧ください。
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