組織開発
2017年08月07日
市場価値データバンク
市場価値データバンクは、150社50万人以上の方が受検された市場価値測定テストのデータをもとに、日本経済新聞などの記事と紐付けして、業種・職種を越えて、企業の人材のビジネス能力をレポートしたものです。
※市場価値測定テスト…市場価値測定テスト(MVA)とは、独自に開発したセブンレイヤーズモデルに基づいて、ビジネスパーソンの保有するコンピュータースキル、リーダーシップ能力や性格、適性、体力等の潜在的能力を客観的かつ科学的に数値化するためのテストで、1000点満点のテストとなっております。(各能力については100点満点)現在、簡易版を含め、MVAをご利用になられた方は50万人を超え、信頼性の高い人材評価プログラムとして、日本を代表するリーディングカンパニーを中心に高い評価を得ております。
MVAに関する説明はこちら
http://www.v-change.co.jp/mvajtest/index.html
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今日のトピックは、
~日系企業がイノベーションを生み出すためには?~
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日本企業のオープンイノベーションに3つの意義
(冒頭以下、省略)
日本の大企業がオープンイノベーションを実践する意義は3つある。
まず、イノベーションを創出しようとする姿勢そのものが企業価値向上に寄与するという点だ。株主や投資家から高く評価されるのはもちろん、優秀な人材を採用しやすくなり、取引先に提供できる付加価値の拡大にもつながるからだ。
次に、経営幹部を含めたメンバーの意識改革だ。オープンイノベーションを進めるには、組織内のあらゆる壁を取り払わなければならない。それは部署同士の連携を促す。上司や部下といった、組織内の階層による違いを乗りこえた協業も生まれやすくなる。
権限委譲が進み、意思決定のスピードも速くなる。新しいことに挑戦しようとする気概が社内に広がるだろう。
3つ目が収益への貢献だ。オープンイノベーションに取り組むと、国内外のスタートアップや起業家、大企業などとの接点が増える。社外関係者との接点が増えれば、世の中の変化や流れをいち早く把握できる。情報への感度が高い企業は新たな商機を得られる可能性が高くなる。多様な属性の人や組織との交流は新たな知恵を生む。それがコスト削減策のヒントになることも考えられる。
研究開発(R&D)の目的が新たな収益源の確立であることを思い起こせば、オープンイノベーションがR&D戦略において重要な地位を占めていることに気づくだろう。様々な企業の技術者がアイデアや技術を競い合う「ハッカソン」と呼ばれるイベントを開いたり、スタートアップを支援したりすることは、R&D戦略にとって欠かせない要素になっている。
本来の目的に沿ったオープンイノベーションが日本の大企業でも行われるようになったとき、既存の枠組みや技術を破壊する「ディスラプティブ」な変革が起きるようになると思う。
(2017年3月30日 「日経産業新聞」より 抜粋・編集)
上記の記事から分かるように、多くの日本企業が「イノベーション」というキーワードに深い関心を抱いていることが分かります。
AI技術によって従来の反復・単純作業、論理性のみを要する業務が機械に代替されるような時代が到来しつつある今、経営者と現場社員双方が必要な人材の再定義を議論しています。
そして、「人間と機械の違いは感情があるかどうかである」との前提のもと、人間である私たちにとって重要であることはクリエイティビティを促進し、数々のイノベーションを生み出すことである、と言われ始めてまいりました。
下の図をご覧ください。
これは、弊社が開発した市場価値測定テストのデータを基に、無作為300人のビジネスパーソンの性格特性である「活動性」と「論理性」を散布図にしたものです。
弊社はイノベーションに必要な要件は「活動性が13点以上:潜在的に創造性を強く有していること」×「論理性が12点以下:思考よりも感覚型で、頭でっかちでないこと」であると考えております。
赤い丸枠が弊社の考えるイノベーション人材が存在する可能性の高い範囲です。ご覧の通り、創造性が豊かで論理よりも感覚型タイプは相対的に多くないことが分かります。まさに、イノベーション人材自体の数が少ない、ということが日本企業にとっての問題と言えるでしょう。
では、日本企業がこれからイノベーションを推進するにあたって、何をすればよいのでしょうか?
米国のシリコンバレーのスタートアップ企業などとタイアップを行い、オープンイノベーションを推進するという方法は記事に紹介されているように、実務的であり、有用な方法であると言えるでしょう。他流試合こそがイノベーションの鍵です。
弊社の考えを述べるのであれば、私たちは「イノベーション人材を日本国内から採用・育成すること」を有効な方法であると考えております。
これは、弊社が会社にとって重要な財産はヒト、モノ、カネのうち「ヒト」と考えているからです。
その「ヒト」という観点から企業のイノベーションを推進する組織風土調査、採用・教育・配置に至るまでの人材支援を弊社は行っております。
凝り固まりつつある風土でイノベーションの芽を生み出す方法を、共に探してみませんか?
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◆「金の卵」サービスに関するお問い合わせ先
株式会社企業変革創造(市場価値測定研究所内)
中小ベンチャー企業 採用支援プロジェクト 小石宛
〒153-0062 東京都目黒区三田1-4-4 恵比寿ビュータワー13F
[TEL]
03-5424-1317 [FAX] 03-5424-1318
[E-mail]
info@v-change.co.jp [HP] http://www.v-change.co.jp
※データ標本数:13219名
※このデータは標本より一部を抽出したものです。あくまで参考値としてご覧ください。
(執筆者:小石)
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2017年07月24日
スイスには実はこうしたグローバル企業が多い。時価総額で世界21位の医薬品大手ロシュ・ホールディング、29位のノバルティスも社員の国籍は100カ国近くに上る。日本企業と明暗を分けるのは多様性を生かす力量ではないか。
縦軸が弊社のグローバル力の指標である「異文化適応能力」、横軸がTOEICの点数となっています。図より、言語力の指標であるTOEICの点数と弊社の多様な価値観を受け入れる力を表す異文化適応能力には相関関係があることが分かりました。
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